東京応化工業
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2024/08/08 - 東応化(4186) の関連ニュース。■NISSHA <7915> 1,920円 (+400円、+26.3%) ストップ高 東証プライムの上昇率トップ。NISSHA <7915> [東証P]がストップ高。6日の取引終了後、24年12月期第2四半期累計(1-6月)の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を上方修正した。今期の売上高予想を80億円増額して1966億円(前期比17.2%増)に、最終損益の黒字額の予想を19億円増額して66億円(前期は29億8800万円の最終赤字)にそれぞれ見通しを引き上げた。また、取得総数60万株(自己株式

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4186東証プライム

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東京応化工業のニュース一覧

前日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

配信元:株探
投稿:2024/08/08 05:30

NISSHA <7915>  1,920円 (+400円、+26.3%) ストップ高

 東証プライムの上昇率トップ。NISSHA <7915> [東証P]がストップ高。6日の取引終了後、24年12月期第2四半期累計(1-6月)の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を上方修正した。今期の売上高予想を80億円増額して1966億円(前期比17.2%増)に、最終損益の黒字額の予想を19億円増額して66億円(前期は29億8800万円の最終赤字)にそれぞれ見通しを引き上げた。また、取得総数60万株(自己株式を除く発行済み株式総数の1.24%)、取得総額10億円を上限とする自社株買いの実施も発表しており、これらを好感した買いが入ったようだ。デバイス事業におけるタブレットや業務用端末向けと、メディカルテクノロジー事業における医療機器の開発・製造受託などの製品需要が想定を上回って推移する。自社株の取得期間は7日から11月30日まで。1-6月期の売上高は前年同期比20.1%増の996億6100万円、最終利益は同5.4倍の43億6300万円で、ともに計画を上回って着地した。

日本化 <4092>  2,581円 (+500円、+24.0%) ストップ高

 日本化学工業 <4092> [東証P]がストップ高。6日の取引終了後に発表した第1四半期(4-6月)連結決算が、売上高103億7900万円(前年同期比16.2%増)、営業利益16億8800万円(同4.8倍)、純利益12億5200万円(同4.3倍)と大幅営業増益となったことが好感された。前期は低調に推移した液晶や半導体向け及び通信向け、一般工業向けなどで緩やかな回復が見られたことで、化学品、機能品ともに売り上げを伸ばした。化学品でめっき向けクロム製品が大幅に売り上げを伸ばしたほか、シリカ製品、燐製品が堅調。一方、機能品では、量子ドット向け及び有機合成用触媒原料が大幅に伸びたほか、通信向けの需要回復や車載向けが好調だった電子セラミックが伸長した。更に、電池材料の販売価格の改定効果もあり、売上高・利益は大幅増となった。なお、25年3月期通期業績予想は、売上高400億円(前期比3.8%増)、営業利益29億円(同28.1%増)、純利益20億円(同25.7%増)の従来見通しを据え置いている。

MTI <9438>  886円 (+150円、+20.4%) ストップ高

 東証プライムの上昇率3位。エムティーアイ <9438> [東証P]がストップ高。6日の取引終了後、24年9月期の連結業績予想について、売上高を270億円から275億円(前期比2.6%増)へ、営業利益を18億円から22億円(同7.4倍)へ、純利益を17億5000万円から24億円(同3.2倍)へ上方修正したことが好感された。第3四半期までの実績で、クラウド薬歴事業や法人向けDX支援事業が計画を上回って推移しており、第4四半期も同様の傾向が続くとみられることが要因。また、持ち分法適用関連会社の昭文社ホールディングス <9475> [東証S]で特別利益が計上されたことに伴う持ち分法による投資利益へのプラス影響や、子会社ビデオマーケットで特別利益として還付消費税などを計上したことなども寄与する。同時に発表した第3四半期累計(23年10月-24年6月)決算は、売上高205億3600万円(前年同期比2.0%増)、営業利益17億5200万円(前年同期1700万円の赤字)、最終利益22億4300万円(前年同期比4.5倍)だった。

