調整期間は短期で終わる可能性
人件費の高騰などを背景に、製造業におけるFA化の流れは引き続き大きくなっており、今期も同社への需要は旺盛だ。会社予想の営業利益は、初の2000億円乗せが期待されている。
一方、株価は今年年初には55000円近辺にあったものの、その後40000円台前半を推移し、5月15日に好調な決算の発表により45000円台へ上昇するも、全体の調整感から再度、短期間の調整期間を迎えている。
為替リスクはあるものの、信用倍率は4月末時点での11倍から、5倍まで改善しており、為替が大きく円高へ振れなければ、調整期間は短期で終わる可能性が高いだろう。