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2023/11/14 - ニチリン(5184) の関連ニュース。■オカモト <5122> 5,380円 (+455円、+9.2%) オカモト <5122> [東証P]が3日続急伸。同社は11月10日大引け後に決算を発表、24年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比51.0%増の60億円に拡大し、従来予想の46億円を上回って着地。併せて、通期の同利益を従来予想の91億円→103億円(前期は79.2億円)に13.2%上方修正し、増益率が14.9%増→30.0%増に拡大する見通しとなったことで好感されたようだ。同時に、発行済み株式数(自社株

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5184東証スタンダード

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前日に「買われた株!」総ザライ (2) ―本日につながる期待株は?―

配信元:株探
投稿:2023/11/14 05:30

オカモト <5122>  5,380円 (+455円、+9.2%)

 オカモト <5122> [東証P]が3日続急伸。同社は11月10日大引け後に決算を発表、24年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比51.0%増の60億円に拡大し、従来予想の46億円を上回って着地。併せて、通期の同利益を従来予想の91億円→103億円(前期は79.2億円)に13.2%上方修正し、増益率が14.9%増→30.0%増に拡大する見通しとなったことで好感されたようだ。同時に、発行済み株式数(自社株を除く)の1.13%にあたる20万株(金額で10億円)を上限に自社株買いを実施すると発表、買い付け期間は11月13日から24年9月30日までとなる。

七十七 <8341>  3,620円 (+305円、+9.2%)

 七十七銀行 <8341> [東証P]が3日続急伸。前週末10日の取引終了後、24年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を修正した。純利益予想を255億円から270億円(前期比7.7%増)に見直し、過去最高益予想を上乗せする形で上方修正した。株主還元方針の見直しや31年3月期純利益目標の引き上げも公表しており、これらを評価した買いを集めた。貸出金利息や有価証券利息配当金の増加を背景に、4-9月期の純利益は前年同期比36.4%増の176億9200万円となった。9月中間期の実績を踏まえ、通期の業績予想を見直した。また、年間配当予想は5円増額し110円(前期比20円増配)とした。31年3月期の純利益目標は450億円(従来は280億円)に引き上げ、新たにROE(自己資本利益率)を7%以上とする目標も掲げた。更に、累進的配当により配当性向を26年3月期までに35%以上に引き上げるとともに、機動的な自社株買いを行うとする新たな株主還元方針を示した。

オイシックス <3182>  1,385円 (+116円、+9.1%)

 オイシックス・ラ・大地 <3182> [東証P]が続急伸。同社は11月10日大引け後に決算を発表、24年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比66.4%増の23.3億円に拡大したことで好感されたようだ。

ニチリン <5184>  3,310円 (+270円、+8.9%)

 ニチリン <5184> [東証S]が3日続急伸。前週末10日の取引終了後、23年12月期の連結業績予想について、売上高を680億円から700億円(前期比9.1%増)へ、営業利益を82億円から88億円(同14.6%増)へ、純利益を46億円から55億円(同20.1%増)へ上方修正し、あわせて期末配当予想を52円から90円へ引き上げたことが好感された。自動車業界は、半導体不足など供給網の混乱解消や生産・販売の回復により景況が改善しつつあり、これを背景に主要取引先である自動車メーカーの生産回復による売り上げの増加が見込まれるほか、円安進行などの外部環境を織り込んだとしている。なお、年間配当予想は142円(前期90円)を予定している。同時に発表した第3四半期累計(1-9月)決算は、売上高514億2400万円(前年同期比9.8%増)、営業利益68億2500万円(同39.4%増)、純利益43億6000万円(同32.2%増)だった。また、25年12月期を最終年度とする中期経営計画の数値目標を売上高660億円以上、営業利益75億円以上から、売上高750億円以上、営業利益95億円以上に引き上げており、これも好材料視されたようだ。

スズケン <9987>  4,855円 (+378円、+8.4%)

