ＦＯＭＣ通過で堅調、外国為替相場を注視

外国為替相場を注視

あす（１９日）の東京株式市場では、日経平均株価は堅調な推移が見込まれる。
日本時間１９日早朝に発表されるＦＯＭＣ（米連邦公開市場委員会）の結果に左右される可能性はある。

ただ、市場関係者のあいだでは「既にＦＯＭＣの内容については、かなり幅広いパターンについて事前に織り込み済みと見ている。
したがって、よほど極端な判断が打ち出されない限り、株価への影響は限定となりそうだ。
イベントが通過すること自体を好材料と捉える向きもある」としている。
しかし、外国為替市場で１８日午後６時現在１ドル＝９８円８０銭台と円高・ドル安傾向が強まっており、これ以上の円高が進行すると株価の売り要因となる懸念もある。

＜株式トピックス＞＝リニア中央新幹線のルートなど詳細発表

ＪＲ東海<9022>は１８日、東京・品川～名古屋間で２０２７年の開業を目指すリニア中央新幹線の環境影響評価（アセスメント）準備書を公表し、その中で詳細な走行ルートと中間駅の所在地などを明らかにした。

株式市場でも、新駅が予定される
（１）相模原市緑区のＪＲ橋本駅付近
（２）甲府市大津町付近
（３）長野県飯田市上郷飯沼付近
（４）岐阜県中津川市千旦林付近
以上４カ所の近隣に土地を保有する〝関連銘柄〟探しや、超電導技術関連の電線株に注目する向きもあるという。

今回焦点となるのは、騒音などを考慮して、ルートの８割超が山岳や地下トンネルを走行する点で、東京都や愛知県の都市部では、大半が地下４０メートルより深いトンネルが必要となる。
鉄道としては初めて「大深度地下利用法」が適用され、地上の用地買収や地権者への補償の必要がなく、スムーズに着工できるという。
現在ある山梨県の実験線の工事には、複数の大手と準大手のゼネコンがジョイントベンチャーで対応してきた。
２０２０年の東京五輪には、名古屋までの全線開通とはならないものの、海外からの来訪者には、部分開通した区間の試乗などを検討しＰＲに努めるようだ。