前週末22日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

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最新投稿日時:2024/03/25 05:30 - 「前週末22日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―」(株探)

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前週末22日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

配信元:株探
投稿:2024/03/25 05:30

C&Fロジ <9099>  2,541円 (+500円、+24.5%) ストップ高

 東証プライムの上昇率トップ。C&Fロジホールディングス <9099> [東証P]がストップ高。AZ-COM丸和ホールディングス <9090> [東証P]が21日の取引終了後、C&Fロジに対し、完全子会社化を目的としたTOBを提案したと発表。5月上旬をメドに1株3000円で実施する予定で、C&Fロジ株はこの価格にサヤ寄せする格好となった。低温食品物流事業でのシナジー発現を狙う。AZ丸和HDはC&Fロジとの間で経営統合に向けた協議を行っていたが、C&Fロジ側がこれを中止したため、TOBによって早期にシナジーを実現することにした。買い付け予定数は2172万798株(下限1084万8304株、上限設定なし)。なお、このTOB提案に関し、C&Fロジは同日にコメントを発表した。AZ丸和HDから「事前の連絡を受けていない」とし、今後の対応については関連情報を分析、検討したうえで改めて知らせるという。

CIJ <4826>  953円 (+150円、+18.7%) ストップ高

 東証プライムの上昇率2位。CIJ <4826> [東証P]がストップ高。独立系ながら技術力の高さに定評があるシステムインテグレーターで、これはNTTデータグループ <9613> [東証P]や日立製作所 <6501> [東証P]からシステム開発を請け負い、この大手2社からの受託案件で売り上げの40%前後を占めているという実績にも裏付けられる。成長企業への投資で目利きとなっている光通信 <9435> [東証P]が同社の実質的な筆頭株主となっていることもポイント。業績は24年6月期にトップラインが2ケタ増収で、営業利益は3%増の18億8000万円と連続過去最高利益更新が見込まれているが、進捗率からなお増額含みとの見方がある。ロボティクス分野では自律移動できるAIサービスロボット「AYUDA(アユダ)」が脚光を浴びているほか、人工知能(AI)領域を深耕し、デジタルトランスフォーメーション(DX)分野のハイスペック人材の育成に注力する方針にある。そうしたなか、今月19日に日立がエヌビディア とサーバーやメタバース領域などAIシステムの開発で協業を発表し脚光を浴びた。これまでの実績からCIJにも商機が巡る可能性が考慮される。

ゼットン <3057>  1,353円 (+173円、+14.7%)

 ゼットン <3057> [名証N]が続急騰。21日の取引終了後、親会社のアダストリア <2685> [東証P]が株式交換により完全子会社化すると発表した。6月1日付でゼットン株1株に対してアダストリア株0.36株を割り当てるとしており、株式交換比率を当てはめた理論株価(1408円)にサヤ寄せする格好となった。

インフォR <9338>  5,670円 (+700円、+14.1%) ストップ高

 INFORICH <9338> [東証G]がストップ高。21日の取引終了後、オーストラリアでモバイルバッテリーシェアリングサービスを手掛けるEzycharge社の発行済み株式の51%を取得すると発表した。同じくモバイルバッテリーシェアリングサービスを展開するインフォRに対しては、海外事業の更なる拡大を見込んだ買いが集まったようだ。24年12月期第2四半期(4-6月)に株式を取得する予定で、Ezychargeグループは連結子会社となる見込み。オーストラリアにおける同社グループの市場シェアは90%以上という。

Arent <5254>  6,290円 (+460円、+7.9%)

 Arent <5254> [東証G]が急反発。同社は22日午前11時ごろ、建設業向けの新プラットフォーム「PLANETS(プラネッツ)-開発コードネーム-」を高砂熱学工業 <1969> [東証P]と開発し、一部運用を開始したと発表。このプラットフォームは、一連の業務プロセス(設計・見積・引合・原価管理・施工管理・竣工後の運用管理など)を統合し、BIM(コンピューター上に作成した主に3次元の形状情報に加え、建物の属性情報などを併せ持つ建物情報モデルを構築するシステム)を中核とした9つのSaaS(ソフトウェア・アズ・ア・サービス)プロダクトが連携するもの。BIMでの建物データ化やデータの蓄積、一元管理を超え、業務プロセス全体をデジタル化するという。

東映アニメ <4816>  16,050円 (+1,010円、+6.7%)

