大型連休も後半へ、４日連休前の憂鬱

相場の５月病蔓延に注意

　２日の東京株式市場は、前日の米国株が軟調だったことや、外国為替市場での円高傾向を映して、売り優勢の展開となった。４連休を目前にしていることもあり、手仕舞い売りも出て、日経平均株価は、野田佳彦前首相が衆院解散を明言する前日の昨年１１月１３日までの７日続落以来約半年ぶりの４日続落となった。

　連休中の３日に発表される米４月の雇用統計をきっかけに、円高が進行することへの警戒感も売りにつながったようだ。雇用統計の内容がマイナス評価となれば、米金融緩和長期化の連想が働き、連休中に円買い・ドル売りが膨らむとの懸念がある。市場関係者は「過去の正月休みや、５月の大型連休など海外市場が動いているときの日本市場の休場期間中には、外国為替市場で円高が急速に進行するというイメージが頭に焼きついている」としている。確かに、いざというケースでも政府・日銀も手を出し難いという点もありそうだ。

　それに、これまでに１４年３月期の業績見通しを発表した輸出関連の主力企業のなかでも、リコー＜7752.T＞、コマツ＜6301.T＞、三菱電機＜6503.T＞、三菱重工業＜7011.T＞、ホンダ＜7267.T＞など、通期の想定為替レートを１ドル＝９５円としているとこが案外多いことも気懸かりだ。

　現状１ドル＝９７円台前半にある円相場が、米雇用統計などがキッカケとなって、一気に円高・ドル安が進行し９５円台に上昇するようなことになると、東京株式市場の景色が一変することにもなりかねない。こうしたネガティブ思考が一切杞憂に終わるように願っているのだが。