前日に「買われた株！」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は？―

■トラースＯＰ <6696> 　410円　(+80円、+24.2％) ストップ高

　トラース・オン・プロダクト <6696> [東証Ｇ]がストップ高。同社は24日の取引終了後、AI電力削減ソリューション「AIrux8」を大手老舗百貨店の本社ビルに導入し、空調電力の25％を削減することに成功したと発表。これを受け、導入エリアの拡大が決定したという。発表を材料視した買いが入ったようだ。今年3月に一部エリアへの導入完了後、実証運用を進めた結果、電力使用量の削減と快適性の確保を実現した。本件による売上高の影響は、通期の売上金額の3％程度に相当する額となる見通し。導入エリアの拡大が進んだ場合、26年1月期以降の中長期的な業績向上につながる見込みとしている。

■サイステップ <3810> 　283円　(+53円、+23.0％)

　サイバーステップ <3810> [東証Ｓ]が3日続急騰。25日、2025年から暗号資産関連事業を本格的に強化し、国内外で新市場の開拓を目指すと発表した。同事業を新たな成長の柱の1つと位置づけ、ブロックチェーンゲームの実現やフィジカル商品とNFTの融合などに取り組んでいく。これが材料視された。

■ＧＭＯ－ＡＰ <4784> 　961円　(+150円、+18.5％) ストップ高

　ＧＭＯアドパートナーズ <4784> [東証Ｓ]がストップ高。東京証券取引所は24日の取引終了後、ＧＭＯ－ＡＰの株式について、2025年1月1日付でスタンダード市場からプライム市場への区分変更を行うと発表した。東証プライムへの市場変更に伴って、指数連動型ファンドの資金の流入による株高効果への期待が膨らみ、買いが入ったようだ。

■Ｇオイスター <3224> 　683円　(+100円、+17.2％) ストップ高

　ゼネラル・オイスター <3224> [東証Ｇ]がストップ高。同社は24日の取引終了後、25年3月期において初配当10円を実施すると発表した。また、今後は連結配当性向30％を基準としつつ、短期的に利益変動の大きな局面があった場合においても10円を目安として配当を行う方針を示した。株主還元姿勢を好感した買いが入ったようだ。資本金の減少を通じて配当原資を利益剰余金とするか、潤沢な資本剰余金とするかについては現時点では決定していない。業績が好調に推移していることから、配当予想とした10円よりも増額が見込まれる状況にはあるものの、決算確定前で具体的な金額の明示は困難とし、配当予想に変更があった場合には速やかに開示するとした。同社は今年9月末時点で利益剰余金がマイナスとなっている。あわせて同社は阪和興業 <8078> [東証Ｐ]との資本・業務提携の解消についても開示した。水産加工などの協力関係の強化が狙いだったが、想定していた相乗効果を生み出すことができなかったという。阪和興が保有するＧオイスター株11万2000株（自己株式を除く発行済み株式総数の2.78％）については、市場外の相対取引で石原一樹弁護士に売却する予定。資本提携に伴う新株発行で当時調達した資金のうち、未充当分の2億2900万円に関しては、新規出店や大槌工場の増産対応費用に活用する方針。

■ＥＡＪ <6063> 　692円　(+100円、+16.9％) ストップ高

　日本エマージェンシーアシスタンス <6063> [東証Ｓ]がストップ高。25日午後3時ごろ、24年12月末時点の株主から株主優待制度を新設すると発表したことが好感された。毎年12月31日時点で3単元（300株）以上を1年以上保有する株主を対象に、一律でQUOカード5000円分を贈呈する。なお、24年12月31日時点で300株以上を保有する株主に対しては、初回限定で保有期間にかかわらず株主優待を実施するとしている。

■エフテック <7212> 　595円　(+65円、+12.3％)

　エフテック <7212> [東証Ｓ]が続急騰。サスペンションやサブフレームなど足回り部品を主力とするホンダ系の自動車部品会社で、業績好調が際立っている。本業のもうけを示す営業利益は23年3月期、24年3月期と2期連続で8割前後の大幅増益を達成し、25年3月期も前期比27％増益を見込む。年間配当は20円を計画し時価予想配当利回りは3.5％前後と高い。注目すべきはPBRで0.2倍程度と会社解散価値の5分の1の水準にある。筆頭株主のホンダ <7267> [東証Ｐ]が日産自動車 <7201> [東証Ｐ]との経営統合に向けた動きを進めるなか、業界再編や企業買収に絡む思惑がグループ企業も含め錯綜しており、業績高変化にもかかわらず株価がイレギュラーな超割安圏に放置されているエフテックは、見直し買い対象として急浮上してきた。

■テラドローン <278A> 　2,246円　(+226円、+11.2％)

