明光ネットワークジャパン<4668>は自立学習による人材育成を教育理念とし、個別指導学習塾で業界シェアトップ※となる「明光義塾」の直営事業及びFC事業を主力事業とし、その他の教育サービス事業に事業領域を拡大、「人づくりのトップカンパニー」を目指している。明光義塾事業以外では、子どもを対象としたサッカースクール「明光サッカースクール」、難関校受験生を対象とした個別指導塾「早稲田アカデミー個別進学館」、学童保育の「明光キッズ」のほか、子会社で医系大学受験専門予備校「東京医進学院」、外国人向け日本語学校「早稲田EDU日本語学校」「JCLI日本語学校」を運営している。また、子会社の(株)古藤事務所で大学入試、大学教育に関する事業を行っているほか、(株)ユーデックで受験情報誌発行、模擬試験問題作成、教材販売及び学内予備校事業を、その子会社となる(株)晃洋書房で学術専門書出版事業を展開している。
※個別指導学習塾市場における明光義塾のシェアは2017年度で約10%。市場規模は(株)矢野経済研究所「教育産業白書2017年版」の数値を参照、2016年9月から2017年8月の明光義塾末端売上高43,778百万円を2017年実績とみなして算出。
その他、海外事業としてシンガポールで在留邦人向けの幼稚園を運営(非連結子会社COCO-RO PTE LTD)しているほか、韓国で個別指導学習塾を展開するNEXCUBE Corporation,Inc.(持分法適用関連会社、出資比率23.7%)、台湾で明光義塾事業を展開する明光文教事業股フン有限公司(持分法適用外関連会社、出資比率25%)にそれぞれ出資している。
2018年8月期の事業セグメント別構成比を見ると、明光義塾事業(直営、FC含む)が売上高の77.3%、セグメント利益の95.2%(償却前利益ベースでは85.9%)を占める主力事業となっている。5期前(2014年8月期)は売上高で87.5%、セグメント利益で99.7%を占めていたが、この間に日本語学校事業等のM&Aを実施してきたこともあり、その他事業の構成比が若干上昇している。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲)
<RF>
この銘柄の最新ニュース
明光ネットのニュース一覧- 明日の主なマーケットイベント 2024/10/09
- 明日の決算発表予定 セブン&アイ、ファストリなど55社 (10月9日) 2024/10/09
- 信用残ランキング【売り残減少】 クリレスHD、ビックカメラ、コシダカHD 2024/09/08
- <09月03日の5日・25日移動平均線デッドクロス銘柄> 2024/09/04
- 信用残ランキング【売り残増加】 コロワイド、楽天グループ、ビックカメラ 2024/09/01
マーケットニュース
明光ネットワークジャパンの取引履歴を振り返りませんか?
明光ネットワークジャパンの株を取引したことがありますか?みんかぶアセットプランナーに取引口座を連携すると売買履歴をチャート上にプロットし、自分の取引を視覚的に確認することができます。
アセットプランナーの取引履歴機能とは※アセプラを初めてご利用の場合は会員登録からお手続き下さい。