前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■ヤマシナ <5955> 　95円　(+30円、+46.2％) ストップ高

　ヤマシナ <5955> [東証Ｓ]がストップ高。25日、半導体や電子部品の販売を手掛けるヤマヤエレクトロニクス（東京都足立区）の株式を取得し、子会社化すると発表。これを材料視した買いが集まり、上げ幅を拡大した。成長性が期待できる半導体事業を加えることが、多角化戦略に合致すると判断した。販路拡張などの事業の相乗効果も見込む。24年3月期の業績への影響は現在精査中で、公表すべき事項が生じた場合は速やかに開示するとした。

■ＭＨグループ <9439> 　281円　(+80円、+39.8％) ストップ高

　エム・エイチ・グループ <9439> [東証Ｓ]がストップ高まで買われ、年初来高値を更新した。同社は24日取引終了後、子会社のライトスタッフが理美容業界初の包括的なBtoBクレジット決済サービスの提供を開始すると発表。これが材料視されたようだ。ライトスタッフは理美容業界のデジタルトランスフォーメーション（DX）化促進のリーディングカンパニーを目指し、美容サロン向けソリューション商品の販売で相互協力関係を築いているＳＣＡＴ <3974> [東証Ｓ]とともに新サービスの開発及び提供を開始し、普及に努める構え。なお、同サービスは23年秋ごろからの提供開始を予定している。

■ウェルライ <9565> 　3,350円　(+500円、+17.5％) ストップ高

　ウェルプレイド・ライゼスト <9565> [東証Ｇ]がストップ高。24日の取引終了後、国内最大級のポーカールーム「ROOTS」を運営するＰＯＫＥＲ　ＲＯＯＭ（東京都世田谷区）と業務提携を締結したと発表した。前日24日には政府が「eスポーツ」の五輪採用に向けて強化支援に乗り出す検討に入ったと伝わり、ウェルライ株はストップ高の水準まで買われたが、今回の発表を新たに材料視した買いが集まったようだ。大阪でのIR（統合型リゾート）の整備計画が認定され、カジノ業界の盛り上がりが予想されるなか、プレーヤー人口が増加するポーカーへの注目度も高まっているという。両社の経営資源やノウハウの有効活用などを通じ、企業価値の向上などにつなげるとしている。

■マイクロアド <9553> 　5,470円　(+705円、+14.8％) ストップ高

　マイクロアド <9553> [東証Ｇ]がストップ高。同社は25日、モバイルデバイスに特化したアドテクノロジー事業を展開する米デジタル・タービン と提携したと発表。これが材料視されたようだ。この提携で、マイクロアドは自社の広告配信プラットフォーム「UNIVERSE Ads」で、デジタル・タービンが提供する媒体社の広告収益化プラットフォームと広告取引を開始。これにより、「UNIVERSE Ads」は、デジタル・タービンが保有する日本国内の広告配信先に対して、モバイルアプリにおける動画リワードを中心とした広告配信が可能になるという。

■ベクター <2656> 　297円　(+32円、+12.1％) 一時ストップ高

　ベクター <2656> [東証Ｓ]が急反騰、一時ストップ高となった。24日の取引終了後、太陽光発電事業を展開するネクストエナジー・アンド・リソース（長野県駒ケ根市）との間で、再生可能エネルギー発電所などに関する売買基本契約の締結を決めたと発表。これを材料視した買いが集まったようだ。再生エネルギー発電所（卒FIT太陽光発電所）などの施設及び権利や、再生エネルギーに関連する部材を対象商品として予定する。具体的な商品内容や金額は、別途締結される個別契約で定める方針。24年3月期の業績に与える影響については、今回の契約に基づき実績を積み上げたうえで、重大な影響を与えることが判明した場合は速やかに開示するとした。

■イオレ <2334> 　1,894円　(+169円、+9.8％)

　イオレ <2334> [東証Ｇ]が3日続急伸。同社は25日、自社の運用型求人広告プラットフォーム「HR Ads Platform（HRアドプラットフォーム）」が、アサーティブ（大阪市中央区）の多機能型採用マーケティングツール「トレマス」と連携したと発表。これが株価を刺激したようだ。この連携により、「トレマス」を導入している求人企業はHRアドプラットフォームを利用できるようになり、HRアドプラットフォームを通してより多くの適切な求人サイトに求人広告を掲載できることが可能になるという。

■藤コンポ <5121> 　948円　(+68円、+7.7％)

　藤倉コンポジット <5121> [東証Ｐ]が続急伸、共同保有者が村上ファミリーということで注目を読んでいる投資会社ＭＩ２が24日付で財務省に提出した大量保有報告書によれば、ＭＩ２と共同保有者の藤コンポ株式保有比率は5.25％となり、新たに5％を超えたことが判明した。保有目的は純投資及び重要提案行為を行うためとしている。これが株価を強く刺激する格好となった。同社はゴム加工品や産業用資材の大手メーカーで、ゴルフ用カーボンシャフトなども製造しているが、PBRが0.6倍台と非常に低く、東証がプライム市場とスタンダード市場の上場銘柄を対象に、PBR1倍を恒常的に下回る企業に対して改善要請を出していることから、もとより経営改革着手への期待がある。今回、ＭＩ２による大量保有報告はそうした思惑を助長するものとして、マーケットの視線を釘付けにしている。

■伊勢化 <4107> 　8,460円　(+510円、+6.4％)

　伊勢化学工業 <4107> [東証Ｓ]が3日ぶりに急反発。東京都が24日、ペロブスカイト太陽電池の実用化に向けた積水化学工業 <4204> [東証Ｐ]との共同研究において、国内最大規模の検証を開始したと発表した。大田区にある下水処理施設「森ヶ崎水再生センター」にフィルム型ペロブスカイト太陽電池を設置し、適用性を検証する。実施期間は2025年12月1日まで。この内容が各メディアに取り上げられ話題を呼ぶなか、ペロブスカイト太陽電池の主原料であるヨウ素を手掛ける伊勢化に思惑的な買いが向かった。同じくヨウ素メーカーのＫ＆Ｏエナジーグループ <1663> [東証Ｐ]も高かった。

■ＭＣＰｓ <4360> 　636円　(+28円、+4.6％)

　マナック・ケミカル・パートナーズ <4360> [東証Ｓ]が大幅高で3日ぶりに反発。化学工業品及び医薬品の製造・販売などファインケミカル分野を主力に幅広く事業展開するが、抗菌剤なども手掛けており、子会社を通じて中国国内における輸出入業務も展開する。中国ではここにきて新型コロナウイルスのオミクロン株から派生した「XBB」への感染者が急増しており、経済活動への影響が警戒されている。そのなか、同社は過去に新型コロナの防疫関連の一角として急騰相場を演じた経緯があり、投資資金が流入した。一方、株価指標面からも見直し余地が大きい。同社株はPERが10倍未満で、PBRは0.4倍台と超割安圏に放置されている。業績は急拡大した前期の反動で24年3月期は営業減益を見込むが、トップラインは大幅な伸びを継続する見通しにあり、原料コストの上昇については価格転嫁の発現が見込まれることで利益見通しが保守的との見方も強い。東証の改善要請で低PBR銘柄に株価を動意させる銘柄が相次ぐなか、底値圏で値ごろ感に着目した買いが同社株にも向かったようだ。

■メタリアル <6182> 　1,471円　(+57円、+4.0％)

　メタリアル <6182> [東証Ｇ]が大幅続伸。24日の取引終了後、子会社のロゼッタがAI「neurassist（ニューラアシスト）」の提供を開始したと発表。これが株価の支えとなったようだ。生成AIの利用を目指す企業向けに提供する。社内データをもとに、社員が必要な情報に柔軟にアクセスでき、GPTなどの生成AIツールの利用が可能になるという。

■ＶＩＸ短先物 <1552> 　1,039円　(+39円、+3.9％)

　国際のＥＴＦ　ＶＩＸ短期先物指数 <1552> [東証Ｅ]が大幅続伸。同ETFは「恐怖指数」と称される米ＶＩＸ指数とリンクしており、米国市場の波乱時に上昇する特性を持つ。25日のＮＹダウは前日24日比255ドル安と4日続落した。債務上限問題への警戒感から株価は軟調に推移した。米政府の資金繰りは早ければ6月1日に尽きるとの見方が強まるなか、市場の緊張感は高まりつつある。これを受け、同日の米ＶＩＸ指数は前日に比べ1.50（8.09％）ポイント高の20.03に上昇した。警戒ラインとされる20を上回るのは今月4日以来のことだ。この流れのなか、東京市場でＶＩＸ短先物は上昇した。

■Ｖテク <7717> 　2,632円　(+87円、+3.4％)

　ブイ・テクノロジー <7717> [東証Ｐ]が大幅続伸。24日の取引終了後、光学技術関連の設計・開発などを手掛けるＥＯＲＩＣ（東京都新宿区）と合弁会社を設立したと発表。これを材料視した買いが入ったようだ。合弁会社名はＬＥ―ＴＥＣＨＮＯＬＯＧＹ（同）で、出資比率はＶテクが80％でＥＯＲＩＣが20％。高精細ダイレクトイメージング装置事業を展開する。高精度プリント基板市場の更なる拡大が見込まれるなか、同基板を製造する顧客向けに革新的な露光技術を提供していくとしている。

■ライトアップ <6580> 　933円　(+28円、+3.1％)