山田コンサル <4792>  2,120円 (+347円、+19.6%)

 東証プライムの上昇率4位。山田コンサルティンググループ <4792> [東証P]が続急騰。6日の取引終了後に発表した25年3月期第1四半期(4-6月)の連結決算は、売上高が前年同期比34.0%増の72億6900万円、経常利益が同3.2倍の20億4000万円となった。経常利益の通期計画に対する進捗率は第1四半期ながら約55%に上り、これを材料視した買いが入ったようだ。未上場株式投資事業において、通期予想で見込んでいた投資先の株式売却を実現した。M&Aアドバイザリー事業でも、今期に予想していた大型案件の売り上げを第1四半期に計上した。

日本情報C <4054>  638円 (+100円、+18.6%) ストップ高

 日本情報クリエイト <4054> [東証G]がストップ高。6日の取引終了後、24年6月期の連結決算発表にあわせ、25年6月期の業績予想を開示した。今期の売上高は前期比12.7%増の50億円、最終利益は同45.5%増の6億2400万円を計画する。前期に続き過去最高益を更新する見込みを示し、好感されたようだ。同社は27年6月期を最終年度とする3カ年の中期経営計画も公表した。27年6月期に売上高を75億円、営業利益を20億円(25年6月期見通しは10億円)に伸ばす目標を掲げる。業者間物件流通サービス「リアプロBB」を今秋にリリースする予定。仲介ソリューションで集客や成約率の向上につながる最適なサービスを提案するとともに、管理ソリューションでは顧客の生産性向上や、不動産オーナーの資産価値向上につながるサービスを提供していくという。24年6月期の売上高は前の期比17.7%増の44億3600万円、最終利益は同2.3倍の4億2800万円だった。

IIJ <3774>  2,696.5円 (+341円、+14.5%)

 東証プライムの上昇率7位。インターネットイニシアティブ <3774> [東証P]が続急騰。7日正午ごろ、第2四半期累計(4-9月)連結業績予想について、営業利益を100億円~110億円から116億円(前年同期比4.0%減)へ上方修正したことが好感された。米ヴイエムウェア製品の価格体系改定に対応したサービス提供価格改定による転嫁の進展などを踏まえてという。同件によるマイナス影響は第1四半期が大きく、転嫁の進展により四半期ごとに縮小し順次増益に復調する見込みとしており、25年3月期業績予想では営業利益を300億円~330億円から320億円(前期比10.2%増)に修正している。あわせて、年間配当予想も34.36円~37.16円から35円(中間・期末各17円50銭)に修正した。同時に発表した第1四半期(4~6月)決算は、営業利益は44億8200万円(前年同期比10.4%減)だった。公共機関向け基盤システム案件や私学向け教育・研究システム更改案件などのサービスインテグレーション大型案件を継続獲得したことが寄与し、売上高は720億1600万円(同17.3%増)となったが、前述のヴイエムウェア製品の価格体系改定の影響が大きく減益を余儀なくされた。

セプテニHD <4293>  391円 (+47円、+13.7%) 一時ストップ高

 セプテーニ・ホールディングス <4293> [東証S]が続急騰、一時ストップ高となった。6日取引終了後、株主還元方針の変更と配当予想の増額修正を行うと発表した。「25%程度を目安」としていた配当性向について今期は「100%」、来期以降は「50%を下限」にするという。今期の配当予想を7円90銭から31円35銭(前期5円20銭)へ大幅に引き上げており、これを評価した買いを集めた。あわせて発表した1-6月期連結決算は売上高が139億8900万円、純利益が40億500万円だった。前期が変則決算のため前年同期との比較はない。24年12月期通期の売上高は310億円、純利益は65億円の見通し。

BEENOS <3328>  2,534円 (+283円、+12.6%)

