カジュアルギフトの代表格に成長したソーシャルギフト

ネットを通じた手軽で安価な贈り物

　近年、ソーシャルギフト、もしくはｅＧｉｆｔ（イーギフト）と呼ばれるサービスをよく耳にするようになった。ソーシャルギフトとは、ちょっとした「ありがとう」の気持ちに１輪の花を添えてプレゼントするように、日々の感謝やお詫びの気持ちを商品を添えてインターネットを通じて贈るサービスのことをいう。

　特徴は贈る相手の住所がわからなくても、ＳＮＳやメールアドレスさえ分かれば気軽にプレゼントを贈れることで、贈る側はソーシャルギフトサービスを利用してギフトを購入し、贈る相手にメールやＳＮＳでメッセージを送信。受け取る側はメッセージが届いたら、実店舗でスマートフォンの画面を見せることでプレゼントを受け取ることができる。店頭で交換できるコーヒーやコンビニエンスストアの商品といった比較的安価なギフトが中心で、歳暮や中元は高額になってしまい、購入や配送にも手間がかかるが、ソーシャルギフトはスマホでいつでも注文が可能で、気軽に贈れることから、カジュアルギフトの代表格として成長している。

２０２０年には１１１０億円市場との予測も

　矢野経済研究所（東京都中野区）では、２０１４年度のソーシャルギフトの市場規模は８２億円だったが、１５年度には１５６億円に増え、５年後の２０２０年には１１１０億円にまで成長すると予測している。参入企業も増えているが、市場の成長力が強く、関連銘柄には注目したい。

　注目は、昨年１２月にソーシャルギフトサービス「ギフトコ」の提供を開始したＮＴＴドコモ＜9437＞をはじめ、傘下のＳＢギフトが「ポチッとギフト」を展開するソフトバンクグループ＜9984＞、ソーシャルギフト大手の「ｇｉｆｔｅｅ」を運営するギフティと提携するＫＤＤＩ＜9433＞などの通信大手だ。また、「ギフトスマート」を運営するバリューコマース＜2491＞や「ＬＩＮＥギフト」と連携するアイル＜3854＞なども注目したい。