*12:43JST サンマルクHD Research Memo(3):報告セグメントはレストラン事業及び喫茶事業
■事業概要
1. 事業概要
サンマルクホールディングス<3395>は報告セグメント区分をレストラン事業及び喫茶事業としている。レストラン事業は、洋食レストランの「ベーカリーレストラン・サンマルク」と「ベーカリーレストラン・バケット」、高級回転ずし「すし処函館市場」、スパゲティ専門店「生麺専門鎌倉パスタ」と派生業態である「おだしもん」、ドリア専門店「神戸元町ドリア」や中華業態「台湾小籠包」など、喫茶事業はセルフサービス喫茶店「サンマルクカフェ」、フルサービス喫茶店「倉式珈琲店」などを展開している。
過去5期(2020年3月期~2024年3月期)のセグメント別売上高・営業利益の推移は、両事業とも2021年3月期~2022年3月期にコロナ禍の影響を受けて業績が大きく落ち込んだが(売上高は2020年3月期68,908百万円、2021年3月期43,987百万円、2022年3月期47,721百万円。営業損益は2020年3月期4,161百万円、2021年3月期4,035百万円の損失、2022年3月期3,578百万円の損失)、コロナ禍影響の緩和や不採算店の整理などに伴って2023年3月期より回復基調が鮮明になっている(売上高は57,831百万円、営業利益は239百万円)。なお2023年3月期より、その他事業(実験業態に係る事業)をレストラン事業に含めている。
2024年3月期末の業態別店舗数では、レストラン事業の「生麺専門鎌倉パスタ」が200店舗、喫茶事業の「サンマルクカフェ」が294店舗で主力となっており、レストラン事業の「神戸元町ドリア」などの拡大も推進している。なお同社はコロナ禍など事業環境の変化に対応して、新規出店の抑制と不採算店の整理を行ってきたため、2024年3月期末のグループ合計店舗数は742店舗となり、コロナ禍前の2019年3月期末比で180店舗減少した。しかし不採算店の整理がおおむね完了したため、2025年3月期は新規出店25~35店舗、退店25~30店舗を計画し、新規出店が退店を上回る見込みとなっている。
主要KPIとして、月次の全店売上高・既存店売上高(いずれも前年同月比、既存店は開店月を含めて20ヶ月を経過した店舗が対象)を見ると、いずれも前年同月比を超えており売上は回復基調である。2024年3月期の全店売上高は、不採算店舗整理に伴う店舗数減少の影響を吸収して111.3%と伸長した。そして既存店売上高は115.5%となり、全店売上高を上回る増収率となった。そして2025年3月期も4月は全店で102.6%、既存店で107.1%、5月は全店で102.4%、既存店で106.3%、6月は全店で109.9%、既存店で113.9%と引き続き堅調と言える。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 水田雅展)
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1. 事業概要
サンマルクホールディングス<3395>は報告セグメント区分をレストラン事業及び喫茶事業としている。レストラン事業は、洋食レストランの「ベーカリーレストラン・サンマルク」と「ベーカリーレストラン・バケット」、高級回転ずし「すし処函館市場」、スパゲティ専門店「生麺専門鎌倉パスタ」と派生業態である「おだしもん」、ドリア専門店「神戸元町ドリア」や中華業態「台湾小籠包」など、喫茶事業はセルフサービス喫茶店「サンマルクカフェ」、フルサービス喫茶店「倉式珈琲店」などを展開している。
過去5期(2020年3月期~2024年3月期)のセグメント別売上高・営業利益の推移は、両事業とも2021年3月期~2022年3月期にコロナ禍の影響を受けて業績が大きく落ち込んだが(売上高は2020年3月期68,908百万円、2021年3月期43,987百万円、2022年3月期47,721百万円。営業損益は2020年3月期4,161百万円、2021年3月期4,035百万円の損失、2022年3月期3,578百万円の損失)、コロナ禍影響の緩和や不採算店の整理などに伴って2023年3月期より回復基調が鮮明になっている(売上高は57,831百万円、営業利益は239百万円)。なお2023年3月期より、その他事業(実験業態に係る事業)をレストラン事業に含めている。
2024年3月期末の業態別店舗数では、レストラン事業の「生麺専門鎌倉パスタ」が200店舗、喫茶事業の「サンマルクカフェ」が294店舗で主力となっており、レストラン事業の「神戸元町ドリア」などの拡大も推進している。なお同社はコロナ禍など事業環境の変化に対応して、新規出店の抑制と不採算店の整理を行ってきたため、2024年3月期末のグループ合計店舗数は742店舗となり、コロナ禍前の2019年3月期末比で180店舗減少した。しかし不採算店の整理がおおむね完了したため、2025年3月期は新規出店25~35店舗、退店25~30店舗を計画し、新規出店が退店を上回る見込みとなっている。
主要KPIとして、月次の全店売上高・既存店売上高(いずれも前年同月比、既存店は開店月を含めて20ヶ月を経過した店舗が対象)を見ると、いずれも前年同月比を超えており売上は回復基調である。2024年3月期の全店売上高は、不採算店舗整理に伴う店舗数減少の影響を吸収して111.3%と伸長した。そして既存店売上高は115.5%となり、全店売上高を上回る増収率となった。そして2025年3月期も4月は全店で102.6%、既存店で107.1%、5月は全店で102.4%、既存店で106.3%、6月は全店で109.9%、既存店で113.9%と引き続き堅調と言える。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 水田雅展)
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