 東映アニメーション <4816> [東証S]が4日続急伸。22日、サウジアラビアで世界初となるドラゴンボールのテーマパークが建設されることが決まったと発表。広さは50万平方メートルを超える規模で、7つのエリアで構成。アトラクションは30以上のラインアップとなり、パーク内にはホテルやレストランを完備する。

トーメンデバ <2737>  6,330円 (+380円、+6.4%)

 東証プライムの上昇率7位。トーメンデバイス <2737> [東証P]が4日続急伸。22日午後1時に24年3月期の連結業績と配当予想の上方修正を発表しており、材料視されたようだ。今期の売上高予想は150億円増額して3700億円(前期比11.4%減)、経常利益予想を12億円増額して60億円(同8.9%減)に引き上げたほか、年間配当予想は40円増額して200円(前期は年間300円)に見直した。メモリー価格が上昇基調にあるなかで、顧客の購買意欲が堅調に推移した。円安効果が出たほか、取引先の再生計画の認可が決まり、貸倒引当金繰入額の一部戻し入れが発生。これらの影響を業績予想に反映した。

シャープ <6753>  883.4円 (+43.6円、+5.2%)

 シャープ <6753> [東証P]が続急伸。不振が続く液晶ディスプレー事業に関し、同社が縮小を検討していると21日の取引終了後、国内メディアが相次いで報じた。財務体質の改善を期待した投資家の買いを誘ったようだ。シャープの24年3月期は2期連続で最終赤字となる見通し。共同通信によると、赤字の主因で大型液晶パネルを手掛ける子会社の堺ディスプレイプロダクト(SDP)について、売却先を模索していたが難航しており、生産停止が選択肢となるという。

くら寿司 <2695>  4,675円 (+220円、+4.9%)

 くら寿司 <2695> [東証P]が大幅反発。同社は21日、2月度の月次情報を公表。既存店売上高は前年同月比6.6%増となり、3ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感されたようだ。人気アニメ「ハイキュー!!」とのコラボキャンペーンや、「大間のまぐろと極上寒ぶり」「豪華かにと極上寒ぶり」などのフェアを展開したことが奏功。既存店の客数が同2.3%増となったほか、客単価は同4.2%上昇した。なお、全店ベースの売上高は同8.7%増だった。

ライフネット <7157>  1,524円 (+68円、+4.7%)

 ライフネット生命保険 <7157> [東証G]が大幅高で3日続伸。21日の取引終了後、認知症や軽度認知障害(MCI)の早期発見・早期治療をサポートする認知症保険「be」をエーザイ <4523> [東証P]と共同開発したと発表。今回の共同開発は、2022年に締結した認知症領域などでの協業に向けた資本・業務提携契約の具体的な取り組みの一つ。同保険は4月から販売を始める。

神奈交 <9081>  3,250円 (+145円、+4.7%)

 神奈川中央交通 <9081> [東証P]が大幅高。同社は21日取引終了後、24年3月期通期の連結営業利益予想や期末配当計画を上方修正しており、これが好感されたようだ。今期の連結営業利益予想は従来の47億9000万円から69億8000万円(前期比61.5%増)に引き上げた。旅客自動車事業で定期券利用を中心に旅客需要が前回予想を上回っていることに加え、自動車販売事業で商用車の新車販売台数や車両整備台数が増加したことが主な要因だとしている。また、期末配当を従来計画比20円増額の40円にすると発表。これにより、中間配当20円をあわせた年間配当は60円(前期は40円)となる。

平和不 <8803>  3,980円 (+130円、+3.4%)

 平和不動産 <8803> [東証P]が大幅反発。22日正午、24年3月期の期末配当において、特別配当50円を実施する予定だと発表。これを好感した買いが集まったようだ。期末配当予想はこれまでの見通しの58円に特別配当分を加えて108円に修正した。年間配当予想は特別配当を含めて166円(前期は年間で104円)となる。中期計画の最終年度となる今期の業績が計画を上回る見込みとなったことを踏まえ、自社株買いではなく特別配当を実施して株主に利益還元する。

フリュー <6238>  1,240円 (+35円、+2.9%)

 フリュー <6238> [東証P]が4日続伸。21日の取引終了後に発表した2月度の月次概況(速報)で、売上高が前年同月比19.6%増と増収基調が続いていることが好感された。世界観ビジネスで主に国内クレーンゲーム景品の受注が好調なほか、ガールズトレンドビジネスで、プリントシール機でのキャラクターIPコラボの施策が貢献した。

西鉄 <9031>  2,527円 (+68.5円、+2.8%)

 西日本鉄道 <9031> [東証P]が反発。21日の取引終了後、24年3月期の連結業績予想について、純利益を170億円から221億円(前期比20.3%増)へ上方修正し、あわせて期末配当予想を17円50銭から22円50銭へ引き上げたことが好感された。固定資産(信託受益権)の譲渡による特別利益の計上を見込んでいることが要因。売上高4183億円(同15.4%減)、営業利益230億円(同12.0%減)は従来見通しを据え置いている。なお、年間配当予想は40円(前期35円)となる予定だ。

コロプラ <3668>  621円 (+16円、+2.6%)

 コロプラ <3668> [東証P]が続伸。21日の取引終了後、韓国ロッテグループの メタバース事業を主導するカリバース社と、メタバース経済圏共同創出に向けて基本合意したと発表しており、好材料視された。コロプラは、ブロックチェーン子会社Brilliantcryptoを設立し、ゲームプレイを通じてデジタル世界の宝石を創出し、多様なメタバースに宝石を持ち込むことを可能とすることでメタバースに新たな経済圏を生み出すプロジェクトを推進。一方、カリバース社はロッテ情報通信の子会社であり、韓国ロッテグループの主要な事業分野と連携したハイクオリティメタバース「CALIVERSE」を開発している。今回の合意により両社は、Brilliantcryptoが創出する宝石の「CALIVERSE」への展開をはじめとしたWeb3でのさまざまな活用を視野に、メタバース経済圏の共同創出に取り組むという。なお、同件による業績への影響は軽微としている。

ホーチキ <6745>  2,261円 (+54円、+2.5%)

 ホーチキ <6745> [東証P]が反発。22日午後2時30分ごろ、24年3月期の期末配当予想を25円50銭から32円50銭に増額修正したことが好感された。年間配当予想は58円となり、前期実績に対しては7円の増配になる。

JAL <9201>  2,910円 (+60円、+2.1%)

 日本航空 <9201> [東証P]が7日続伸。21日の取引終了後、24年3月期の連結業績予想について、最終利益を800億円から900億円(前期比2.6倍)へ上方修正し、あわせて期末配当予想を30円から40円へ引き上げ年70円(前期25円)としたことが好感された。国内旅客収入が単価の上振れにより従来予想を上回って推移しているものの、国際旅客収入が主に日本発需要の落ち込みにより前回予想を下回って推移しており、売上高を1兆6840億円から1兆6530億円(前期比20.2%増)へ下方修正した。ただ、燃油価格の下落による燃油費の減少や燃油費以外の費用削減に努めていることが奏功し、営業費用が想定を下回る見通しに加えて、1月2日に発生した海上保安庁機との衝突事故で全損したエアバスA350-900型機の機体保険金を受け取ることから、最終利益は上方修正した。同時に、25年3月期業績予想も発表しており、売上高1兆9300億円、最終利益1000億円を予想。年間配当は80円を予定している。

邦ガス <9533>  3,375円 (+60円、+1.8%)

 東邦ガス <9533> [東証P]が6日続伸。同社は21日取引終了後、24年3月期通期の連結業績予想を修正。営業利益の見通しを従来の280億円から340億円(前期比22.3%減)に上方修正したことが買い手掛かりとなったようだ。売上高予想は従来通り6600億円(同6.5%減)で据え置いたが、原料価格が想定を下回る見通しとなったことが利益を押し上げる要因だとしている。

ソラスト <6197>  550円 (+9円、+1.7%)

 ソラスト <6197> [東証P]が反発。21日の取引終了後に発表した2月度の介護サービス利用状況で、訪問介護利用者数が前年同月比2.5%増となり、9ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。また、デイサービス利用者数も同27.8%増となり、利用者数の増加基調が続いている。

ハピネット <7552>  3,125円 (+45円、+1.5%)

 ハピネット <7552> [東証P]が反発。22日正午ごろ、子会社ハピネット・メディアマーケティングが、ソニー・ピクチャーズ エンタテインメント(東京都港区、以下SPEJ)とビデオグラム包括ライセンス契約を締結することで合意したと発表しており、好材料視された。SPEJがビデオグラム化権を保有する全作品について、5月1日からハピネット・メディアマーケティングが映像パッケージの制作及び販売を行うという。SPEJは、「スパイダーマン」シリーズや、「バイオハザード」シリーズ、「キングダム」シリーズなどのヒット作品を生み出しており、良質なコンテンツを多数所有している。今回の契約締結により、SPEJが権利を持つ全映像ソフトの企画、制作から販売までをハピネット・メディアマーケティングが一気通貫で手掛けることになり、業績への貢献が期待されている。

※22日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース
配信元: 株探

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