■シーズメン <3083> 778円 (+100円、+14.8%) ストップ高
シーズメン <3083> [東証S]がストップ高。カジュアル衣料品の小売りを展開するが、 新型コロナウイルスの感染拡大による影響が一巡し足もとの業績は回復色を強めている。7日取引終了後に発表した22年2月期決算は営業損益が1億8300万円の赤字だったが、従来予想の3億2000万円の赤字からは上振れて着地した。また、23年2月期の営業損益は2000万円の黒字見通しで、利益水準は低いものの赤字から脱却する見通しにあり、これを材料視する買いが集中した。これまでにも同社は「メタバースファッション事業」への進出など時流に乗った新機軸を打ち出しており、株式市場で注目度が高まっている。
■SHIFT <3697> 25,870円 (+3,300円、+14.6%)
東証プライムの上昇率2位。SHIFT <3697> が3日ぶりに急反騰。ソフトウェアテストの受託事業を主力とするほか、関連コンサルティングビジネスにも展開を図っている。また、VR検証の技術力をベースにメタバーステストにも参入し、マーケットの注目度が高まっている。足もとの業績も好調だ。7日取引終了後に発表した22年8月期第2四半期(21年9月-22年2月)の営業利益は前年同期比2.6倍となる38億2600万円と高水準の伸びを示した。これを受けて通期見通しも上方修正し、従来予想の63億円から69億円(前期比73%増)に増額、これを材料視する買いを呼び込んだ。
■ネットプロ <7383> 863円 (+75円、+9.5%)
東証プライムの上昇率5位。ネットプロテクションズホールディングス <7383> が3日ぶりに急反発。同社は8日、リコーリース <8566> と業務提携し、自社サービス「NP掛け払い」のオプションサービスとして売掛金の入金日を選択できる機能の提供を開始したと発表。「NP掛け払い」は、企業間取引向けの後払い決済サービスで、企業(売り手)と企業の顧客(買い手)の間に入り、買い手に対する与信から請求書発行、代金回収までの決済・請求業務全てを請け負い、未回収リスクを保証するもの。今回の業務提携で、「NP掛け払い」を導入している企業は、決済をまかせた売掛金の入金日を最短で締め日の10日後に設定できるようになるという。
■中村超硬 <6166> 767円 (+66円、+9.4%)
中村超硬 <6166> [東証G]が3日ぶりに急反発。直近2営業日は全体地合い悪もあって下値を探る動きを強いられ、前日は700円台を割り込む場面もあったが、8日は寄り付きカイ気配で切り返す展開となった。同社はウエハー切断用のダイヤモンドワイヤーからは撤退し、現在は電子部品実装機用のノズル生産などを主力とするが、旺盛な需要を確保しており業績は回復歩調にある。22年3月期営業利益は前の期比2割増の2億円を見込んでいる。そうしたなか、7日取引終了後、同社が新規事業として進めているナノサイズゼオライトの製造用パイロットプラントについて、その設置が完了したことを発表した。早期事業化に向け、協業パートナー会社と連携して取り組んでいく方針にあり、これを手掛かり材料に投資資金が流入した。
■ニコン <7731> 1,368円 (+96円、+7.6%)
東証プライムの上昇率9位。ニコン <7731> が3日ぶりに急反発。7日の取引終了後、自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を3600万株(発行済み株数の9.8%)、または300億円としており、取得期間は22年5月13日から23年3月24日まで。株主還元の強化、資本効率の向上並びに機動的な資本政策の遂行を図ることが目的という。
■リソー教育 <4714> 392円 (+21円、+5.7%)
リソー教育 <4714> が急反発。同社は7日取引終了後、23年2月期の連結業績予想について、売上高330億円(前期比10.0%増)、営業利益36億1000万円(同19.1%増)、純利益25億円(同2.8%増)、年間配当予想16円(前期は16円)と開示した。既存の各事業部門(TOMAS・名門会・伸芽会)は従来通りの差別化戦略を徹底するとともに、受験対応型長時間英才託児事業「伸芽’Sクラブ(しんが~ずくらぶ)」などは収益力強化を図る方針。あわせて発表した22年2月期の連結営業利益は30億3000万円(前の期比3.0倍)だった。TOMAS、メディックTOMAS、インターTOMAS、名門会、TOMEIKAI、伸芽会、伸芽’Sクラブ託児・学童で新校展開や拡大リニューアルを積極的に行い、22年2月期末の生徒数はグループ全体で前年同月比4.1%増加したとしている。
