JPHD、キーパー技研、北越コーポなど

個別株

投稿:2021/04/02 15:35

<4307>　NRI　3510　+65続伸。1-3月期営業利益が前年同期比14％増の240億円前後になったもようとの観測報道が伝わった。小売りや物流業界などからDX関連のシステム受注が好調だったほか、豪子会社の採算も改善したようだ。通期でも前期比5％増の870億円強となり、最高益を更新したもようとされる。従来計画は860億円だった。22年3月期も最高益を更新する可能性が高いとされ、買い安心感が先行する展開になった。

<6289>　技研製作所　5200　+205大幅続伸。前日に上半期業績予想の上方修正を発表している。営業利益は従来予想の13億円から21.7億円、前年同期比12.9％減に引き上げている。海外向け製品の販売時期が早まったこと、圧入工事事業において効率化が進み原価の低減が図れたこと、コスト削減効果が表面化したことなどが上振れの背景に。第1四半期決算からは上振れ期待も高まっていたが、修正幅も大きくポジティブな反応が優勢となっている。

<6858>　小野測器　606　+57一時ストップ高。後場に入って急伸の展開となっている。高分解能・高応答な新型容積式流量検出器FPシリーズを開発したと本日発表、買い材料視される展開になっているようだ。化石燃料では不要だった耐腐食性能が求められるアルコール混合燃料にも対応とされており、次世代エンジンのエネルギ効率向上に貢献するものとしている。
今後の業績への貢献を期待する動きが先行している。

<6988>　日東電　9840　+430大幅反発。SMBC日興証券では投資判断を「3」から「2」に格上げ、目標株価も8600円から10200円に引き上げている。核酸医薬関連での投資加速により、ライフサイエンス事業の成長確度が高まったと判断しているもよう。また、年初来の株価パフォーマンスは化学・繊維セクターにおいてアンダーパフォームしており、相対的な割高感も解消されたと考えているようだ。

<6036>　キーパー技研　2200　-239大幅続落で下落率トップ。前日に発表した3月の月次動向が売り材料視されているもよう。キーパーラボ運営事業の3月既存店売上高は前年同月比29.5％増となっている。来店台数が同10.8％増加したほか、平均単価も同16.9％上昇。11カ月連続での2ケタ成長となったが、1月、2月と4割強の増加になっていたことで、増加率は鈍化する形になっている。期待感も高まっていたことで、利食い売りの契機となる状況に。

<3865>　北越コーポ　558　+44大幅反発。香港の投資ファンドであるオアシス・マネジメントが新たに5.28％を保有する大株主になったことが、前日の大量保有報告書で明らかになっている。保有目的として、ポートフォリオ投資および重要提案行為を挙げている。アクティビストファンドとして知られており、アルプス電気とアルパインの経営統合や東京ドームとの対立姿勢などでも話題となった。思惑先行の展開へとつながっているようだ。

<7965>　象印マホービン　2089　+93大幅続伸。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は36.5億円で前年同期比28.9％増益となっている。上半期計画の32億円、同2.5％を超過する状況になっており、今回据え置いている業績計画の上振れを織り込む動きが強まっているようだ。巣ごもり消費が継続しており、調理家電の販売が好調に推移しているようだ。地域別では、中国や北米などが想定以上の推移とみられる。

<5214>　日電硝　2641　+101大幅反発。前日に業績予想の上方修正を発表している。上半期営業利益は従来予想の90億円から110億円、前年同期比41.6％増に、通期では200億円から220億円、前期比24.6％増にそれぞれ上方修正。FPD用ガラスは想定を上回る出荷が続いており、ガラスファイバも自動車向けを中心に出荷が好調なもよう。第1四半期決算前のタイミングでの上方修正を受け、今後さらなる上振れなども想定される状況に。

<2749>　JPHD　325　+44急伸。菅首相が、子どもに関する政策調整を一元的に担う「こども庁」を設けるよう求める勉強会の提言を受け取ったと伝わっている。提言ではこども庁に専任の閣僚を置くよう要求、行政の縦割りを排して政策を立案し遂行する強い権限を持った組織が必要だと訴えている。子ども・子育て関連支出を欧州並みの3%台半ばまで引き上げるよう主張。子育て関連の中心銘柄として、同社には活躍余地の広がりが期待できる状況に。

<6920>　レーザーテック　16050　+870大幅続伸で、1月14日の上場来高値を更新した。前日に続いて半導体製造装置各社の強い動きが目立っている。前日の米SOX指数は3.69％の上昇、海外関連株高の流れを引き継ぐ形に。米国の経済対策のプラス効果が引き続き期待されているほか、台湾TSMCが向こう3年で1000億ドルを投資する計画などと伝わっており、さらなる支援材料に。米長期金利の上昇一服もハイテク株の買い安心感につながっているようだ。

＜ST＞

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