■シーユーシー <9158> 1,945円 (+400円、+25.9%) ストップ高
シーユーシー <9158> [東証G]がストップ高。28日取引終了後に4-9月期連結決算を発表。売上高が前年同期比40.8%増の216億1100万円、営業利益が同71.3%増の30億4700万円で着地しており、これを好感した買いを集めた。医療機関向けの各種経営支援が伸びたほか、ホスピス型住宅の入居者に向けた訪問看護・介護サービス、居宅利用者への訪問看護サービスが堅調に推移し、全体を大きく押し上げた。通期の増収・営業増益見通しに変更はない。
■ベースフード <2936> 629円 (+100円、+18.9%) ストップ高
ベースフード <2936> [東証G]がストップ高。メルコホールディングス <6676> [東証S]社長の牧寛之氏によるベースフード株式の買い増しが続いていることが28日の取引終了後に明らかとなっており、需給的な思惑から買いが集まったようだ。同日、関東財務局に提出された変更報告書によると、牧氏の保有割合は22.38%から24.37%に一段と上昇した。同報告書で牧氏は主要株主として長期安定保有をし、重要提案行為などを行う予定はないとしている。報告義務発生日は28日となっている。
■エキサイト <5571> 956円 (+150円、+18.6%) ストップ高
エキサイトホールディングス <5571> [東証S]がストップ高。28日の取引終了後、 オンライン診療支援事業を手掛けるONE MEDICAL(東京都港区)の株式を取得し子会社化すると発表しており、これを評価した買いが集まったようだ。11月1日に全株式を取得する予定。取得価額は概算で38億7900万円。株式取得を目的にみずほ銀行から借入を実施する。エキサイトは2021年にマウスピース歯科矯正サービスを開始し、オンライン診療支援事業に参入した。ONE MEDICALの買収により診療領域を拡大するとともに、エキサイトの事業資産を活用し、ONE MEDICALへの送客拡大も目指す。
■さくらネット <3778> 5,060円 (+705円、+16.2%) ストップ高
東証プライムの上昇率トップ。さくらインターネット <3778> [東証P]がストップ高。28日の取引終了後に発表した第2四半期累計(4-9月)連結決算が、売上高132億7100万円(前年同期比28.3%増)、営業利益12億9500万円(同5.2倍)、純利益7億1000万円(同4.1倍)と大幅増益となり、また9月20日に発表した修正値を上回って着地したことが好感された。主力の クラウドサービスが順調に売り上げを伸ばしたほか、専用サーバサービスの利用が増加した。また、6月に本格提供を開始した生成AI向けGPUクラウドサービスも8月に第1次投資計画分(「NVIDIA H100 Tensor コアGPU」約2000基)の収益化を達成し業績に貢献した。なお、25年3月期通期業績予想は、売上高290億円(前期比32.9%増)、営業利益26億円(同2.9倍)、純利益15億5000万円(同2.4倍)の従来見通しを据え置いている。同時に、エヌビディア
■助川電気 <7711> 2,930円 (+380円、+14.9%) 一時ストップ高
助川電気工業 <7711> [東証S]が続急騰、一時ストップ高となった。前日28日に大陽線で340円高の2550円に買われたが、29日は貸株市場を通じた空売りの買い戻しで一段と上げ足に弾みがつきマドを開けて急騰した。一時370円高の2920円まで駆け上がり大幅に年初来高値を更新している。熱制御技術に強い研究開発型メーカーで、原子力関連機器で高い商品競争力を有し、次世代原子炉の研究で使われる核融合関連製品でも高実績を誇る。核融合は“高市トレード”の有力テーマとなっており、同社株がその関連最右翼に位置付けられている。衆院総選挙での自民党大敗を受け、早くも“ポスト石破”を巡る思惑が取り沙汰されており、アベノミクス後継者と目される高市早苗氏は総裁選では決選投票で敗れたものの、次期総理就任の可能性を意識した動きが同社株の物色人気に投影されている。
■日本ペHD <4612> 1,164円 (+145.5円、+14.3%)
東証プライムの上昇率2位。日本ペイントホールディングス <4612> [東証P]が続急騰。上昇率は一時20%を超え、年初来高値を更新した。同社は28日の取引終了後、米化学企業のAOC(テネシー州)を買収すると発表した。株式の取得額は23億400万ドル(約3525億円、1ドル=153円で換算)で、純有利子負債を合わせると買収額は43億5000万ドル(約6655億円)となる。買収費用は手元現預金と新規の借り入れにより充当し、新株発行の計画はない。コーティング剤や保護剤などを手掛けるAOCはキャッシュ創出力が優れており、企業価値の向上につながると判断した。発表内容を評価した買いが日本ペHDに集まったようだ。買収完了は2025年上期中を予定。日本ペHDは初年度のEPS(1株利益、通年寄与ベース)で15~17円の貢献を見込む。
■NESIC <1973> 3,000円 (+325円、+12.2%)