 東証プライムの上昇率10位。BEENOS <3328> [東証P]が続急騰。6日の取引終了後に関東財務局に提出された大量保有報告書で、米投資顧問会社のミリ・キャピタル・マネジメント(マサチューセッツ州)の保有割合が5.22%と新たに5%を超えたことが判明しており、需給思惑から買いが向かったようだ。保有目的は投資及び状況に応じて経営陣への助言、重要提案行為などを行うことで、報告義務発生日は7月30日となっている。

ネットワン <7518>  3,089円 (+321円、+11.6%)

 ネットワンシステムズ <7518> [東証P]が続急騰。6日の取引終了後に発表した25年3月期第1四半期(4-6月)の連結決算は、売上高が前年同期比7.1%増の456億2400万円、経常利益は同2.5倍の36億9300万円となった。大幅増益となったことを評価した買いが集まった。エンタープライズ事業と通信事業者事業が大幅な増収となった。金融業向けでセキュリティー強化案件やクラウド活用案件を獲得。自動車メーカーや電機メーカー向けにおいては、セキュリティー案件に加えてスマートマニュファクチャリング案件などを獲得した。受注高は同22.6%増の613億1000万円となった。

タツモ <6266>  2,827円 (+270円、+10.6%)

 タツモ <6266> [東証P]が続急騰。6日の取引終了後、集計中の第2四半期累計(1-6月)連結業績予想について、営業利益が従来予想の21億1000万円から28億3600万円(前年同期比5.3倍)へ上振れて着地したようだと発表しており、好材料視された。売上高は従来予想の168億6500万円から162億3900万円(同55.6%増)へやや下振れたものの、受注案件の取り組みに注力した結果、研究開発の進捗が計画から遅れて推移していることが利益にプラスに働いたとしている。

三井住友FG <8316>  8,819円 (+819円、+10.2%)

 三井住友フィナンシャルグループ <8316> [東証P]が5日ぶり急反騰。前日6日の米国市場では景気減速への強い警戒感が和らぎ、米国債は売られ米長期金利は3.89%に上昇した。日本株のショック安局面で、三井住友FG株は5日にストップ安に売られるなど強い下押し圧力が掛かったが、米金利の低下に一服感が出ているほか、日本の長期金利も前日6日の10年債入札後に上昇に転じた。同社株は足もとで配当利回りは4%に迫る水準とあって、いったん買い戻しの流れとなった。銀行株では三菱UFJフィナンシャル・グループ <8306> [東証P]やみずほフィナンシャルグループ <8411> [東証P]、りそなホールディングス <8308> [東証P]も堅調に推移した。

住友化 <4005>  420.5円 (+38.1円、+10.0%)

 住友化学 <4005> [東証P]が続急騰。7日午後1時、サウジアラビアの国有石油会社のサウジアラムコとの合弁会社であるペトロ・ラービグに関し、住友化が持ち分の一部をサウジアラムコに売却するとともに、ラービグに対する貸付金の債権放棄を実施すると発表した。ラービグの再建を通じ、住友化の持ち分法投資損益が改善に向かうとの思惑が膨らみ、買いが集まったようだ。住友化のラービグの持ち分比率は37.5%から15%に低下する。持ち分法適用は維持する。25年3月期の連結業績予想は変更しない。

キヤノン <7751>  4,405円 (+394円、+9.8%)

 キヤノン <7751> [東証P]が続急伸。6日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表しており、好材料視された。上限を3200万株(発行済み株数の3.32%)、または1000億円としており、取得期間は8月7日から10月31日まで。株主還元策の一環として取得するとしている。

ノリタケ <5331>  3,745円 (+330円、+9.7%)