 スズケン <9987> [東証P]が急反発。同社は11月10日大引け後に決算を発表、24年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比8.9%増の181億円に伸び、従来の49.2%減益予想から一転して増益で着地。併せて、通期の同利益を従来予想の199億円→279億円(前期は363億円)に40.2%上方修正し、減益率が45.3%減→23.3%減に縮小する見通しとなったことで好感されたようだ。同時に、発行済み株式数(自社株を除く)の7.24%にあたる600万株(金額で250億円)を上限に自社株買いを実施すると発表しており、こちらも買い材料となった。買い付け期間は11月13日から24年3月8日までとなる。今回取得した自己株式を含め、譲渡制限付株式報酬(RS)等への充当を見込む10万株を除いた全数を24年3月29日付で消却する。

クレセゾン <8253>  2,475円 (+182.5円、+8.0%)

 クレディセゾン <8253> [東証P]が3日続急伸。前週末10日の取引終了後、24年3月期の連結業績予想について、売上高を3560億円から3620億円(前期比12.2%増)へ、最終利益を490億円から640億円(同46.8%増)へ上方修正し、あわせて期末一括配当予想を80円から100円(前期70円)へ引き上げたことが好感された。ショッピング取扱高、リボルビング残高が堅調に推移したことが要因。また、スルガ銀行 <8358> [東証P]との資本・業務提携により同社を持ち分法適用会社化するのに伴い、負ののれん発生益相当額200億4300万円を持ち分法による投資利益として計上することも寄与する。同時に発表した第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高1751億1700万円(前年同期比11.3%増)、純利益440億1000万円(同60.0%増)だった。

北越コーポ <3865>  1,298円 (+94円、+7.8%)

 北越コーポレーション <3865> [東証P]が3日続急伸。同社は11月10日大引け後に決算を発表、24年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結営業利益は前年同期比3.0倍の120億円に急拡大し、従来予想の100億円を上回って着地。併せて、通期の同利益を従来予想の110億円→130億円(前期は172億円)に18.2%上方修正し、減益率が36.4%減→24.8%減に縮小する見通しとなったことで好感されたようだ。

日電子 <6951>  5,539円 (+396円、+7.7%)

 日本電子 <6951> [東証P]が4日続急伸。前週末10日の取引終了後、24年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を見直した。最終利益の見通しは155億円から180億円(前期比1.0%増)に引き上げた。減益予想から一転、過去最高益を見込む。年間配当予想は8円増額して74円(同8円増配)としており、これらを評価した買いが集まったようだ。今期の売上高の見通しは1670億円から1720億円(同5.7%増)に見直した。為替相場が想定よりも円安で推移していることを業績予想に織り込んだ。

エネチェンジ <4169>  1,122円 (+80円、+7.7%)

 ENECHANGE <4169> [東証G]が続急伸。同社は11月10日大引け後に決算を発表、23年12月期第3四半期累計(1-9月)の連結最終損益は13.8億円の赤字(前年同期は6.2億円の赤字)に赤字幅が拡大した。ただ、直近3ヵ月の実績である7-9月期(3Q)の連結最終損益は2.2億円の赤字(前年同期は3.5億円の赤字)に赤字幅が縮小し、売上営業損益率は前年同期の-46.2%→-8.7%に急改善したことで好感されたようだ。

いすゞ <7202>  1,865円 (+133円、+7.7%)

 いすゞ自動車 <7202> [東証P]が3日続急伸。前週末10日、取得総数3500万株(自己株式を除く発行済み株式総数の4.5%)、取得総額500億円を上限とする自社株買いを実施すると発表した。あわせて24年3月期の連結業績と配当予想を上方修正した。売上高の見通しを3兆3000億円から3兆4000億円(前期比6.4%増)、最終利益の見通しを1550億円から1650億円(同8.7%増)に引き上げたほか、年間配当予想を6円増額して86円(前期比7円増配)に見直しており、これらが株価の刺激材料となったようだ。自社株の取得期間は11月13日から24年3月31日で、取得した自己株式の全数を同年4月26日に消却する予定。今期は新興国を中心とした厳しい市況を受け、車両販売台数は8月時点の見通しを下回る見込み。半面、価格対応の順調な進捗と円安効果が収益を押し上げる。連結子会社のIJTT <7315> [東証S]に対しては、スパークス・グループ <8739> [東証P]が手掛ける日本モノづくり未来ファンド傘下のARTS―1が、いすゞの保有株以外の株式を対象にTOB(株式公開買い付け)を実施する予定。いすゞはIJTTが実施する自社株買いに応じたうえで、ARTS―1に出資する。これらに関連して、いすゞは60億円程度の事業再編損失を見込み、今回の業績予想に織り込んだ。

