TOPPANホールディングスとNIJIN、メタバース校舎でデジタルドリルを活用した不登校支援の実証研究を開始

TOPPANホールディングスが提供するデジタルドリル「navima(R)」を活用し、NIJINが運営する不登校オルタナティブスクールにおいて、学習効果や学習意欲向上に効果的なカリキュラムを検証

　TOPPANホールディングス株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長 CEO：麿 秀晴、以下 TOPPANホールディングス）と株式会社NIJIN（本社：東京都江東区、代表取締役：星野 達郎、以下 NIJIN）は、不登校支援におけるデジタルドリルの活用を目的とした実証研究を2024年9月27日（金)から2025年9月末までの約1年間、共同で実施します。 　本実証では、TOPPANホールディングスが提供する小中学校向けデジタル学習サービス「navima(R)」をNIJINが展開する不登校支援の学びの場「NIJINアカデミーメタバース校舎」における教科学習として活用します。不登校支援やメタバース上での授業において、デジタルドリル活用の有用性や効果的なカリキュラムを検証し、子供たちの個別最適な学びと自分で目標を持ち主体的に学ぶ意欲の醸成に貢献します。



■ 本実証の背景
　2024年文部科学省の調査(※1)によると、小・中学校における不登校の児童生徒数は約30万人と12年連続増加し、過去最多となっています。特に中学生では、各クラスに2名の不登校の生徒がいるのが当然といった状況が続いています。また、不登校支援における学習環境では、学習を自己管理する必要性が高くなるため、学習の遅れや習熟度のバラつきが出やすく、一人ひとりに合った学習サポートができる学習環境の構築が課題となっています。
TOPPANホールディングスは、2021年から小中学校向けデジタル学習サービス「navima(R)」の提供を開始し、これまでに全国の小・中学校2,000校以上で活用されています（2023年12月現在）。「navima(R)」はデジタル教材ならではの特性を活かし、個別最適なAI型ドリル、子ども同士の学びを促進させる協働学習支援ツールなど学びに対する主体的な姿勢や子どもの自己肯定感を醸成する様々な機能を備えています。
　NIJINは、不登校・教員不足・先生のキャリア・学校の在り方など、様々な教育問題を解決する11の事業を展開しています。事業の1つである「NIJINアカデミー」は、メタバース校舎を通じてオンラインで学ぶ授業や、多様な学年の子どもたちが一緒に学び合う環境を提供するオルタナティブスクールです。
　このたび、不登校支援の課題に対して、TOPPANホールディングスが提供する「navima(R)」とNIJINが提供する不登校支援の学びの場「NIJINアカデミーメタバース校舎」を連携し、不登校支援におけるデジタルドリル活用の有用性検証や効果的なカリキュラム開発を行い、子どもたち一人ひとりに個別最適に学べる学習環境の提供を目指します。

■ 本実証の概要


■ 今後の目標
　TOPPANホールディングスとNIJINは、本実証研究による課題整理・検証により、不登校支援に向けたカリキュラムを共同で開発し、2025年9月より本格的な共同カリキュラムの提供を目指します。また両社で引き続き、教育効果の検証を行っていきます。
　TOPPANホールディングスは、今後も「navima(R)」を全国の自治体や民間教育機関における導入を推進し、デジタルを活用した子どもたちの個別最適な学びを支援していきます。
　NIJINは、今後も学校へ行けなくても最高峰の学びが得られる環境を整え、全ての子どもたちに学ぶ楽しさと居場所を提供していきます。

■ NIJIN株式会社について
本社：東京都江東区常盤二丁目5番5号
設立：2022年4月1日
代表取締役：星野 達郎
事業概要：：全ての子どもが自らの個性・能力を発揮し（虹）、生まれ育った国に誇りと希望を持ち（日本人）、自他を幸せにする（二人）世界を創るため、学校の中と外からアプローチし、既存教育の変革と新しい教育の創造を通じて全ての人が教育に希望を持てる世の中を創り、世界をHAPPYにします。
公式ホームページ：https://www.nijin.co.jp/


※1　令和4年度児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果


＊ 本ニュースリリースに記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
＊ 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。

以　　上