東証プライムの上昇率3位。NECネッツエスアイ <1973> [東証P]が4日続急騰。3000円台に乗せて上場来高値を更新した。同社は29日、29日午前11時半に予定していた25年3月期第2四半期決算の発表を延期すると発表した。「社内手続きの都合」が理由。同日中の決算発表を目指して作業を進めており、完了次第、速やかに発表するとしている。開示時刻の延期により、株価に好インパクトをもたらす可能性のある発表が行われるとの思惑が広がり、大量の買い注文を集めた。同社は29日引け後、親会社のNEC <6701> [東証P]が実施する同社株式の公開買付に賛同すると発表した。
■東光高岳 <6617> 1,993円 (+205円、+11.5%)
東証プライムの上昇率4位。東光高岳 <6617> [東証P]が続急騰。28日取引終了後、25年3月期連結業績予想について売上高を1050億円から1060億円(前期比1.3%減)へ、営業利益を40億円から50億円(同39.4%減)へ上方修正すると発表した。一般向けのプラント物件やスマートメーター、計器失効替工事の増加で業績の好転が見込まれるため。これを好感した買いが入った。
■東邦化 <4409> 642円 (+65円、+11.3%) 一時ストップ高
東邦化学工業 <4409> [東証S]が4日続急騰、一時ストップ高となった。29日午後2時ごろ、集計中の第2四半期累計(4-9月)連結業績について、売上高が257億円から266億4000万円(前年同期比6.8%増)へ、営業利益が6億2000万円から8億9200万円(同3.5倍)へ、純利益が5億3000万円から8億5700万円(同6.5倍)へ上振れて着地したようだと発表しており、好材料視された。電子情報産業用の微細加工用樹脂の販売が予想を上回るペースで回復したことに加えて、中国連結子会社の売上高が、為替影響を含め上振れしたことが売上高・利益を押し上げた。また、為替差益の発生も寄与した。
■フルッタ <2586> 174円 (+17円、+10.8%)
フルッタフルッタ <2586> [東証G]が6日続急騰。同社株は8月中旬に24年4-6月期決算発表を受けて急速人気化し、その後も波状的な投資資金の流入が続き株価の居どころを大きく変えている。今月下旬から再び物色人気化しており、マーケットの視線を集めている。そうしたなか、前日28日取引終了後に同社のロングセラー商品の一つである「お家でアサイーボウル」の9月出荷量が前年同月比で13.2倍となったことを発表、短期マネーが改めて食指を動かす材料となった。外資系証券経由の貸株市場を通じた空売りが目立っていたが、直近はその買い戻しによって株価に浮揚力が働いた。
■マネックスG <8698> 715円 (+60円、+9.2%)
東証プライムの上昇率6位。マネックスグループ <8698> [東証P]が3日続急伸。28日の取引終了後、9月30日を基準日とする中間配当を15円10銭実施するとともに、期末配当は特別配当10円を含めて25円10銭となる見通しだと発表。これをポジティブ視した買いが株価を押し上げたようだ。25年3月期の年間配当予想は特別配当10円を含めて40円20銭(前期の年間配当は23円)となる。海外子会社の全株式を売却したことに伴う資金を原資とし、株主に利益還元を行う。あわせて発表した25年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結決算は、純利益が前年同期比4.8%減の40億5100万円だった。
■富山第一銀 <7184> 1,123円 (+78円、+7.5%)
東証プライムの上昇率10位。富山第一銀行 <7184> [東証P]が続急伸。28日の取引終了後、25年3月期の連結業績予想の修正を発表。純利益の見通しを10億円積み上げて130億円(前期比2.5倍)に上方修正しており、好感されたようだ。経常利益の見通しは11億円増額して189億円(同2.0倍)に引き上げた。有価証券関係損益が増加したほか、与信関連費用が想定よりも減少し、利益を押し上げた。
■Ine <4933> 2,133円 (+129円、+6.4%)
I-ne <4933> [東証P]が続急伸。SMBC日興証券が28日付で、投資評価「1」を継続し、目標株価を3700円から4900円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同証券では、会社側が23日に発表したファブレス化粧品企業トゥヴェールの全株式の取得などを踏まえ業績予想を増額し、24年12月期営業利益予想を44億円から45億円へ、25年12月期の営業利益予想を50億円から60億円へ引き上げた。国内スキンケア市場で戦う上では、商品力という明確なコアコンピタンス、成長性の高い価格帯やチャネルの選択は重要な要素だが、「トゥヴェール」はいずれの点においても現状の市場環境に適した選択であったと評価。更に、トゥヴェールブランドの成長加速(機会ロス削減や、デジタルマーケティング強化による顧客拡大)、既存スキンケアブランドの製品力強化(高機能かつ経済合理性の高い製品開発)といったポテンシャルシナジーの発現にも注目したいとしている。
■MARUWA <5344> 41,650円 (+2,350円、+6.0%)