■USMH <3222> 1,141円 (+61円、+5.7%)
ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス <3222> [東証S]が続急伸。同社は7日取引終了後、23年2月期の連結業績予想について、売上高7210億円(前期比1.1%増)、営業利益150億円(同23.4%増)、純利益60億円(同11.6%増)、年間配当予想18円(前期は16円)と開示した。22年2月期の連結営業利益は121億5500万円(前の期比36.4%減)だった。既存店客数が前の期比0.5%減、客単価が同1.9%減となったことが影響したとしている。
■富士ソフト <9749> 6,830円 (+360円、+5.6%)
富士ソフト <9749> が3日ぶりに急反発、年初来高値を更新。同社は8日午前11時に、主要株主で投資顧問業の3Dインベストメント・パートナーズ・プライベート・リミティッド(シンガポール)の所有株数が312万7000株から393万9100株へ増加し、議決権割合が9.97%から12.56%へ上昇したと発表。3Dインベストメントは東芝 <6502> の大株主で買収提案募集や代表執行役に対しての公開書簡を送付したことでも知られている。
■NTT <9432> 3,760円 (+146円、+4.0%)
日本電信電話 <9432> が大幅反発。東京証券取引所は7日、市場再編に伴う浮動株比率(FFW)の見直しを発表した。今回の見直しでは、浮動株から政策保有株が除かれ、これにより他の会社に政策保有株として多く保有されている企業のFFWは低下し、売りインパクトが発生することが見込まれている。一方、政策保有株の影響がない企業のTOPIXウエイトは相対的に上昇するため買いインパクトが見込まれている。この見直しに関して大和証券では7日、ウエイト差上位で買いインパクトが期待できる銘柄として同社のほか、ソニーグループ <6758> 、キーエンス <6861> 、東京エレクトロン <8035> 、任天堂 <7974> などを挙げた。
■ウェルビー <6556> 1,068円 (+38円、+3.7%)
ウェルビー <6556> が3日ぶりに大幅反発。同社は8日正午に、5-アミノレブリン酸(5-ALA)の原体に関し、長崎大学とネオファーマジャパン(東京都千代田区)が5-ALAを用いた新型コロナウイルス感染症の治療、予防に関する特許査定を受けたと発表した。発明の名称は「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の治療及び/又は予防剤」。5-ALAは、ウェルビーの子会社であるウェルビーヘルスケアが製造元のネオファーマと日本国内における販売総代理店契約を締結しており、今後、新型コロナに対処できる素材の一つとして活用されることが期待されるとした。
■C&R <4763> 2,054円 (+68円、+3.4%)
クリーク・アンド・リバー社 <4763> が大幅続伸。7日の取引終了後、24年2月期を最終年度とする中期経営計画の業績目標について、売上高を460億円から470億円、営業利益を35億円から45億円へ上方修正したことが好感された。中計初年度の22年2月期ではクリエイティブ分野(日本)及び医療分野を中心に、プロフェッショナル領域におけるプロデュース事業、ライツマネジメント事業、エージェンシー事業が着実に伸長し、今期以降も引き続き拡大が見込まれることが要因。また、営業面並びに社内業務面におけるDX化により生産性向上及び業務効率化の進展も寄与する。 同時に発表した22年2月期の連結決算は、売上高417億9900万円(前の期比12.0%増)、営業利益34億1100万円(同39.4%増)だった。あわせて発表した23年2月期業績予想について、売上高440億円(前期比5.3%増)、営業利益40億円(同17.2%増)と2ケタ増益を見込み、期末一括配当予想を23円と前期比3円増を予定していることも好材料視されたようだ。
■ハイデ日高 <7611> 1,853円 (+57円、+3.2%)
ハイデイ日高 <7611> が3日ぶりに大幅反発。同社は7日取引終了後、23年2月期の単独業績予想について、売上高375億円(前期比42.0%増)、営業利益18億円(前期は35億2300万円の赤字)、純利益17億円(前期比7.7%増)、年間配当予想24円(前期は24円)と開示しており、営業黒字の見通しが好感されたようだ。前期は新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、前年を上回る営業時間の短縮・酒類の提供自粛の影響を受けたとしたが、今期は徐々にコロナ前の状況に近づいていく想定であるとした。
