当年度の売上高は、高吸水性樹脂事業からの撤退などにより減収となったが、利益面では、先端半導体分野の好調に加え高付加価値製品の拡販や構造改革による収益性が改善し、増益となった。
生活・健康産業関連分野の売上高は前期比33.2%減の306.80億円、営業利益は1.76億円(前期は14.21億円の損失)となった。生活産業関連分野は、ポリエチレングリコールの市況が国内外ともに回復するなど、売上高は好調に推移した。健康産業関連分野は、高吸水性樹脂事業からの撤退に伴い、売上高は大幅に減少した。
石油・輸送機産業関連分野の売上高は同2.5%減の492.32億円、営業利益は同41.2%増の39.79億円となった。石油産業関連分野は、潤滑油添加剤の需要回復により売上高は順調に推移した。輸送機産業関連分野は、自動車生産台数が横ばいの中、自動車シートなどに使用される国内向けのポリウレタンフォーム用原料が海外安価品の流入により低調になったことに加え、海外向け自動車内装表皮材用ウレタンビーズも減少したため、売上高は低調となった。
プラスチック・繊維産業関連分野の売上高は同6.4%増の268.39億円、営業利益は同21.1%増の28.67億円となった。プラスチック産業関連分野は、永久帯電防止剤の需要回復により売り上げを伸ばし、塗料コーティング用薬剤・添加剤も堅調に推移したため、売上高は好調に推移した。繊維産業関連分野は、タイヤコード糸等の製造時に使用される油剤が中国の需要回復に伴い大幅に増加したことに加え、風力発電用風車向けの炭素繊維用薬剤も復調したものの、合成皮革用薬剤が低調に推移し、売上高は横ばいとなった。
情報・電気電子産業関連分野の売上高は同8.6%減の209.11億円、営業利益は同38.3%増の25.32億円となった。情報産業関連分野は、トナーバインダーの需要が回復傾向にある一方で、重合トナー用材料が中国での生産事業からの撤退等により低調となり、売上高は大きく減少した。電気電子産業関連分野は、アルミ電解コンデンサ用電解液がEV市場の回復遅れにより低調に推移したが、先端半導体市場が堅調に推移したことにより関連材料が売り上げを伸ばし、売上高は増加した。
環境・住設産業関連分野他の売上高は同2.9%減の145.94億円、営業利益は同99.2%減の0.04億円となった。環境産業関連分野は、高分子凝集剤用のカチオンモノマーが国内市況の低迷により低調に推移した。住設産業関連分野は、セメント用薬剤が需要低迷により低調だったが、家具・断熱剤などに用いられるポリウレタンフォーム用原料の販売が回復したため、売上高は横ばいとなった。
2026年3月期通期の連結業績予想については、売上高が前期比8.6%減の1,300.00億円、営業利益が同18.5%増の100.00億円、経常利益が同13.8%増の110.00億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同92.7%増の80.00億円を見込んでいる。 <ST>
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