中央銀行がデジタル通貨を発行する日

[元祖SHINSHINさん]

シンガポールが精力的に研究を続けてきたという。

しかし、インフラ課題があり過去には失敗をした経験がある。

ところが、ビットコインをきっかけに浮上した「ブロックチェーン」という、

進化した分散型データベース技術がにわかに注目され、

中央銀行によるデジタル通貨発行に向けて、

弾みがついてきた模様。

カブドットコム証券顧客ならば、

証券業界が「ブロックチェーン」技術を利用したシステムへ

移行するという告知を知っていよう。

中央銀行によるデジタル通貨発行の前に、

このように証券や銀行による「ブロックチェーン」技術採用の動きが、

急速に台頭してきている。

「ブロックチェーン」技術関連の仮想通貨にまつわる書籍が多数出版されており、

中でも元マイクロソフト日本社長・成毛氏が推奨・絶賛しているものが以下だ。

★「アフター・ビットコイン　～仮想通貨とブロックチェーンの次なる覇者～」

　　中島真心著　新潮社　2017.10.25.発行　2017.11.30.４刷

データベースの基礎知識のある者ならば、

瞬時に理解できるほどわかりやすくコンパクトに、

しかも多項目にわたって説明してくれている。

ただし、中国における仮想通貨規制がおこなわれる直前に書かれている点は、

考慮して読まなければならない。

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この書籍を読んでみて、中国とは真逆に、

あらためてプーチンが構想しているマイニング事業推進について想う。

プーチンはマイニング事業自体はすぐに枯固してしまうことを見越しておきながら、

そこで構築された大規模システムを土台に据えて、

国家によるデジタル通貨発行を計画しているのかもしれない。

ロシアは過去に何度も国家破綻している国だ。

そのセーフティーネットになったり、

米国のようなフードスタンプを、デジタル通貨で国民に与えることなどできそうだ。

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一方で、本邦ではコンビニ業界が経済産業省と組んで、

電子タグ導入構想を実現しようとしている。

つい先日は、ドラッグストア業界でも同様な構想が発表された。

こうした電子タグ導入と、ブロックチェーン技術が融合したとき、

革新的な未来が実現すると想われる。

五木寛之は書籍の中で、

世界がどうなるのか知りたいから長生きしたいと書いていた。

オイラも、そう想うようになってきた。