調整一巡に至らずに下値模索、マザーズ市場の急落に警戒感

明日の東京株式市場見通し

　１５日の東京株式市場は、きょうまでの４日続落で日経平均株価が合計９７１円と短期間に急落し、心理的フシ目の１万６０００円台を割り込んだものの、調整一巡には至らずに下値模索が続きそうだ。

　市場関係者からは「きょうは日経平均株価が大引けにかけてやや下げ渋り、前日比１６０円安にとどまったものの、東証１部の値下がり銘柄数は１６７０（値上がりは２２７、変わらずは６１）に達しており、全面安商状となった。さらに、きょうの東証マザーズ指数は、前日比１１５．１３ポイント（１０．３３％）安の９９９．９１と、４月７日以来約２カ月ぶりに終値で１０００を割り込むなど、調整色が強まっている」との見方が出ていた。

　１４日の東京株式市場は、朝方こそ自律反発の買いで高い場面があったものの、その後は運用リスクを回避する売りが優勢となり、日経平均株価は下値模索の展開を強いられた。終値は、前日比１６０円１８銭安の１万５８５９円００銭と４日続落となった。

14日の動意株

　インスペック＜6656＞＝連日のストップ高。
きょうは主力株よりもマザーズ市場を中心とした小型株の下げが際立っており、強い向かい風環境のなかで同社株の上げ足は異彩を放つ。同社は精密プリント基板などの最終外観検査装置を手掛け、前１６年４月期は営業損益段階で１９００万円の赤字となったが、今期は１億７０００万円の黒字化を予想している。強気の中期計画も市場の注目を集めた。ＩｏＴ（モノのインターネット化）の普及を背景に高性能のパターン検査装置（ＡＯＩ）の需要が高まっており、同社はこのニーズを取り込む方向に経営の舵を切る方針。数値目標としては１９年４月期に営業利益段階で７億５０００万円を掲げており、これが投機資金を呼び込む格好となっている。

　Ｈａｍｅｅ＜3134＞＝４連騰で連日の実質上場来高値更新。
８日にクラウドソーシングサービス運営の大手で、ＥＣ事業者向けコンテンツマーケティングサービスを展開するランサーズ（東京都渋谷区）との業務提携を発表、また、１０日には１７年４月期業績予想が２ケタ営業増益で、年間配当も１円増配見通しであることを発表するなどし、株価は急上昇しているが、１３日には「ＶＲ　ＳＨＩＮＥＣＯＮヘッドセット」を発売したと発表しており、これも好材料視されている。

　新光商事＜8141＞＝反発。
きょう付の化学工業日報で「空中に映像を表示し非接触でタッチパネルのように操作できるディスプレイシステム『ＡＩ（エアリアルイメージング）ｐｌａｙ』の市場開拓を本格化する」と報じられており、これを好材料視した買いが入っている。記事によると、触らずに操作できる特徴を生かして、衛生管理が不可欠な手術室モニターや病院内エレベーターなどの医療分野に訴求するという。さらに、ＡＴＭやＫＩＯＳＫ端末、エンターテインメント性が求められるアミューズメント機器、駅の案内板など広範な分野での利用を提案していくとあり、今後の業績への寄与が期待されている。

　日本テレホン＜9425＞＝ストップ高。
同社は１３日取引終了後に、１７年４月期通期の単独業績予想（今期から単独に移行）を発表。営業利益を４５００万円（前期連結比４５．２％増）と見込んでいることが好感されているようだ。売上高は６１億４４００万円（同１６．５％減）を予想。スマートフォン端末の買い替えサイクルの長期化などから売上高の見通しは慎重に見ている一方、情報通信ショップや中古携帯電話機「エコたん」の販売強化などに注力するとしている。

　シンバイオ製薬＜4582＞＝急反騰。
１３日の取引終了後、自己疼痛管理用医薬品「ＳｙＢ　Ｐ－１５０１」の、入院期間中の短期術後急性疼痛管理を適応とした第３相臨床試験を開始したと発表しており、今後の新薬開発への期待感から買いが入っている。「ＳｙＢ　Ｐ－１５０１」は、シンバイオが昨年１０月に米ザ・メディシンズ・カンパニー社（ニュージャージー州）から日本における独占的開発権・販売権を取得した製品。米国では昨年４月３０日にＦＤＡ（米食品医薬品局）から医薬品の承認を受け販売が開始されているほか、欧州でも昨年１１月２０日にＥＭＡ（欧州医薬品庁）から承認を受けている。

　東建コーポレーション＜1766＞＝逆行高。
同社は建設事業と不動産賃貸事業を収益の両輪としており、不動産市況の改善が進む首都圏で積極的な営業展開を進め、相続税の改正も商機につなげている。１６年４月期営業利益は前期比３４％増益の１２６億６５００万円を計画しているが、市場では「きょう引け後に決算発表を控えており、好決算先取りの買いが流入している」（国内準大手証券マーケット支援部）とみられている。