MARUWA <5344> [東証P]が続急伸。同社は29日午前10時40分ごろ、25年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結決算を発表。営業利益は前年同期比47.9%増の127億8900万円となり、従来予想の100億円から上振れた。売上高は同24.1%増の348億2200万円(従来予想は308億円)となった。情報通信関連において次世代高速通信向けが好調だったほか、車載関連では新エネルギー車向けが堅調だった。なお、通期業績予想については売上高703億円(前期比14.2%増)、営業利益230億円(同16.2%増)とする従来見通しを据え置いている。
■ゼオン <4205> 1,415円 (+77円、+5.8%)
日本ゼオン <4205> [東証P]が3日続急伸。古河系の合成ゴム大手で、25年3月期はトップラインの拡大が利益押し上げ効果を生んでいる。今期最終利益は前期の特別利益計上を見込まず大幅減益予想にあるが、28日取引終了後、従来予想の175億円から190億円(前期比39%減)に上方修正した。また、株主還元に積極的で0.8倍台の低PBRと相まって水準訂正期待が強い。この日は大幅増配と自社株取得枠の拡大を併せて発表した。今期年間配当は従来計画に23円積み増した70円とし、時価換算で配当利回りは4.9%前後と高い。更に自社株取得枠を現行の1000万株(金額ベースで100億円)から2000万株(同200億円)に拡大する。これらがポジティブサプライズとなり投資資金を呼び込んだ。
■日車両 <7102> 2,227円 (+109円、+5.2%)
日本車輌製造 <7102> [東証P]が続急伸。同社は28日取引終了後、25年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結決算を発表。営業利益は前年同期比11.2%増の32億2400万円となり、通期計画の55億円に対する進捗率は58.6%となった。売上高は同9.0%増の455億5100万円で着地。鉄道車両事業、建設機械事業、輸送用機器・鉄構事業の売り上げが伸びたことが寄与した。なお、通期業績予想については従来計画を据え置いている。
■TDCソフト <4687> 1,231円 (+60円、+5.1%)
TDCソフト <4687> [東証P]が続急伸。29日午後1時、同社は25年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結業績に関し、売上高が計画を8億4000万円上回る213億円(前年同期比13.0%増)、最終利益が計画を2億7300万円上回る16億5000万円(同26.0%増)に上振れして着地したようだと発表。これをポジティブ視した買いが入ったようだ。各事業分野での堅調な業績推移に加え、プロジェクトマネジメントの徹底による効果が出た。昨年度実施した本社移転に関するコストがなくなったことなども利益の押し上げ要因となる。通期の業績予想については現在精査中として、修正が必要となった際に速やかに公表するとした。
■南海電 <9044> 2,305円 (+85円、+3.8%)
南海電気鉄道 <9044> [東証P]が大幅続伸。29日、25年3月期の連結業績予想の上方修正を発表しており、好感されたようだ。今期の売上高予想は33億円増額して2624億円(前期比8.6%増)、経常利益予想は43億円増額して330億円(同12.6%増)、最終利益予想は33億円増額して212億円(同11.4%減)に引き上げた。経常利益は減益予想から一転、増益を見込む。旅行業やビル管理メンテナンス業の売り上げが伸長。バス事業やショッピングセンターの経営などが好調で、費用減少による効果が出る。受取配当金の増加も寄与する。
■丸大食 <2288> 1,697円 (+52円、+3.2%)
丸大食品 <2288> [東証P]が大幅続伸。28日の取引終了後、集計中の9月中間期連結業績について、売上高が従来予想1170億円から1185億円(前年同期比3.8%増)へ、営業利益が20億円から28億5000万円(同92.3%増)へ、純利益が29億円から42億円(同4.3倍)へ上振れて着地したようだと発表しており、好材料視された。ハム・ソーセージやデザート・ヨーグルト類などの加工食品の販売数量が堅調に推移したことに加えて、合理化などのコスト削減により利益率が想定を上回って改善したことが要因としている。
■東映アニメ <4816> 3,350円 (+100円、+3.1%)
東映アニメーション <4816> [東証S]が大幅続伸。年初来高値に接近している。28日の取引終了後、25年3月期の連結業績予想を見直し、売上高予想を80億円増額して900億円(前期比1.5%増)、最終利益予想を45億円増額して195億円(同3.8%増)に修正した。減益予想から一転、最終増益を計画する。株価は直近で上昇基調にあり、寄り付き後は目先の利益を確定する目的の売りに押される場面もあったが、業績予想の上振れを評価した投資家の押し目買いに支えられる格好となった。上期(4-9月)は国内外の配信権販売・版権事業が好調に推移した。下期も好調を維持するとみて、通期の業績予想を上方修正した。