 ノリタケ <5331> [東証P]が続急伸。6日の取引終了後、取得総数75万株(自己株式を除く発行済み株式総数の2.6%)、取得総額25億円を上限とする自社株買いを実施すると発表し、好感されたようだ。取得期間は7日から2025年2月14日。取得した全株式を同年3月10日に消却する予定。あわせて発表した25年3月期第1四半期(4-6月)の連結決算は、売上高が前年同期比4.0%増の348億1200万円、最終利益が同6.8%増の32億4700万円だった。

IHI <7013>  5,038円 (+380円、+8.2%)

 IHI <7013> [東証P]が続急伸。6日の取引終了後に25年3月期第1四半期(4-6月)の連結決算を発表。売上収益は前年同期比16.7%増の3481億6300万円、最終利益は同3.3倍の185億8300万円となった。大幅な増益で着地したことが株価の支援材料となったようだ。民間向け航空エンジンでのスペアパーツの販売が増加したほか、東南アジアにおける大型発電所プロジェクトが進捗。円安も奏功した。受注高は同4.2%増の3287億円だった。

セガサミー <6460>  2,351円 (+170円、+7.8%)

 セガサミーホールディングス <6460> [東証P]が続急伸。一時13.3%高の2470円まで上昇した。この日昼ごろに発表した4~6月期連結決算は売上高が前年同期比3.2%減の1047億5500万円、営業利益が同15.0%減の193億4100万円だった一方、純利益は同42.1%増の245億2500万円だった。これを受けて買いが優勢となっている。前年同期の「スマスロ北斗の拳」の大ヒットの反動が出た。リゾート施設「フェニックス・シーガイア・リゾート」を運営する子会社フェニックスリゾートの株式譲渡による特別利益約84億円の計上により、純利益ベースでは大幅増益となった。なお、通期見通しに変更はない。

ニチレイ <2871>  3,970円 (+281円、+7.6%)

 ニチレイ <2871> [東証P]が続急伸。同社は6日取引終了後、25年3月期通期の連結業績予想を修正。営業利益の見通しは従来の390億円から405億円(前期比9.7%増)に引き上げた。売上高予想も6900億円から7000億円(同2.9%増)に上方修正。主に加工食品事業での堅調な進捗を踏まえ見直したという。

シスメックス <6869>  2,567円 (+178円、+7.5%)

 シスメックス <6869> [東証P]が続急伸。同社は8月6日大引け後(15:00)に決算(国際会計基準=IFRS)を発表、25年3月期第1四半期(4-6月)の連結最終利益は前年同期比28.0%増の110億円に伸び、4-9月期(上期)計画の230億円に対する進捗率は5年平均の38.1%を上回る48.0%に達したことで好感されたようだ。

東応化 <4186>  3,501円 (+185円、+5.6%)

 東京応化工業 <4186> [東証P]が続急伸。同社は8月6日大引け後(15:00)に決算を発表、24年12月期第2四半期累計(1-6月)の連結経常利益は前年同期比19.5%増の141億円に伸びたことが好感されたようだ。通期計画の304億円に対する進捗率は46.4%となり、5年平均の46.4%とほぼ同水準だった。

大和ハウス <1925>  4,208円 (+222円、+5.6%)

 大和ハウス工業 <1925> [東証P]が続急伸。7日午後2時、25年3月期第1四半期(4-6月)の連結決算発表にあわせ、2200万株(自己株式を除く発行済み株式総数の3.44%)、取得総額1000億円の自社株買いを8日から25年3月31日の間に実施すると発表した。通期の業績予想も上方修正しており、業況と株主還元姿勢を好感した買いが集まったようだ。4-6月期の売上高は前年同期比6.0%増の1兆2871億8200万円、最終利益は同52.3%増の913億9300万円だった。戸建住宅や賃貸住宅、商業施設、事業施設事業で増収増益となった。第1四半期の実績を踏まえ、同社は25年3月期の売上高予想を1000億円増額して5兆3500億円(前期比2.8%増)、最終利益予想を230億円増額して2600億円(同13.0%減)に引き上げた。

※7日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース
配信元: 株探

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