■西松屋チェ <7545> 1,633円 (+49円、+3.1%)
西松屋チェーン <7545> が3日ぶりに大幅反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券は7日、同社株のレーティングの「オーバーウエイト」を継続するとともに、目標株価を2000円から2300円に引き上げた。同証券では、エクイティストーリーを「収益体質改善と消費者認知度向上による高い利益水準の維持」としている。「一段の原価上昇懸念」が浮上してきたものの、「EC販売拡大」「小学校高学年向け商品強化」「PB比率アップ」など会社戦略は着実に進んでおり、引き続き新型コロナウイルス感染拡大前に比べて高い利益水準を維持する、とみている。
■ウエルシア <3141> 2,915円 (+86円、+3.0%)
ウエルシアホールディングス <3141> が3日ぶりに大幅反発。同社は7日取引終了後、23年2月期の連結業績予想について、売上高1兆1100億円、営業利益470億円、純利益284億円、年間配当予想32円(前期は30円)と開示した。「収益認識に関する会計基準」適用のため、前年との比較は記載されていない。22年2月期の連結営業利益は430億1800万円(前の期比0.1%増)だった。会計基準の変更で単純な比較はできないものの、営業利益の伸びが見込まれることや、増配見通しが好感されたようだ。前期は化粧品部門がコロナ以前の状況には戻らず、食品部門は前の期の特需の反動があった。調剤部門は薬価改定の影響があったものの、調剤併設数の増加によって処方せん受付枚数が増加した。今期は既存エリアでのドミナント形成や新規エリアでの展開に注力するほか、店舗業務や調剤業務の生産性向上施策を継続するとした。
■ヒューリック <3003> 1,098円 (+31円、+2.9%)
ヒューリック <3003> が4日ぶりに反発。日本経済新聞が8日付の朝刊で「ヒューリックは2025年に東京・銀座で高級旅館を開業する」と伝えており、材料視されたようだ。記事によれば、富裕層や訪日観光客の利用を見込み、最も高い部屋は1泊約30万円にするという。
■インフォMT <2492> 692円 (+19円、+2.8%)
インフォマート <2492> が3日ぶりに反発。同社は8日午前11時に、「BtoBプラットフォーム 請求書」が、セレクトショップ「BEAMS(ビームス)」を展開するビームスグループの持ち株会社、ビームスホールディングス(東京都渋谷区)に採用されたと発表した。これにより、請求書の発行・受け取り・支払いの通知を電子化できるようになったほか、受領確認書の処理時間短縮、経理のテレワーク実現などの導入効果があったとしている。
■M&Aキャピ <6080> 4,645円 (+125円、+2.8%)
M&Aキャピタルパートナーズ <6080> が3日ぶりに反発。前週末8日9時40分ごろ、全国M&Aネットワーク構築に向けた「提携先マッチング事業」の体制強化と本格稼働を開始したと発表しており、これが好感された。同社では、エリアや業種に縛られない最良なマッチング機会をより多く提供し全国の提携金融機関を通じたマッチングによる地方創生の実現を目指すとしている。20年12月から同事業の中核である「提携先マッチングプラットフォーム」を一部の提携金融機関向けに譲受検討企業を紹介してもらい展開している。今後は新たに提携先となる金融機関を募集し、同事業を中心に運営する人員の増加などによる体制強化を図るとしている。
■日揮HD <1963> 1,468円 (+32円、+2.2%)
日揮ホールディングス <1963> が5日ぶりに反発。同社は7日、米国現地法人JGCアメリカが、米国の建設会社であるザックリーインダストリアルと共同で、ルイジアナ州キャメロンで計画されているキャメロンLNGプラント拡張工事に関わる基本設計役務及び設計・調達・建設(EPC)についての見積もり役務を受注したと発表した。キャメロンLNGは現在、キャメロンにおいて年産約400万トンのLNGプラント3系列、合計約1200万トンのLNGプラントを操業しており、4系列目(年産最大約675万トン)を新たに増設する。同案件ではコンプレッサーの駆動にガスタービンではなく、電動モーターを活用する「E-Drive」の採用が検討されており、LNGプラントにおける二酸化炭素排出の低減に寄与する計画であるとした。
※8日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
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