タブレット市場に熱視線、異業種参入が起爆剤に

異業種参入で活性化するか

　タブレット端末市場に、異業種企業が熱い視線を注いでいる。各社は自社の持つ技術や販売ノウハウを生かし、価格面も含めて独自色を打ち出しているのが特徴。主要企業９社による１４年度上半期（４～９月）の国内出荷台数は前下期に比べてやや鈍化傾向にあるが、こうした動きが起爆剤となる可能性がある。

　イオン＜8267＞は、１２月中旬からＳＩＭフリーのタブレットパソコンを販売する予定だ。端末代金と通信サービスを合わせた月額は３５８０円。モバイルシリーズとして「イオンスマホ」に続くもので、スマホと同様に市場の火付け役となることが期待されている。

　大日本印刷＜7912＞も１２月中に、長年培ってきた正しい色を再現する「カラーマネジメント技術」を活用した２機種を発売する計画。企業の販売促進ツールのほか、学校や美術館・博物館の教材用として売り込み、１６年度には同事業で売上高１５億円を目指す。

　ドンキホーテホールディングス＜7532＞は１１月５日に、７インチのアンドロイドタブレット「カンタンＰａｄ（感嘆パッド）」を５９８０円で投入。

　バンダイナムコホールディングス＜7832＞傘下のバンダイは１０月下旬、東京学芸大学と共同開発した幼児向けアンドロイド端末「コドなび！」を発売している。