*15:01JST RSテクノ Research Memo(1):ウェーハ再生事業が好調持続、プライムウェーハ事業も回復局面へ
■要約
RS Technologies<3445>は半導体の主要部材であるシリコンウェーハの再生ウェーハ事業(以下、ウェーハ再生事業)で世界シェア約33%(SEMIデータを基に同社推計)とトップに立つ。また、2018年に中国でプライムシリコンウェーハ製造販売事業(以下、プライムウェーハ事業)を手掛ける有研半導体硅材料有限公司(以下、GRITEK)を子会社化したほか、2023年10月にはバナジウムレドックスフロー電池(以下、VRFB)用電解液事業を手掛けるLEシステム(株)から同事業を継承し(株)LEシステムを新設、再生可能エネルギー市場にも事業領域を拡大した。
1. 2024年12月期第2四半期累計の売上高は過去最高を更新
2024年12月期第2四半期累計(2024年1月〜6月)の連結業績は、売上高で前年同期比15.1%増の30,068百万円と過去最高を更新したものの、営業利益は同4.9%減の6,082百万円と若干の減益となった。ウェーハ再生事業は大手半導体メーカーの新工場向け出荷が始まったこともあり増収増益となったものの、中国の市況減速の影響等によりプライムウェーハ事業が減収減益となったほか、半導体関連装置・部材等事業も減益となったことが要因だ。ただ、第2四半期単体の営業利益はプライムウェーハ事業の回復により同1.9%増の3,450百万円と4四半期ぶりの増益に転じた。
2. 下期の収益は半導体市況の回復と能力増強効果により拡大基調に転じる
2024年12月期の連結業績は売上高で前期比5.8%増の54,900百万円、営業利益で同17.7%増の14,000百万円と期初計画を据え置いた。ウェーハ再生事業については第3四半期より能力増強効果が発現すること、プライムウェーハ事業も中国のパワー半導体向けに需要が回復に転じていることなどから計画達成は可能と見られる。
3. 既存事業の拡大と新規事業育成、M&A戦略により成長加速を目指す
3ヶ年中期経営計画の最終年度となる2026年12月期の業績目標として、ベースプラン(既存事業ベース)で売上高64,100百万円、営業利益16,830百万円、今後取り組むM&Aの効果も含めたアップサイドプランで売上高131,100百万円、営業利益24,200百万円を掲げている。ベースプランでは、営業利益で3年間の平均成長率は12.3%と計画しているが、今後の半導体市場の成長を考えると実現可能な水準と弊社では見ている。また、アップサイドプランでは、新規事業となる再生可能エネルギー事業(VRFB用電解液事業)で売上高24,000百万円、営業利益率20%、そのほかのM&Aで売上高43,000百万円、営業利益率10%の上乗せ効果を見込んでいる。再生可能エネルギー事業については北米の発電所に設置される大型蓄電池用に受注が決まったほか、中国も含めて引き合いが増えているようで、今後の動向が注目される。
■Key Points
・2024年12月期第2四半期累計売上高は過去最高を更新
・半導体市況回復により2024年12月期業績は期初計画を達成する見通し
・3ヶ年の中期経営計画では既存事業ベースで23.5%の売上成長達成を見込み、新規事業とM&A戦略により成長加速を狙う
・増配の継続を意識し、投資資金や業績動向も勘案しながら持続的な配当成長を目指す
(執筆:フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲)
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RS Technologies<3445>は半導体の主要部材であるシリコンウェーハの再生ウェーハ事業(以下、ウェーハ再生事業)で世界シェア約33%(SEMIデータを基に同社推計)とトップに立つ。また、2018年に中国でプライムシリコンウェーハ製造販売事業(以下、プライムウェーハ事業)を手掛ける有研半導体硅材料有限公司(以下、GRITEK)を子会社化したほか、2023年10月にはバナジウムレドックスフロー電池(以下、VRFB)用電解液事業を手掛けるLEシステム(株)から同事業を継承し(株)LEシステムを新設、再生可能エネルギー市場にも事業領域を拡大した。
1. 2024年12月期第2四半期累計の売上高は過去最高を更新
2024年12月期第2四半期累計(2024年1月〜6月)の連結業績は、売上高で前年同期比15.1%増の30,068百万円と過去最高を更新したものの、営業利益は同4.9%減の6,082百万円と若干の減益となった。ウェーハ再生事業は大手半導体メーカーの新工場向け出荷が始まったこともあり増収増益となったものの、中国の市況減速の影響等によりプライムウェーハ事業が減収減益となったほか、半導体関連装置・部材等事業も減益となったことが要因だ。ただ、第2四半期単体の営業利益はプライムウェーハ事業の回復により同1.9%増の3,450百万円と4四半期ぶりの増益に転じた。
2. 下期の収益は半導体市況の回復と能力増強効果により拡大基調に転じる
2024年12月期の連結業績は売上高で前期比5.8%増の54,900百万円、営業利益で同17.7%増の14,000百万円と期初計画を据え置いた。ウェーハ再生事業については第3四半期より能力増強効果が発現すること、プライムウェーハ事業も中国のパワー半導体向けに需要が回復に転じていることなどから計画達成は可能と見られる。
3. 既存事業の拡大と新規事業育成、M&A戦略により成長加速を目指す
3ヶ年中期経営計画の最終年度となる2026年12月期の業績目標として、ベースプラン(既存事業ベース)で売上高64,100百万円、営業利益16,830百万円、今後取り組むM&Aの効果も含めたアップサイドプランで売上高131,100百万円、営業利益24,200百万円を掲げている。ベースプランでは、営業利益で3年間の平均成長率は12.3%と計画しているが、今後の半導体市場の成長を考えると実現可能な水準と弊社では見ている。また、アップサイドプランでは、新規事業となる再生可能エネルギー事業(VRFB用電解液事業)で売上高24,000百万円、営業利益率20%、そのほかのM&Aで売上高43,000百万円、営業利益率10%の上乗せ効果を見込んでいる。再生可能エネルギー事業については北米の発電所に設置される大型蓄電池用に受注が決まったほか、中国も含めて引き合いが増えているようで、今後の動向が注目される。
■Key Points
・2024年12月期第2四半期累計売上高は過去最高を更新
・半導体市況回復により2024年12月期業績は期初計画を達成する見通し
・3ヶ年の中期経営計画では既存事業ベースで23.5%の売上成長達成を見込み、新規事業とM&A戦略により成長加速を狙う
・増配の継続を意識し、投資資金や業績動向も勘案しながら持続的な配当成長を目指す
(執筆:フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲)
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