学研HD <9470>  925円 (+63円、+7.3%)

 学研ホールディングス <9470> [東証P]が急反発。同社は11月10日大引け後に決算を発表、23年9月期の連結経常利益は前の期比6.5%減の64.7億円になったが、24年9月期は前期比1.9%増の66億円に伸びる見通しとなったことで好感されたようだ。これで14期連続の増収になる。同時に、発行済み株式数(自社株を除く)の5.4%にあたる240万株(金額で20億円)を上限に自社株買いを実施すると発表しており、こちらも買い材料となったようだ。買い付け期間は11月13日から24年5月31日までとなる。

パンパシHD <7532>  3,221円 (+215円、+7.2%)

 パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス <7532> [東証P]が急反発。同社は11月10日大引け後に決算を発表、24年6月期第1四半期(7-9月)の連結経常利益は前年同期比25.7%増の360億円に伸び、7-12月期(上期)計画の560億円に対する進捗率は64.4%に達し、5年平均の46.1%も上回ったことで好感されたようだ。

santec <6777>  2,780円 (+185円、+7.1%)

 santec <6777> [東証S]が急反発。同社は11月10日大引け後に決算を発表、24年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比8.5%増の22.3億円に伸び、通期計画の38億円に対する進捗率は58.7%に達し、5年平均の46.7%も上回ったことで好感されたようだ。

森永 <2201>  5,663円 (+373円、+7.1%)

 森永製菓 <2201> [東証P]が続急伸。前週末10日の取引終了後、12月31日を基準日として1株を2株に株式分割すると発表。あわせて上限を70万株(発行済み株数の1.52%)、または45億5000万円とする自社株買いを実施すると発表したことが好感された。自社株の取得期間は11月13日から17日で、東京証券取引所の自己株式立会外買付取引(ToSTNeT-3)による買い付けにより取得するとしている。同時に24年3月期の連結業績予想について、売上高を2040億円から2100億円(前期比8.0%増)へ、営業利益を173億円から187億円(同22.7%増)へ、純利益を122億円から136億円(同35.2%増)へ上方修正した。上期において国内、海外ともに好調を継続し売上高が計画を上回ったことに加えて、価格改定効果が順調に実現したことが要因。また、エネルギー価格高騰の影響緩和や米国事業の収益貢献拡大なども寄与する。なお、同時に発表した第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高1096億800万円(前年同期比11.4%増)、営業利益141億6700万円(同38.5%増)、純利益102億6000万円(同55.8%増)だった。国内では主に菓子食品事業、冷菓事業及び国内事業子会社が好調であったことに加え、米国事業が高成長を持続したことが寄与した。

Jエレベータ <6544>  2,207円 (+145円、+7.0%)

 ジャパンエレベーターサービスホールディングス <6544> [東証P]が続急伸。同社は11月10日大引け後に決算を発表、24年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比39.8%増の30.3億円に拡大したことで好感されたようだ。通期計画の66億円に対する進捗率は45.9%となり、5年平均の43.2%とほぼ同水準だった。同時に、従来未定としていた期末一括配当は23円(前期は17円)実施する方針とした。

上組 <9364>  3,226円 (+200円、+6.6%)

 上組 <9364> [東証P]が急反発。同社は11月10日大引け後に決算を発表、24年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結最終利益は前年同期比2.0%増の126億円となり、従来の1.4%減益予想から一転して増益で着地したことで好感されたようだ。併せて、通期の同利益を従来予想の235億円→240億円(前期は246億円)に2.1%上方修正し、減益率が4.5%減→2.5%減に縮小する見通しとなった。同時に、発行済み株式数の3.7%にあたる430万株の自社株を消却すると発表している。消却予定日は11月24日となる。

川田テク <3443>  7,040円 (+420円、+6.3%)

 川田テク <3443> [東証P]が3日続急伸。同社は11月10日大引け後に決算を発表、24年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比3.3倍の36.9億円に急拡大したことで好感されたようだ。業績好調に伴い、期末一括配当を従来計画の200円→240円(前期は210円)に増額修正した。

※13日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース
配信元: 株探

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