大塚家具がヤマダデンキとの連携強化で7年ぶりに増収転換

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大塚家具がヤマダデンキとの連携強化で7年ぶりに増収転換

経営再建中の大塚家具は、2020年5月〜21年1月の売上高(非連結)が199億8400万円(前年同期間比3.0%増)と増収に転じたと発表したそうです。
期初は、新型コロナによる入店数の減少など減収要因もありましたが、「ヤマダデンキ」との連携で家電販売やヤマダデンキ店舗の家具販売が伸びて赤字幅も縮小し、急ピッチで業績改善が進み、来期の黒字化に向け一歩前進した格好のようです。

決算期を変更しているため単純比較はできませんが、第3四半期累計では2014年以来、7年ぶりに増収へ転じたそうです。

大塚家具は、2019年12月にヤマダホールディングスと資本提携し、2020年12月に大塚久美子氏が代表取締役を辞任しており、久美子前社長の辞任後、ヤマダHDの社長の三嶋恒夫氏が大塚家具の会長兼社長を務めているそうです。

ヤマダHD主導で経営改善が進んできており、「ヤマダデンキ」の店舗での家具販売など、家具と家電・インテリアを合わせた「暮らしまるごと」提案が浸透し、ヤマダデンキの旧LABI新宿東口店で家具などの大処分市も寄与したようです。
2021年4月期の業績予想は赤字を見込んでいますが、2022年4月期の黒字化に向け構造改革を急いでいるとのことです。

2020年5月〜2021年1月(非連結)の売上高は199億8400万円、営業利益18億1800万円の赤字、最終利益20億4900万円の赤字だったそうです。

この傾向が続くといいですね。

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