　Ｔｅｒｒａ　Ｄｒｏｎｅ <278A> [東証Ｇ]が続急騰。同社は24日の取引終了後、マレーシアに拠点を置く子会社が同国の大規模パーム農園で、高精度ドローンを活用して害虫のミノムシを防除する取り組みを始めたと発表。これを手掛かり視した買いが入ったようだ。 ドローンに搭載されたノズルを通じて、段差のあるパーム農園の地形でも農薬を均一かつ高精度に散布できるようにし、生産性の向上につなげる。複数の政府関連企業や民間農園機関との連携により、マレーシアにおいて全国規模で実施するとしている。

■ニイタカ <4465> 　2,190円　(+182円、+9.1％)

　ニイタカ <4465> [東証Ｓ]が急反発。業務用洗剤を主力とし旅館や飲食店向けの固形燃料では国内で断トツの商品シェアを誇っている。足もとの業績は農業用ハンドソープや歯科向け洗剤などが好調で収益を牽引、固形燃料は輸出が増勢基調にある。24日取引終了後に発表した25年5月期上期（24年6-11月）決算は営業利益が前年同期比39％増の8億7800万円と大幅な伸びを達成した。これが評価される形で投資資金を引き寄せた。株価は12月に入ってからほぼ一貫して下値を切り上げており、5日移動平均線をサポートラインに上値指向が続いている。

■日産自 <7201> 　518.3円　(+41.3円、+8.7％)

　東証プライムの上昇率3位。日産自動車 <7201> [東証Ｐ]が3日続急伸。23日にホンダ <7267> [東証Ｐ]との共同持ち株会社の設立による経営統合に向けた検討に関して基本合意書を締結したと発表した。発表自体はほぼ事前の報道に沿ったものではあったが、日産自については11月に旧村上ファンド系のエフィッシモ・キャピタル・マネージメントの運用ファンドが大株主となったことが判明。香港のオアシス・マネジメントによる保有観測も出ている。需給面での思惑がくすぶるなかにあって、日産自株は日証金ベースで貸株残高が大きく積み上がっており、売り長の状況にある。断続的なショートカバーが株価水準の押し上げに寄与したとみられている。

■今仙電機 <7266> 　542円　(+37円、+7.3％)

　今仙電機製作所 <7266> [東証Ｓ]が続急伸。同社は25日、期末配当予想の増額修正を発表し、材料視されたようだ。従来予想から5円増額して12円50銭に引き上げた。年間配当予想は20円（前期比8円増配）となる。

■ステラファ <4888> 　547円　(+35円、+6.8％)

　ステラファーマ <4888> [東証Ｇ]が4日ぶり急反発。25日午前10時ごろ、住友重機械工業 <6302> [東証Ｐ]、Ａｔｒａｎｓｅｎ　Ｐｈａｒｍａ（大阪市北区）、フジタ（東京都渋谷区）、藤田医科大学を運営する藤田学園との間で、ホウ素中性子捕捉療法（BNCT）による深部腫瘍治療の研究開発を推進するための覚書を締結したと発表した。これが材料視された。

■瑞光 <6279> 　1,225円　(+68円、+5.9％)

　東証プライムの上昇率6位。瑞光 <6279> [東証Ｐ]が急反発。同社は24日の取引終了後、25年2月期第3四半期累計（2月21日-11月20日）の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を下方修正した。今期の売上高予想を40億円減額して200億円（前期比8.0％減）、営業利益予想を14億8000万円減額して2億円（同80.5％減）に引き下げた。また最終損益予想は7億2000万円の黒字から2億円の赤字（前期は13億7800万円の黒字）に見直した。一転して営業減益、最終赤字の計画となる。発表内容に反応した売りが先行したものの、業績の下振れに関しては株価に一定程度、織り込まれていたとの見方があり、悪材料出尽くしとの受け止めから押し目買いが入り持ち直した。日本や中国向けの売り上げが減少したほか、受注済み案件の進捗が遅れ、売上高の計上が来期にずれ込む見通しとなった。第3四半期累計の売上高は前年同期比17.6％減の139億3200万円、営業損益は3億200万円の赤字（前年同期は10億8800万円の黒字）、最終損益は7億3300万円の赤字（同10億2000万円の黒字）だった。

■アンリツ <6754> 　1,419円　(+72.5円、+5.4％)

　東証プライムの上昇率9位。アンリツ <6754> [東証Ｐ]が急反発。今月17日以降は連日陽線を立てて急速に水準を切り上げており、25日は5％を超える上昇で1400円台に乗せ1月24日以来11ヵ月ぶりの年初来高値を更新。1400円台回復は22年12月以来2年ぶりとなった。通信計測器のトップメーカーで海外売上高比率が7割を占める。生成AI市場の拡大を背景にデータセンター向けで需要を獲得し、業績は25年3月期営業利益ベースで前期比23％増の110億円を見込むなど回復色が強い。株式需給面では外資系証券の手口で貸株市場を経由した空売りが高水準に積み上がっており、年内最終商いをあすに控え、買い戻しの動きを誘発したもようだ。

※25日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース