前日に「買われた株！」総ザライ (2) ―本日につながる期待株は？―

■幸和製 <7807> 　797円　(+45円、+6.0％)

　幸和製作所 <7807> [東証Ｓ]が急反発。15日取引終了後、13万5000株（自己株式を除く発行済み株式総数の2.78％）、1億2150万円を上限とする自社株買いを実施すると発表したことを好感する買いが入った。取得期間は2月16日から24年1月31日まで。

■マネックスＧ <8698> 　523円　(+26円、+5.2％)

　マネックスグループ <8698> [東証Ｐ]が3日続急伸。同社のほか、セレス <3696> [東証Ｐ]、ＧＭＯフィナンシャルホールディングス <7177> [東証Ｓ]など 仮想通貨（暗号資産）関連株が上昇した。代表的な仮想通貨であるビットコイン（BTC）の価格がここ急上昇しており、週初の1BTC＝2万2000ドル前後の水準から、足もとでは2万4000ドル台まで水準を切り上げている。前日15日の米国株市場ではコインベース・グローバル が急騰するなど仮想通貨関連に位置づけられる銘柄群が物色されており、この流れを受けて東京市場でも関連銘柄に買いが向かったようだ。

■ダイドー <3205> 　265円　(+13円、+5.2％)

　ダイドーリミテッド <3205> [東証Ｓ]が急反発。15日の取引終了後、自己株式の消却を発表しており、需給改善効果を評価する買いが入った。消却前の発行済み株式総数の5.3％に相当する200万株を3月8日付で消却する。

■ＡＦＣ－ＨＤ <2927> 　830円　(+36円、+4.5％)

　ＡＦＣ－ＨＤアムスライフサイエンス <2927> [東証Ｓ]が大幅反発。16日昼ごろに株主優待制度の変更を発表しており、これが好感された。6日に公表した優待内容の変更について株主から多数の否定的な意見があり、優待に対する期待の高さを痛感したため再度検討したという。100株以上を持つ株主すべてに割引券を1万円分、加えて保有株数に応じて商品引換券を1万～3万円分贈呈する。従来は商品引換券の贈呈額が1万～2万円だった。

■池上通 <6771> 　609円　(+26円、+4.5％)

　池上通信機 <6771> [東証Ｓ]が大幅反発。16日、錠剤検査装置「TIE-9000」について、中外医薬生産（三重県伊賀市）に納入したと発表した。これを手掛かり視した買いが入ったようだ。今年秋に中外医薬生産の新工場で稼働を開始する予定。同装置は錠剤の表裏側面の高精度な検査が可能。操作性やメンテナンス性の高さとともに、多品種生産工程に最適な検査装置として評価を受けたとしている。

■ミタチ産業 <3321> 　1,315円　(+47円、+3.7％)

　ミタチ産業 <3321> [東証Ｓ]が大幅続伸し、連日で昨年来高値を更新した。15日の取引終了後、富山市と包括連携協定を締結したと発表した。地方創生推進の相互連携と協力の一環として、スマートシティーの推進や持続可能なまちづくりなどを連携事項に挙げており、手掛かり視されたようだ。同社は23年5月期の連結業績予想に与える影響は軽微とする一方で、中長期的な企業価値の向上に寄与するとの認識を示している。

■毎コムネット <8908> 　710円　(+25円、+3.7％)

　毎日コムネット <8908> [東証Ｓ]が大幅反発。15日の取引終了後、取得総数40万株（自己株式を除く発行済み株式総数の2.22％）、取得総額3億円を上限とする自社株買いを実施すると発表し、材料視された。取得期間は2月20日から5月31日まで。東証における市場買付けを通じ取得する。

■任天堂 <7974> 　5,498円　(+162円、+3.0％)

　任天堂 <7974> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸。サウジアラビアのパブリック・インベストメント・ファンドが任天堂株を買い増ししたことが15日の取引終了後に明らかとなり、これを思惑視した買いが集まったようだ。同日に財務省に提出された変更報告書によると、同ファンドの保有比率は6.07％から7.08％に上昇した。保有目的は純投資。報告義務発生日は2月8日となっている。

■サンウェルズ <9229> 　8,470円　(+200円、+2.4％)

　サンウェルズ <9229> [東証Ｇ]が5日ぶり反発。15日の取引終了後に株式分割を実施すると発表しており、これが好感された。3月31日を基準日として1株を3株に分割する。投資単位当たりの金額を引き下げることにより、株式の流動性向上と投資家層の拡大を図るため。

■トヨタ <7203> 　1,913円　(+39円、+2.1％)

　トヨタ自動車 <7203> [東証Ｐ]が反発。外国為替市場でのドル高・円安を追い風に、昨年来上値抵抗ラインとなっている75日移動平均線との下方カイ離を縮小する動きをみせた。外国為替市場では米長期金利上昇を背景にドルを買う動きが強まり、一時1ドル＝134円台に入る円安となっており、同社株をはじめとする自動車セクターは輸出採算改善期待から株価にプラス材料として働く。また、同社は前日15日に3月の世界生産台数を90万台程度にすることを発表、前年同月比で5％増加した水準となる。当初計画よりは少ないが、半導体不足というサプライチェーン問題が続くなかも、工場の稼働数を増やし生産台数は増勢となる。これもポジティブ材料として意識されやすい。

■キーエンス <6861> 　60,600円　(+1,090円、+1.8％)

　キーエンス <6861> [東証Ｐ]が反発。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券は15日、同社株のレーティングの「オーバーウエイト」を継続するとともに目標株価を7万2000円から8万円に引き上げた。目標株価の変更は、算出基準期を27年3月期へ見直したことが要因。国内と海外での事業拡大による成長という成長ストーリーは維持しており、新型コロナウイルス感染拡大により再認識された外部環境変化に対する抵抗力を評価している。同証券では23年3月期の連結営業利益は前期比20.7％増の5047億円、24年3月期は5757億円と最高益更新を見込んでいる。

■三越伊勢丹 <3099> 　1,380円　(+21円、+1.6％)

　三越伊勢丹ホールディングス <3099> [東証Ｐ]が上伸。同社や高島屋 <8233> [東証Ｐ]といった百貨店株のほか、マツキヨココカラ＆カンパニー <3088> [東証Ｐ]やクスリのアオキホールディングス <3549> [東証Ｐ]などのドラッグストア株が値を上げた。日本政府観光局が15日に発表した1月の推計訪日外客数は149万7300人となった。コロナ禍前の2019年1月との比較では5割強の水準に回復しており、年2000万人台も視野に入るペースとなっている。訪日外国人（インバウンド）関連の需要回復で百貨店やドラッグストアといった消費セクターへの業績回復期待が膨らんでいる。

■日本製鉄 <5401> 　2,988.5円　(+32.5円、+1.1％)

　日本製鉄 <5401> [東証Ｐ]が6日続伸。株価は一時、18年1月以来、5年1ヵ月ぶりとなる3000円台に乗せた。9日の決算発表で、23年3月期の連結純利益予想は前期比5.1％増の6700億円と据え置かれた。ただ、在庫評価差などを除いた実力ベースの連結事業利益は、6900億円と最高益を更新する見込みであり、好実態を評価する買いが継続している。今期配当は年180円の見込みで、配当利回りは6％台。今期予想連結PERも4倍台と割安感が顕著で見直し買いが入ったようだ。

※16日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース