マイ・メモ（2021年 1月　訂正）

kabukabumanさん 2021/01/11 15:30

＊赤字部分は訂正前の内容を一部コピペしたものです昨年末から新型コロナウィルスが猛威を奮っているにも関わらず株価だけは上昇するという異様な状況が続いています。
英国では首都ロンドンのロックダウン効果もなく医療崩壊が始まり英国型変異株による感染は欧州全体に拡がる様相をみせています。また米国でも固有変異株による市中感染が確認されるなど世界的な感染拡大は一向に衰えを見せず「withコロナ」という言葉は形骸化しつつある様に感じます。
特に医療関係者の間では「withコロナ」は非現実的であり最低でも2～3ヵ月は経済活動をストップしコロナ対策に集中すべきだという意見が大勢を占めています。
同時に海外の変異株だけでなく、国内の感染拡大が長期化すれば日本型の変異株が生まれるリスクが高まると警告しています。
またワクチンの承認や接種のスケジュールに関して日本は他の先進国に後れを取っており本気で半年後の東京五輪開催を考えているのかと疑いたくなります。
＜それでも株価は上がり続けるのか？＞
米国では今月予想外の出来事が二つありました。一つはマイナスに落ち込んだ雇用統計。もう一つはトリプルブルーが現実になったことです。にも関わらず米国株は3指数揃って史上最高値を更新しています。
理由はバイデン政権による数兆ドル規模の経済対策への期待だとか。何れそのツケは国民が払うことになるのに。
という訳で、2021年第一週目の出来事や株価の動きをみて当初の相場予測と今年の投資計画を一旦白紙に戻すことにしました。

昨年は新型コロナに振り回された一年でしたが2021年は何とか終息へと向かってほしいものです。しかし昨年末から変異株を交え、世界中で感染爆発の兆しが見えています。一方でワクチンの製造承認も着々と進んでいますが有効性・安全性の評価が固まるまでにはかなりの時間を要するでしょう。
さらに集団免疫獲得の必要条件である7割以上の人が接種を受けられるのか。或いは効果の持続期間はどうなのか等々。こうした疑問に対する答えが年内に出る可能性は極めて低いと思います。つまり今年も新型コロナウィルスの脅威と戦いながら感染対策と経済活動のコントロールに悩まされる一年になる様な気がします。
一方、昨年の株式市場は新型コロナなど物ともせず高値を更新し緩和マネーの勢いを改めて実感する結果になりました。この勢いは恐らく今年も続くと思いますが日米共に新政権の手腕が試される年でもあり昨年の様に、3月の底値からほぼ一直線に上昇する様なことは考え難く前半は揉み合い、後半に漸く山が訪れるのではないかと予想しています。
因みに、今年はアフターコロナを見据え、関連する材料株を初めバリュー株、コモディティ関連（東京五輪に肖って「金・銀・銅」？）さらには新型コロナの影響で叩き売られ底値圏にある銘柄などを中心に数本の個人ファンドを立ち上げようと考えています。
先週のNY市場はトリプルブルーが現実になったにも関わらずバイデン政権による大規模な財政出動を期待してドルも株も買われました。長期金利は1.1％まで上昇し、株価暴落の危険性が指摘される1.2％に接近。一方で金は急落するという予想外の展開でしたが何れ財政逼迫による増税は避けられませんし国債の大量増発によって米国債の格下げも視野に入るため中期的に米国株は下落すると予想しています。
＜バイデン政権で米国経済は良くなるか？＞米国の大統領は2代続いて消去法によって選ばれたと考えています。何故なら選挙戦中バイデン氏のビジョンが明確に示されたことはなく同氏の勝利はトランプ大統領の自滅によって齎された様な気がします。
また今のところ好感されているバイデン氏のダイバーシティ人事は新政権の人気取りを強く意識した産物であり最初から他力本願が見え隠れしている様な気がして仕方ありません。
そういえば4年前トランプ大統領の就任演説はアメリカ・ファーストの連呼に終始しましたがそれも明確なビジョンが無かったからでしょう。従ってバイデン氏もブレーンに恵まれれば無難に任期を全う出来そうですが今のところ、それ以上の期待は望めそうにありません。（私見です）
＜まとめ＞2021年の株式市場は紆余曲折がありながらも活況が続くと考えていましたがスタートして僅か一週間で少し景色が変わりました。
年初までは日経平均が3万円を超えるのは時間の問題とした上で「近い様で意外に遠い3万円超え」と予想していましたが敢えて「遠のいた3万円超え」に変更します。
無論素人の予想ですから外れる可能性が高いのは百も承知していますが毎年投資戦略は自身の予想に基づいて立案しているため今年は「横ばいかやや弱含み」を想定し資金配分を決めることにしました。
但しターゲットとするセクターは当初の計画通りです。（ファンドの立ち上げは中止します）

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385件のコメントがあります

101～120件 / 全385件

たか○さん 2021/01/28 08:07

おはようございます。
最近は以前に投稿していた　逆日歩数が295（一年平均485）
でしたので　需給悪化が相場急落の原因ではないかと思っています。
アメリカでもSP500のETFの空売り比率が下がっていました。

となると調整レベルは　警戒度小～中　と見ています。
本当のヤヴァイ下落はこの先にある　再度の　お花畑で再度ジェンガを積み上げていくと思っています。

たか○さん 2021/01/28 06:46

やっぱり今回は予想通りに来ましたね。
持株は長期は無視するとして、短中期の大方の同額くらいの日経空売りと貴金属ですから打撃はあまりなさそう。というかくると思ってたから問題なし。何処かで先物利確して買いに転ずるタイミングを図らねば。