■日東電 <6988> 2,507円 (+72.5円、+3.0%)
日東電工 <6988> [東証P]が大幅続伸。産業用テープや光学フィルムなどを中心とする総合材料メーカー大手だが、生成AI市場の急成長を背景にデータセンター向け回路材料が高水準で収益押し上げに貢献している。同社が28日取引終了後に発表した25年3月期上期(24年4~9月)決算は営業利益が前年同期比70%増の1092億6700万円と急拡大した。これを好感する買いを呼び込んだ。通期の営業利益見通しについては前期比29%増の1800億円を据え置いているが、進捗率から上振れる可能性も意識され、株価を強く刺激する格好となった。
■松井 <8628> 806円 (+20円、+2.5%)
松井証券 <8628> [東証P]が続伸。29日昼ごろに4-9月期単独決算を発表し、売上高は前年同期比15.1%増の202億8500万円、純利益が同28.3%増の60億9700万円だった。日本株が夏場にかけて堅調に推移したことや、その後に大きく上下したことを背景に株式の売買が増え、委託手数料が増加した。これが買い手掛かりとなった。
■フリー <4478> 2,799円 (+52円、+1.9%)
フリー <4478> [東証G]が続伸。29日午後1時ごろ、介護業界のIT導入支援を行うディクシーズJP(東京都品川区)とパートナー契約を締結したと発表しており、好材料視された。医療・介護業界向けに専任チームを立ち上げ、業界特有の業務の効率化に役立つプロダクト開発やシステム連携、コンサルティング提案・活用サポートを進めるフリーと、介護事業者向け営業支援アプリの開発及び販売、介護事業者向けIT/DX導入支援、IT企業への介護業界参入サポートを行うディクシーズJPがパートナー契約を締結したことで、介護業界向けのIT導入支援を強化するという。具体的には介護業界における集計や転記などの非効率な作業をITの力で解消。介護業界をより働きやすい業界へと変革するという。
■トーメンデバ <2737> 6,040円 (+110円、+1.9%)
トーメンデバイス <2737> [東証P]が続伸。29日午後1時ごろ、25年3月期の連結業績予想について、売上高を4000億円から4300億円(前期比16.0%増)へ、営業利益を76億円から86億円(同9.3%減)へ、純利益を42億円から55億円(同2.6倍)へ上方修正し、あわせて配当予想を期末一括240円から300円(前期200円)へ引き上げたことが好感された。上期において、主力事業のメモリー半導体の需要が旺盛で売上高が計画を上回ったことに加えて、メモリー製品の価格上昇基調の継続や、一部商品の供給が逼迫する状況にあっても顧客の要望に応じ安定供給を実現できていること、更に為替の影響などが利益を押し上げるという。なお、同時に発表した第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高2073億400万円(前年同期比12.8%増)、営業利益59億8800万円(同5.0%増)、純利益40億2400万円(前年同期400万円の赤字)だった。
■矢作建 <1870> 1,521円 (+22円、+1.5%)
矢作建設工業 <1870> [東証P]が続伸。29日午前10時ごろ、集計中の9月中間期連結業績について、売上高が従来予想の570億円から585億円(前年同期比12.2%増)へ、営業利益が9億円から12億5000万円(同15.9%減)へ、純利益が6億円から9億円(同11.5%減)へ上振れて着地したようだと発表しており、好材料視された。建設事業で建築工事の施工が順調に進捗したことや、不動産事業の分譲マンション事業で、今期に完成引き渡しを迎えた物件が竣工完売を達成するなど好調に推移したことなどが要因。また、不動産販売で計画よりも利益を積み増すことができたことも寄与した。
■INPEX <1605> 1,988円 (+26.5円、+1.4%)
INPEX <1605> [東証P]が3日ぶり反発。足もとで原油価格は軟調に推移しているが、株価はバリュエーション面からの割安感も強く、下値には買いが入った様子だ。28日の米原油先物相場はWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)の12月限が前週末比4.40ドル安の1バレル=67.38ドルに下落。イスラエルによるイランへの報復攻撃は石油や核施設は外され軍事施設が目標とされたことで原油供給不安が後退。これを受けWTI価格は大幅安となった。原油安はINPEXの業績には逆風となるが、同社株は今月中旬以降、下落基調にあり株価の連結PBRは約0.5倍、配当利回りも4.3%前後と割安感も強まるなか、値頃感からの買いも入ったようだ。石油資源開発 <1662> [東証P]も小幅続伸となった。
※29日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
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