2. サービス別の動向
プロディライト<5580>は、実質音声ソリューション事業の単一セグメントだが、業容の分かりやすさを考慮してサービス区分別の状況を説明している。
システムサービスは、前期に引き続き顧客のDX需要が堅調だったことに加え、新たに契約を締結した大手パートナーによる案件増加など販売代理店制度「パートナープログラム」が奏功したことから、「INNOVERA」のアカウント数が順調に伸長した。その結果、システムサービスの売上高は352百万円(前年同期比15.5%増)、売上総利益は198百万円(同6.5%増)となった。回線サービスでは、0ABJ型IP電話回線サービスで顧客の事業再編に伴う解約によるチャネル数の減少があったものの、「INNOVERA」のアカウント増によるチャネル数の増加や既存顧客の事業/拠点の拡大に伴うチャネル数の追加などがあったことから、「IP-Line」の総チャネル数は増加した。その結果、回線サービスの売上高は554百万円(同7.4%増)、売上総利益は236百万円(同6.5%増)となった。端末販売は、Web会議用大型ディスプレイ「MAXHUB」の大口案件受注があり、売上高は123百万千円(同6.2%増)と堅調に推移したものの、Yealink製品の一部端末販売が低調だったことから売上総利益は38百万千円(同2.6%減)となった。
同社はストック型ビジネスモデルのため、「INNOVERA」のアカウント数(利用端末数)及び「IP-Line」のチャネル数(同じ電話番号での同時利用可能者数)を伸ばし、アカウント及びチャネルの解約率を低く抑えることが安定した収益拡大につながる。そのため、「INNOVERA」の増加アカウント数と解約率、「IP-Line」の増加チャネル数と解約率、リカーリング(継続)売上高比率を重要な経営指標と考えているが、第2四半期はパートナープログラムの強化が奏功し、「INNOVERA」アカウント数が36,152アカウント(前年同期比18.5%増)、「IP-Line」チャネル数67,285チャネル(同15.0%増)と高伸長を継続、月平均解約率が「INNOVERA」0.76%、「IP-Line」0.95%と1%以下の低水準を維持、継続的な収益への期待を示すリカーリング率も81.3%(同0.5ポイント改善)と順調に推移した。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 宮田仁光)
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