前週末6日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■ログリー <6579> 　651円　(+100円、+18.2％) ストップ高

　ログリー <6579> [東証Ｇ]がストップ高。6日、ｂａｊｊｉ（東京都台東区）が運営するSDGs進捗見える化メディアプラットフォーム「mySDG」で、同社が「日本におけるeスポーツの裾野をコミュニティーを軸に拡大。障がい者やシニアまで、広く活性化する鍵がここにはある」として取材を受けたと発表。 eスポーツ事業にSDGs要素を付加する取り組みに関して紹介されており、これが好材料視されたようだ。

■東電ＨＤ <9501> 　530円　(+74円、+16.2％)

　東証プライムの上昇率トップ。東京電力ホールディングス <9501> [東証Ｐ]が続急騰。岸田文雄首相が5日に英国金融街シティーで行った講演で、脱炭素戦略にも触れ、そのなかで再生可能エネルギーに加え、安全を確保した原子炉の有効活用を図る方針を示した。原発再稼働に向けた動きが強まるとの観測から、同社株に投資資金が改めて攻勢をかけたようだ。既に需給相場の様相を呈していたが、直近は個人投資家の参戦が活発化し信用買い残の増加が顕著となっている。信用倍率は4月22日申し込み現在で2.0倍と需給はやや緩んでいる状況。なお、6日は同社株を筆頭に電力株が全面高商状となった。

■アドウェイズ <2489> 　913円　(+126円、+16.0％)

　東証プライムの上昇率2位。アドウェイズ <2489> [東証Ｐ]が3日ぶりに急反騰。2日の取引終了後、22年12月期の連結業績予想について、売上高を135億円から138億円へ、営業利益を11億円から14億2000万円へ、純利益を7億円から10億円へ上方修正し、あわせて3円69銭を予定していた期末一括配当予想を5円49銭へ引き上げたことが好感された。前期は決算期変更に伴う変則決算のため前期との比較はないものの、第1四半期(1-3月)においてエージェンシー事業でマンガアプリを展開するクライアントからの需要が増加したことに加えて、台湾におけるブランド広告主向けブランディング広告が好調なことなどが寄与。また、グループ全体で人件費などの販管費を抑制したことも利益を押し上げる。なお、第1四半期決算は、売上高35億1800万円、営業利益6億5500万円、純利益5億100万円だった。
■ＴＯＡ <6809> 　773円　(+70円、+10.0％)

　東証プライムの上昇率3位。ＴＯＡ <6809> [東証Ｐ]が4日続急騰。放送設備など音響システムを主力に、防犯カメラなどセキュリティー関連の映像システムにも展開している。2日取引終了後に発表した23年3月期の営業利益は前期比34％増の29億円と大幅伸長を見込んでおり、年間配当も前期実績の2倍となる40円を計画していることで、ポジティブサプライズとなった。配当利回りは2日終値で換算して5.68％と高水準だ。更に、25年度（26年3月期）を最終年度とする中期計画もあわせて発表。売上高520億円（前期実績408億6400万円）、営業利益45億円（同21億5900万円）とハイレベルの数値目標を掲げており、これも投資マネーの流入を助長した。

■コマツ <6301> 　3,230円　(+253.5円、+8.5％)

　東証プライムの上昇率6位。コマツ <6301> [東証Ｐ]が3日続急伸。株価は2日終値に比べ8％超高に買われ年初来高値を更新した。4月28日に発表した決算内容を好感する買いが継続した。22年3月期連結営業利益は前の期比89.5％増の3170億1500万円の大幅増益となったのに続き、23年3月期の同利益は前期比9.1％増の3460億円と連続増益が見込まれている。前期は年96円（前の期比41円増）とした配当は、今期も同水準とする計画。今期の想定為替レートは1ドル＝118円で足もとの円安は追い風。主力の建設機械は販売量の増加や販売価格の改善が寄与しているほか、鉱山機械はインドネシアを中心に堅調な需要が続くとみられている。市場には、今期同利益は3600億円台への増額観測も出ている。

■南海電 <9044> 　2,487円　(+156円、+6.7％)

　東証プライムの上昇率10位。南海電気鉄道 <9044> [東証Ｐ]が3日続急伸。6日昼ごろに複数のメディアで、政府が観光目的での外国人の入国について団体客などに限って認める方向で検討していることが伝えられた。南海電は関西国際空港に向かう空港線を持っており、空港を利用するインバウンド客の増加で同社路線の利用も増えるとの期待感から思惑買いを集めたようだ。

■フリービット <3843> 　920円　(+51円、+5.9％)