たか○さん 2021/01/27 22:29

そろそろ　相場がヤヴァそうですが今調整することで2月の調整相場がなくなる可能性に期待です。どんどん押してしまえー

kabukabumanさん 2021/01/27 18:30

空飛ぶ自動車もドローンの進化と共に開発競争が激化しそうですね。

手塚治虫氏が描いたSFの世界がことごとく現実のものになりそうです。

子供

「自動車って昔は地上を走ってたの？」

お婆ちゃん

「そうだよ、お婆ちゃんが子供の頃はまだ地上を走ってたのよ」

何れそんな会話が日常になるんでしょうね。

そして未来はガソリンも電気も水素も使わない自動車が空を飛んでいるかも。

kabukabumanさん 2021/01/27 18:26

去年こんな報道がありました。

https://www.msn.com/ja-jp/news/money/%E7%84%A6%E7%82%B9-%E6%97%A5%E6%9C%AC%E9%9B%BB%E7%94%A3%E3%81%A8%E6%97%A5%E7%94%A3%E3%81%8C%E3%82%B8%E3%83%A4%E3%83%88%E3%82%B3%E5%B7%A1%E3%82%8A%E7%B6%B1%E5%BC%95%E3%81%8D-%E8%87%AA%E5%8B%95%E8%BB%8A%E3%81%AB%E9%9B%BB%E5%8B%95%E5%8C%96%E3%81%AE%E6%B3%A2/ar-BB1a0OsX

まだ日本電産の株を保有している時だったので記憶に残っています。

kabukabumanさん 2021/01/27 17:36

電気自動車関連で

日本電産、ソニー、日立は要マークでしょうね。

kabukabumanさん 2021/01/27 17:32

日経新聞電子版に今日掲載された記事です。（2021/1/27 12:03）

日本電産が2030年を目標とする売上高10兆円。この成長をけん引する分野として投資を加速しているのが電気自動車（EV）用駆動モーター事業だ。永守重信会長らはEV用駆動モーターなど動力源にあたる「パワートレイン」のコストが24年ごろを境にガソリン車など内燃機関を下回るとし、25年をEV需要の急拡大が始まる「分水嶺」と位置づける。この予測を自動車業界の専門家たちはどう見ているのか聞いてみた。

■みずほ銀行　湯氏「中国では24年にEVとガソリン車の保有コストが並ぶ」

日本電産が25年を分水嶺とする理由の一つにバッテリー価格の低減などによってEV価格が内燃車の価格を下回るとの見立てがある。みずほ銀行法人推進部の湯進主任研究員は「EVの普及が先行している中国では24年にEVとガソリン車の保有コストが並ぶ」と話す。保有コストとは消費者が自動車を購入する際にかかる費用（補助金による割引なども含む）や燃費などを指す。

湯氏によると、中国では航続距離400キロメートル程度のEVに搭載されているバッテリー価格は7千ドル（約73万円）程度とし、これが「3～4年程度で4割程度価格が下がる」と予測する。同時にモーターとギアやインバーターなどのモジュール化が進めばコストダウンが進む。ただ「バッテリー価格の高い日本ではEVの保有コストが大きく下がるのは先になりそう」とも指摘する。

■ローランド・ベルガー　貝瀬氏「地域・車種次第。25年に全体では下回らない」

独ローランド・ベルガーの貝瀬斉パートナーはEV価格動向について「地域やモデルによって違いが出てくる」と指摘する。例えば、環境規制が厳しく自動車メーカーに罰金が科せられる欧州では「罰金を払うくらいなら助成金も組み合わせて戦略的な価格でEVを売るケースもありうる」とする。

高級車については「燃費面で不利なため、電動化を前倒しする必要がある。（同じグレードで）内燃車以上に安い価格も出てくる」とみる。一方、購入コストが低い大衆車は電動化するメリットが表れにくいと話し、「全体として25年ごろにEVの方が安い状況にはならないのでは」と分析する。

■日本電産　永守会長「EVは小型車中心」関社長「走行距離の割り切りが進む」

永守会長は25日の決算説明会で「今後、EVは小型車が中心になる」とも指摘した。近所への買い物や通勤目的でEVを購入する人には高い走行性能や航続距離を長くするための大容量バッテリーは必要なく、性能を抑えて価格も下げたEVが普及するとの見方だ。関潤社長も「走行距離の割り切りが進む」と話す。

こうした割り切りについて湯氏は「日本電産の主張の方向性は正しい」と認める。その理由として「中国での超小型EV人気」を挙げた。例えば、上汽通用五菱汽車が20年夏に発売した約45万円の小型EV「宏光ミニ」が地方で売れている。2人乗りで航続性能も限られているが「補助金無しでもガソリン車と対抗できる価格水準。通勤利用を前提としている」（湯氏）。貝瀬氏は「今まで乗用車を利用していなかった層が多い新興国では十分かもしれない」とする一方、先進国などのガソリン車の使い勝手になじんだ層には「性能の割り切りを合理的に納得できるのは一部のみ」と話す。

日本電産は25年以降のEVの急激な需要増に備え、中国や欧州に数千億円を投資し、生産拠点の建設計画を進めている。中国では駆動モーターとギアなどを組み合わせたシステム製品「E-Axle」が広州汽車集団などのEV6車種に採用。19年春の量産開始以来、販売台数が10万台を超えた。貝瀬氏は「EV市場の成長で自動車業界の多様化が進むなか、日本電産も含めた部品メーカーは自社技術の活用方法を戦略的に考えている」と指摘する。

湯氏によると、中国での日本電産の駆動モーターの生産台数は独立外資系ではトップという。ただ明らかになっている採用車種はミドルエンド以上のモデルで、低価格モデルは中国のモーターメーカーが強いと指摘し、「日本電産の予測通り小型車が増えたときに、同社のビジネスにどう影響するかが分かるのはこれからだ」と話した。