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百貨店大手3社が訪日需要の下支えが鮮明となり営業増益を確保

百貨店大手3社の平成30年2月期決算が出そろい、いずれも伸長著しい訪日客需要の取り込みなどで営業増益を確保したそうです。
今期の見通しは、不採算店の整理や都心基幹店の増床といった個別要因から“まだら模様”ですが、各社とも免税売上高の増加を想定しており、訪日客が業績を下支えする構図が一層強まりそうです。

「免税販売の8割は中国本土のお客さま。格安航空会社の就航が多い大阪エリアの好調が顕著だ」と大丸松坂屋百貨店を運営するJ・フロントリテイリングの山本良一社長は、10日の決算会見で笑みを浮かべたそうです。
平成30年2月期の免税売上高は479億円で、前期比62%増となり、複合商業施設のギンザシックス、上野フロンティアタワーの開業効果もあって、営業利益は18.7%増の495億円だったそうです。

高島屋も免税売上高を40%増の490億円に伸ばしたほか、地方郊外店のテナント貸しなどで全店黒字化を達成し、営業利益は353億円と3.9%増加したそうです。
セブン&アイホールディングス傘下のそごう・西武は関西2店舗の売却で減収でしたが、営業利益は17.1%増の50億円となったそうです。

今期は高島屋が日本橋店を中核としたショッピングセンターの開業費用で減益を予想し、そごう・西武も首都圏2店舗の閉鎖で減収を見込むそうです。
一方、各社は免税対応型の決済システムを刷新するなど「訪日客の利便性を高める投資を加速させる」(高島屋の木本茂社長)構えで、訪日リピーターを囲い込む競争が過熱するようです。

来日する人は今年も増えるでしょうから、それが業績に結びつくといいですね。

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