　フリービット <3843> [東証Ｐ]が急反発。岩井コスモ証券は2日、同社株の投資判断を「B＋」から「A」に引き上げた。目標株価は1200円（従来1450円）とした。第3四半期（21年5月-22年1月）の業績は堅調で22年4月期の連結営業利益は26億円と会社予想（25億円）を少し上回って着地すると予想。ＮＴＴドコモのエコノミーMVNO（仮想移動体通信事業者）では、開始時期が後ろにずれたが3～4月の乗り換えが多い時期には間に合い、今期からの貢献に期待している。子会社のフルスピード <2159> [東証Ｓ]を完全子会社化する意向であり、シナジーの発現や新規事業への注力が見込めるとみている。

■寿スピリッツ <2222> 　7,040円　(+330円、+4.9％)

　寿スピリッツ <2222> [東証Ｐ]が大幅反発。2日の取引終了後、集計中の22年3月期連結業績について、売上高が307億円から321億9000万円（前の期比38.7％増）へ、営業利益が1億5000万円から14億円（前の期28億9000万円の赤字）へ、最終利益が9億4700万円から19億1000万円（同5億6900万円の赤字）へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。国内小売及び通信販売で、クリスマス・年末帰省・ホワイトデーなど季節イベントでの販促強化や限定商品投入などの対策が奏功した。また、生産性向上による売上総利益率の改善や、販売促進費などの経費の効率的な使用に努めたことなども寄与した。

■ＩＮＰＥＸ <1605> 　1,598円　(+74円、+4.9％)

　ＩＮＰＥＸ <1605> [東証Ｐ]が大幅反発。そのほか、石油資源開発 <1662> [東証Ｐ]も高かった。5日の米原油先物相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の6月限が前日4日比0.45ドル高の1バレル＝108.26ドルに上昇した。5日に開催された石油輸出国機構（OPEC）加盟国とロシアなど非加盟国から構成される「OPECプラス」では6月も小幅な増産ペースを維持することを決定した。これを受け、原油需給の引き締まりは続くとの見方が強まった。また、4日に欧州連合（EU）がロシア産原油の輸入を禁止する案を公表したことも原油価格の上昇要因に働いたようだ。

■ライトオン <7445> 　735円　(+25円、+3.5％)

　ライトオン <7445> [東証Ｐ]が大幅続伸。2日の取引終了後に発表した4月度の月次売上高情報で、既存店売上高が前年同月比7.7％増と3ヵ月ぶりに前年実績を上回ったことが好感された。気温が高く推移したことで、長袖Tシャツなど春物商品が苦戦した一方、初夏物の販売が堅調に推移した。なお、全社売上高は同3.6％増だった。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　779.5円　(+23.3円、+3.1％)

　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸。そのほか、三井住友フィナンシャルグループ <8316> [東証Ｐ]、みずほフィナンシャルグループ <8411> [東証Ｐ]の メガバンク3銘柄は頑強な値動きとなった。前日5日の米国株市場では、FRBの金融引き締め強化による経済への影響を警戒して主要株価指数が揃って急反落したが、その一方で債券も売られ米10年債利回りは終値ベースで3.04％とフシ目の3％台を上回ってきた。長期金利の先高期待は根強く、米国事業を展開するメガバンク各社にとっては追い風材料となったようだ。

■大成温調 <1904> 　1,884円　(+57円、+3.1％)

　大成温調 <1904> [東証Ｓ]が大幅高で3日続伸。2日の取引終了後、集計中の22年3月期連結業績について、営業利益が5億5000万円から12億4000万円（前の期比4.8％減）へ、純利益が5億1000万円から9億7000万円（同14.8％減）へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。 新型コロナウイルス感染症の影響による一部工事の遅延や民間設備投資の抑制に伴う受注機会の減少などから、売上高は505億円から491億円（同1.0％増）へ下振れたものの、大型工事における原価低減や為替差益などが利益を押し上げたという。

■バーチャレク <6193> 　986円　(+29円、+3.0％)

　バーチャレクス・ホールディングス <6193> [東証Ｇ]が大幅続伸。2日の取引終了後、子会社ＶＸアクトと共同で「育成型DX人材サービス」の提供を開始すると発表しており、これが好材料視された。同サービスは、高度なIT／デジタルスキルを持たない人を対象にデジタルトランスフォーメーション（DX）の実行・運用が行える人材にリスキリングしたうえで、DX人材として企業に役務提供という形で提供するサービス。まずは「Salesforce」製品を扱う人材育成に取り組むことから開始するとしており、トレーニングロードマップやトレーニングコンテンツを用意し、開始後1ヵ月以内に認定アドミニストレーターの取得を目指し、2ヵ月以降は社内の実プロジェクトでのOJTで知識とスキルをブラッシュアップ、その後、 人材を必要な組織やプロジェクトに提供するとしている。

■高島屋 <8233> 　1,236円　(+33円、+2.7％)

