会合後の波乱を歓迎するくらいの余裕を持って対応しよう

◆会合後に円高が加速する傾向が続くか？

２１日の日経平均は、大幅下落を想定します。

３連休明け２０日の日経平均は小幅反落でしたが、ＴＯＰＩＸは小幅続伸、騰落銘柄数も値上がりと値下がりが拮抗しており、方向感のないもみ合いでした。

２１日の昼に日銀政策決定会合、深夜にＦＯＭＣの結果が出る前日ですから、積極的に動けないのも致し方ありません。

いよいよ２１日は日銀政策決定会合の結果発表日です。どう動くかまったくわからないのですが、大幅下落を想定した理由は、日銀政策決定会合の日に円高が加速する傾向があるためです。

直近３回の日銀政策決定会合（４月２８日、６月１６日、７月２９日）では、日銀政策決定会合の日に急激な円高になっています。

４月は期待が先行した円安の反動もありましたが、６月、７月ともに期待が先行していなかったのに円高が加速しました。

短期売買のトレーダーが条件反射的に仕掛けているのかもしれませんが、日銀政策決定会合でサプライズがあると困るので、イベント前は為替の動きが止まってしまうのだと思われます。

直近のドル円相場も小康状態で動きが止まっています。直近３回の傾向と同じように、日銀政策決定会合をきっかけに円高に触れる可能性を警戒しておきたいところです。

また、日経平均のテクニカル的にも２５日移動平均線が下向きに変化し、５日移動平均線も下向きを継続しているため、短期的には同じ方向に加速しやすい状況と見ています。

さらに２１日はＦＯＭＣの結果を深夜に控えていること、翌日が祝日であることから、積極的に買い持ちしにくい事情があります。

これらを総合的に判断すると、日経平均も円高に条件反射して下落する可能性がありうるという結論になります。

ただし、今年の傾向を振り返りますと、日経平均が１６０００円程度から買い下がっていれば報われているのも事実です。

今年は年初の暴落からスタート、日銀の政策に一喜一憂したり、イギリスがＥＵを離脱して暴落しましたが、１６０００円以下でさえ買っていれば儲かった相場展開だったといえます。

もしも日銀政策決定会合で日経平均が下ブレすれば、節目の１６０００円に近づくでしょう。日銀政策決定会合の日は毎回乱高下する日ですが、急落してもあせらずに、今年の買い場に近づいたくらいの余裕を持って対応していきましょう。