キューブ Research Memo(5):2024年12月期第2四半期は成長投資継続で営業減益も想定内で着地

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最新投稿日時:2024/09/20 14:05 - 「キューブ Research Memo(5):2024年12月期第2四半期は成長投資継続で営業減益も想定内で着地」(フィスコ)

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キューブ Research Memo(5):2024年12月期第2四半期は成長投資継続で営業減益も想定内で着地

配信元:フィスコ
投稿:2024/09/20 14:05
*14:05JST キューブ Research Memo(5):2024年12月期第2四半期は成長投資継続で営業減益も想定内で着地 ■業績動向

1. 2024年12月期第2四半期の業績概要
キューブ<7112>の2024年12月期第2四半期の業績は、売上高2,293百万円(前年同期比9.4%減)、営業利益87百万円(同56.1%減)、経常利益91百万円(同55.0%減)、四半期純利益55百万円(同57.9%減)となった。

韓国卸の売上高比率が低下したことから売上総利益率は58.9%(前年同期54.9%)へ上昇したが、減収により売上総利益額は減少した。一方で販管費が同6.1%増加したことで営業減益となった。減益ではあるが、ある程度期初から予想されていたことであり、ほぼ計画に沿った結果であったと言える。

営業利益の増減要因を分析すると、減収に伴う売上総利益の減少で39百万円減、一部商品における商品不良が発生し、該当商品の自主回収に伴って発生する回収費用や売上減少を見込み、商品保証引当金を計上し5百万円減、業容拡大に伴う従業員増加などによる人件費増で78百万円減、2023年4月の青山店オープンに伴い地代家賃の増加で32百万円減、内装投資に係る減価償却費等の増加で10百万円、その他費用の増加で23百万円減、一方で広告宣伝費の減少で75百万円増となった。広告宣伝費が減少したのは、主にECを中心とした広告宣伝費の運用効率を改善したこと、2023年に行った米国展示会への参加や青山店オープンに伴う大規模プロモーションを行っていないことなどによる。

2. 販売チャネル別売上高
(1) 国内リテール
売上高は前年同期比11.6%増の827百万円となった。インバウンド需要に加えて2023年4月にオープンした青山店が6ヶ月間フルに寄与した(前年同期は3ヶ月間)ことなどにより2ケタのプラスとなった。

(2) 国内EC、海外EC
国内ECの売上高は同8.6%減の470百万円、海外ECの売上高は同1.7%減の58百万円となった。国内ECは天候不順等の影響もあって春夏物の新商品販売が伸び悩み、マイナスとなった。海外ECもブランドは着実に浸透しているが、ほぼ横ばいの結果となった。

(3) 韓国卸、海外卸、国内卸
韓国卸では、依然として新型コロナウイルス感染症拡大によるゴルフブーム(2022年)からの反動が続いており売上高は同21.5%減の643百万円となったが、想定内の結果であった。一方で、末端での販売は底打ち感が出ているようだ。海外卸については、ASEAN・東アジア地域は全体感としては台湾を中心に順調に拡大中だが、第2四半期に予定していた納品が、第3四半期以降に期ズレしたため、中間決算時点での売上高は前年同期比でマイナスとなった。国内卸の売上高は同23.9%減の195百万円となったが、韓国卸と同様に、ゴルフブームの落ち着きの影響で卸先の在庫調整がやや遅れており、前年同期比ではマイナスとなった。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 寺島 昇)


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