　高島屋 <8233> [東証Ｐ]が続伸。2日の取引終了後に発表した4月度の店頭売上速報で、高島屋各店及び国内百貨店子会社の売上高が前年同月比22.6％増と7ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。前年度の一部店舗における生活必需品を除いた休業の反動や、新型コロナウイルス感染者数の減少傾向による外出頻度の増加に加えて、高額品が引き続き好調に推移したことが牽引した。

■野村不ＨＤ <3231> 　3,190円　(+85円、+2.7％)

　野村不動産ホールディングス <3231> [東証Ｐ]が反発し年初来高値を更新。ＳＭＢＣ日興証券は2日、同社株の投資評価「1」を継続するとともに、目標株価を3800円から4000円に引き上げた。決算内容と新経営計画の発表を踏まえて、目標株価を見直した。収益不動産売却の更なる増加とベトナムでのマンション販売本格化などにより、23年3月期の事業利益は986億円と会社予想（970億円）を上回ると予想。また、当面は収益不動産売却や海外分譲マンション販売が成長を牽引し、26年3月期以降は芝浦1丁目プロジェクトなど大型開発案件が成長を更に支える見通しであり、今後の高成長に期待している。

■アイネット <9600> 　1,263円　(+32円、+2.6％)

　アイネット <9600> [東証Ｐ]が3日続伸。同社は6日午後1時頃に、23年3月期通期の連結業績予想を公表。営業利益の見通しを前期比11.5％増の26億4000万円としたことや、年間配当計画を前期比1円増配の48円としていることが好感されたようだ。売上高は同7.5％増の335億円を見込む。企業の デジタルトランスフォーメーション（DX）推進により、情報通信技術（ICT）への投資は更に高まっていくとみている。あわせて、25年3月期の売上高目標を377億円、営業利益目標を32億円とする中期経営計画を発表。重点強化ポイントとして「DX、ニューノーマル時代に向けた顧客サービス、研究開発の推進」「共創・イノベーション推進と価値創出」などを挙げている。

■ヨンキュウ <9955> 　2,263円　(+53円、+2.4％)

　ヨンキュウ <9955> [東証Ｓ]が反発。2日の取引終了後、集計中の22年3月期連結業績について、営業利益が17億円から25億8800万円（前の期比33.2％増）へ、純利益が10億円から19億9800万円（同65.0％増）へ上方修正したことが好感された。更なる新型コロナウイルス感染症の拡大により外食産業などの不振が続いた影響で販売数量が低調に推移し、売上高は380億円から352億1200万円（同3.2％減）へ下振れた。ただ、前期に災害による被害があった子会社のウナギ事業が順調に推移したほか、鮮魚の魚価回復により貸倒引当金の戻入があったことなどで、利益は上振れた。

■洋インキＨＤ <4634> 　1,983円　(+42円、+2.2％)

　東洋インキＳＣホールディングス <4634> [東証Ｐ]が3日続伸。6日午前10時ごろ、同社が開発した100％バイオマス由来の生分解性樹脂を使用したヒートシール剤が、味の素 <2802> [東証Ｐ]の「パルスイート　スリムアップシュガー」（スティック20本入袋）の包材に採用されたと発表しており、これが好材料視された。今回、包材に採用されたヒートシール剤「アクワシール」は、東洋インキが開発した100％バイオマス由来の生分解性樹脂「ラクティプス」を使用し、味の素、伊藤忠商事 <8001> [東証Ｐ]、伊藤忠プラスチックス（東京都千代田区）が共同開発した環境配慮型の紙製包装材。なお、同製品のパッケージは4月中旬の出荷分より順次リニューアルされているという。

■ワークマン <7564> 　4,665円　(+95円、+2.1％)

　ワークマン <7564> [東証Ｓ]が3日続伸。2日の取引終了後に発表した4月度の月次売上高速報で、既存店売上高が前年同月比11.5％増と2ヵ月ぶりに前年実績を上回ったことが好感された。気温の上昇や前年には行わなかったセールの実施などにより、半袖Tシャツやサマーワーキングウェアなど春夏衣料が好調に推移した。また、関東を中心に降雨が続いたことで、レインウェアや長靴などの雨関連商品も売り上げを伸ばした。なお、全店売上高は同17.8％増だった。

■三越伊勢丹 <3099> 　1,004円　(+20円、+2.0％)

　三越伊勢丹ホールディングス <3099> [東証Ｐ]が続伸。2日の取引終了後に発表した4月度の売上速報で、国内百貨店合計の売上高が前年同月比20.2％増となり、7ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。全国で行動制限が解除されたことで、外出機会が増加したことや消費意欲が改善したことが要因。特に伊勢丹新宿本店・三越日本橋本店では、引き続きラグジュアリーブランドなどの高付加価値な商品への購買意欲が高く、時計・宝飾やハンドバッグが好調だった。また、ゴールデンウイークを控えた買い替えや気温の上昇に伴う実需購買などから、春夏物衣料や服飾雑貨も好調だった。

※6日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース