＜クローズアップ＞＝耐震補強は国家の急務、関連銘柄を探る（３）

　大手では鹿島建設<1812.T>は関東大震災で復旧工事の一翼を担った歴史を持ち、日本初の超高層ビル「霞が関ビル」を竣工するなど耐震工事のパイオニア。水力発電ダム工事で培った優れた制震・免震技術を持つ。日特建設<1929.T>も関西電力黒四ダムをはじめ、国内の大規模ダム基礎工事の大半を施工した実績を持ち、ダムや河川の土木技術を堤防耐震化に生かせると考えられる。

　日本基礎技術<1914.T>は法（のり）面保護からダム基礎工事、注入工事、維持修繕までを手掛け、貯水ダムの漏水防止や地すべり対策工事などを得意としており、堤防耐震化への関与が有望視される。同じ観点からライト工業<1926.T>も斜面対策や地盤改良、建造物の耐震化に実績があるほか、土壌汚染に対応できることも注目される。三信建設工業<1984.T>は小ぶりながら液状化を防ぐ地盤処理を得意にしており、学校の耐震化にかかわる可能性がある。

　防災、耐震、環境評価解析コンサルティングや建築物の構造設計などエンジニアリングコンサルティングの構造計画研究所<4748.OS>やキタック<4707.OS>、メーカーでもゴム技術を応用した耐震技術を持つニッタ<5186.OS>、接着剤をベースにした耐震技術のコニシ<4956.T>もマークしておきたい。