ちょっと言葉足らずだったかもしれませんが、ドルコスト平均法=投資信託ではないので、買っている銘柄をしっかり理解することは死活的に重要ですね。
倒産するような銘柄に手を出すようではドルコスト平均法は成立しないと思います。
ドルコスト平均法は中長期の投資法であるという前提で考える必要があるでしょう。短期売買には当てはまりません。
ドルコスト平均法はほぼ平均単価で買うことになるので、大雑把に言えば保有期間の半分は含み損、半分は含み益になるのだと思います。
だから必ず儲かるわけではなく、必ず損するわけでもないのが実態だと思います。含み損の時はじっと我慢して買い続け、含み益になった時にだけ売る忍耐力が必要かなと思います。含み損はドルコスト平均法では失敗投資ではないのです。
ところが多くの投資本はロスカットラインを設定して、一定の含み損になったら機械的に損切りすることを推奨しています。ドルコスト平均法ではこれは自殺行為に等しいと思います。
機械的ロスカットは証券会社にとっては手数料を稼ぐ有効な方法ですが、投資家にとって有利かどうかは疑問です。
証券会社はロスカットで得た資金でより有望な銘柄に乗り換えることを推奨しますが、一般投資家にとり乗り換えた銘柄が有望かどうかなど分かりません。
通常はロスカットしたあとも新旧銘柄共に同じように上げ下げを繰り返すのでロスカットの実質的な意味はあまりないような気がします。
ほんとうに、ごもっともで、ボクもトルコリラ債をしつこく勧誘されて、あのとき、応じてなくて、本当によかったと、思います。
理解して投資していれば、いいんでしょうけど、何もわかってない、初心者、それをかもとする金融機関、そんな構図が透けて見えるのが、嫌な感じです。
米国株は30年で8倍に。
米国にいじめられる中国もこの10年全然上がってない。
年金で買うだけの米国民。
日本人は証券会社に騙され、売りばっかり教えられ、
手数料損してる。
一方、買うだけの日銀は大儲け。
銀行や証券は手数料が命。
いけないのは、消費者からどうやって金をかすめ取るかばかり考える。
だから、ハイイールド債など買わせようとする。
トルコやイタリヤやギリシャや南アやアルゼンチンといった
デフォルト予備軍の国債を買わせようという。
自社で買って、やばくなると押し付けてくる。
50%以下になるものを60%で為替条項もうけて売りにくる。
悪魔である。
よっぽどバフェットさんに預けたほうがいい。