電子マネーの所持率は10代、20代ともに増加、不安感も払拭か【フィスコ・ビットコインニュース】

10代、20代の若年層を調査するアンケートメディア「TesTee Lab.」を運営するテスティーは、10～20代の男女3,396名(10代男性851名、10代女性845名、20代男性836名、20代女性864名)を対象に電子マネーに関する調査を実施し、その結果を公表した。

同調査によると、直近1ヶ月以内に利用した支払い方法では「現金」が最も多く、10代、20代ともに9割が現金支払いを利用していることがわかった一方で、電子マネーの所持率は10代、20代ともに増加傾向にあることが明らかになったという。電子マネーの所持率は、2017年には10代は47.4％、20代は55.3％だったが、2018年には10代が44.2％、20代が60.7％となり、今回はさらに増加し、10代が65.2％、20代が73.5％に上ったようだ。

「電子マネー利用について不安があるか」という質問には、10代では42.8%、20代では42.6%が「電子マネー利用について不安がある」と回答し、以前の調査と比較して不安に思う人の割合が減少したとしている。さらに、「今後、電子マネーがさらに普及してほしいと思うか」という質問には、10代も20代も7割以上の人が「普及してほしいと思う」と、電子マネーの普及に期待していることが判明したという。

また、同社は20代の男女2,052名(20代男性1,001名、20代女性1,051名)を対象に、仮想通貨（暗号資産）に関する調査も実施している。暗号資産の認知度については、「知っている」と回答した人が男性で47.8％、女性で33.4％、「聞いたことはあるが詳しくは知らない」と回答した人が男性で31.4％、女性で41.2％となった。暗号資産の保有率については、20代男性で25.1％、20代女性で8.0％の人が「保有している」と回答したと報告している。


＜HH＞