　ライトアップ <6580> [東証Ｇ]が大幅続伸。同社は25日、資本・業務提携しているクレディセゾン <8253> [東証Ｐ]が提供するBtoB向け後払い決済・請求代行サービス「セゾンインボイス」のサービス展開を開始したと発表。これが買い手掛かりとなったようだ。セゾンインボイスは、企業間取引における売り手企業の与信審査、請求書発行、請求書送付、入金消込、督促の請求・回収業務など付随業務をすべて代行するサービス。ライトアップは自社が企画・開発・運用を行う全国の中小企業700社が参加する経営ネットワーク「JDネット」で提供する。

■弁護士ＣＯＭ <6027> 　3,190円　(+90円、+2.9％)

　弁護士ドットコム <6027> [東証Ｇ]が3日ぶりに反発。同社は24日、石川県羽咋郡志賀町が契約マネジメントプラットフォーム「クラウドサイン」を導入したことを明らかにしており、これが買い手掛かりとなったようだ。クラウドサインは、契約の締結から管理までデジタルで完結させるプラットフォーム。全国の自治体の導入シェア率は80％超（5月1日時点）で、地方自治体における電子契約サービス導入数ナンバーワンの電子契約サービスとして、引き続き全国の電子契約化を推進するとしている。

■ディスコ <6146> 　19,590円　(+490円、+2.6％)

　ディスコ <6146> [東証Ｐ]が続伸。同社株には外国人投資家による高水準の実需買いが続いているとみられ、株価は4月28日から25日までの17営業日で15勝2敗という異色の上値追いが続いた。ディスコは切断・研磨装置で不動の世界トップシェアを確保、独自技術を駆使して圧倒的な商品競争力を誇る。前日24日の米国株市場では半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）は安かったものの、注目度の高かった引け後発表の画像処理半導体大手エヌビディア の決算内容が良好で、株価は時間外で急騰した。生成AIなどの普及で半導体需要が強く喚起されたことがエヌビディアの業績を押し上げており、今後半導体の高集積化に伴い、ディスコが展開する切断・研磨装置市場の拡大も一段と加速するとの読みが働いている。また、電気自動車（EV）の普及を背景にパワー半導体向けの装置需要も増勢一途にある。

■綜研化学 <4972> 　1,782円　(+42円、+2.4％)

　綜研化学 <4972> [東証Ｓ]が上伸。24日の取引終了後、26年3月期を最終年度とする中期経営計画を策定したと発表した。最終年度に売上高500億円（24年3月期予想405億円）、営業利益45億円（同32億円）とする目標を掲げており、これを評価した買いが入った。液晶ディスプレイ関連の需要拡大に応じた生産・供給体制の強化を図るほか、成長分野での新たなニーズの獲得や環境負荷低減製品の拡充に向けた販売・開発体制の再編などに取り組む構え。バイオマス材料・製品開発の基盤技術の確立にも注力する。

■ソラスト <6197> 　630円　(+12円、+1.9％)

　ソラスト <6197> [東証Ｐ]が続伸した。24日の取引終了後、在宅介護事業を展開するポシブル医科学（大阪府東大阪市）の株式を取得し、子会社化すると発表。これを手掛かり視した買いが入ったようだ。ポシブル医科学はＪＲ西日本 <9021> [東証Ｐ]グループとして、関西圏でリハビリ型通所介護（デイサービス）を中心に、フランチャイズを含め57事業所を展開する。ソラストは、今期の業績予想には新規のM＆Aの影響を一定程度織り込んでおり、現時点で業績予想に変更はないとしている。

■大栄環境 <9336> 　2,082円　(+38円、+1.9％)

　大栄環境 <9336> [東証Ｐ]が反発。24日の取引終了後、取得総数5万株（発行済み株式総数の0.05％に相当）、取得総額1億1000万円を上限とする自社株買いを実施すると発表し、手掛かり視されたようだ。取得期間は5月25日から31日。東京証券取引所における市場買付けを通じ取得する。

■ＴＨＫ <6481> 　3,070円　(+45円、+1.5％)

　ＴＨＫ <6481> [東証Ｐ]が4日ぶりに反発。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券は24日、同社株のレーティングの「オーバーウエイト」を継続するとともに、目標株価を4100円から4300円に引き上げた。産業機器は今後、業績回復局面を迎えるとみているほか、構造改革や挽回生産により輸送機器の損益改善が進むと予想している。具体的には自動車の挽回生産の進展から輸送機器の営業利益予想を引き上げたほか、欧州の需要回復感の強まりから欧州の産業機器の販売予想も引き上げている。これを受け、23年12月期の連結営業利益は従来予想の380億円から397億円（会社予想300億円）、24年12月期は485億円から501億円、25年12月期は535億円から550億円にそれぞれ上方修正している。

■ダイセキＳ <1712> 　937円　(+14円、+1.5％)

　ダイセキ環境ソリューション <1712> [東証Ｐ]が3日ぶりに反発した。24日の取引終了後、取得総数5万株（自己株式を除く発行済み株式総数の0.29％）、取得総額6000万円を上限とする自社株買いの実施を発表したことが株価の支援材料となった。取得期間は5月25日から6月8日まで。

※25日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース