ＧセブンＨＤ Research Memo（4）：オートバックス・車関連事業、業務スーパー事業が増収増益に（1）

■G-7ホールディングス<7508>の業績動向

2. 事業セグメント別動向
(1) オートバックス・車関連事業
オートバックス・車関連事業の売上高は前期比1.9%増の37,012百万円、経常利益は同37.9%増の2,759百万円と増収増益に転じた。

このうち、主力のG-7・オート・サービスの業績は、コロナ禍の影響等による来店客数の伸び悩みや、半導体不足に起因したカーAV機器の供給不足等の影響があったものの、冬季シーズンの降雪により冬用タイヤが好採算となったほか、タイヤチェーンの販売が堅調に推移したことにより、売上高は前期比1.1%増と3期ぶりに増収に転じた。一方、利益面では「オートバックス」本部へのインセンティブ費用を計上したことで同5.2%減となった。

カテゴリー別の売上増減率を見ると、タイヤが前期比6.1%増となったほか、車通勤の増加に伴いメンテナンス関連が同14.3%増、オイルが同2.6%増となった。一方、カーAVが同14.3%減、アクセサリーが同6.6%減、サービスが同1.8%減となった。

既存店ベースの月次売上高伸び率の推移を見ると、2021年4月～5月は前年同月の水準が低かった反動で2ケタ増となり、6～8月はコロナ禍でのドライブ需要減少が響いてマイナス圏に沈んでいた。9月は前年同月比微増、10月から12月までは同微減で推移していたが、2022年に入ってからはタイヤの履き替え需要が増加したこともあり、1ケタ増ペースに転じた。「オートバックス」本部の既存店伸び率との比較で見ても、ほぼ同様の動きとなっている。

なお、2022年3月期における国内のオートバックス関連店舗は出店2店舗、退店1店舗となり、前期末比1店舗増の76店舗となった。

新業態として2020年3月より出店を開始したアウトドア用品専門店「FIELD SEVEN」については2店舗（福井県、千葉県）を出店し、合計4店舗となった。コロナ禍が続くなかで売上高としてはまだ十分な水準とは言えないものの、コロナ禍収束後のキャンプ需要の拡大を見据えて、商品戦略などを見直しながら収益化を目指している。同社は将来的にキャンプ場の運営も含めて、カーライフに関するトータルソリューションを提供していく構想を描いており、現在、候補地を2カ所に絞って事業計画の策定を進めている段階にある。そのほか、コインランドリー「マンマチャオ」については近畿圏で1店舗を出店し、合計6店舗となっている。

G-7バイクワールドについては、コロナ禍における移動手段としてバイクの需要が拡大していることや、バイク王＆カンパニーが運営する「バイク王」とのコラボ出店の取り組みが奏功して既存店ベースで前期比3%程度の増収となり、全店ベースでも増収となった。利益面でも、既存店の売上拡大に伴う収益性の改善や販売構成比の変化等により2ケタ増益となった。2022年3月期の新規出店数は2店舗（三重県、広島県）となり、国内店舗数は前期末比2店舗増の14店舗となった。

海外のオートバックス及びバイクワールド事業については、出店しているマレーシアでコロナ禍が続いたことや洪水が発生した影響もあり減収となったが、コスト削減に取り組んだことで損失額は前期から縮小した。2022年3月期末の店舗数は、「オートバックス」「バイクワールド」ともに2店舗で前期末比横ばいとなった。G-7.CrownTradingの自動車輸出販売事業は上期まで減収が続いたものの、下期に入って輸出台数が回復し、通期では増収増益となった。

(2) 業務スーパー事業
G-7スーパーマートで展開する業務スーパー事業の売上高は前期比7.5%増の89,190百万円、経常利益は同8.5%増の4,258百万円といずれも過去最高を更新した。巣ごもり需要の反動減が懸念されたものの、メディアやSNSの露出効果で来店客数が堅調に推移し、既存店売上が通期で1%程度の増収となった。加えて、新規に10店舗（九州圏5店舗、首都圏及び北海道各2店舗、中部圏1店舗）を出店したことが増収要因となった。2022年3月期末の店舗数は前期末比10店舗増の175店舗となった。利益面では、店舗出店及び改装費用の増加があったものの増収効果で吸収した。

既存店ベースの月次売上高増減率の推移を見ると、前年の巣ごもり需要の反動により2021年4～5月は前年同月比でマイナスに転じたものの、同年6月以降は堅調に推移した。神戸物産<3038>の直轄店舗の動きについても概ね同様のペースで推移している。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲）


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