東洋経済ONLINE記事感想です(http://toyokeizai.net/articles/-/140178)
おそらく主体は日銀と年金だろう
・「ドイツ銀行を中心とする欧州の金融機関の問題」と、
「米国大統領選挙」
に絞られる
・「何も起きていないから問題ない」とするのは、全くの素人の発想である。
・ドイツ銀行については、米国の考え方一つだ。
・住宅ローン担保証券(MBS)の不正販売に絡んで、米司法省は140億ドル(約1.5兆円)もの制裁金支払いをドイツ銀行に求めている。
・不良債権に苦しむイタリアやギリシャなどの銀行を上回っている。
・ドイツ銀行が資金調達の際に支払う追加金利のコストは、9カ月では0.02%、1年では0.06%だが、他の主要行はいずれもマイナス金利での調達が可能という。
・株価が崩落状態にあることを考えると、資本増強などのコストは相当上がり、その可能性は徐々に高まっている。
・10月27日の決算にも当然注目が集まる。
・マスコミの論調を見る限り、民主党候補のクリントン氏を勝たせたいような報道が多いように思われる。
・トランプ氏が結果として大統領選に勝利すれば、株価は大きく調整しそうだ。
・トランプ氏が示している税制改革などを考慮すれば、むしろドル高になるようにも思われる。
・その場合は、ドル高が米国企業を圧迫し、株価には逆風となる。
・クリントン氏はドル安を志向しているとの見方が多いようであり、クリントン氏が大統領に選出された場合には円高につながるリスクがある。
・今の市場は様々な背景や理由が複雑に絡み合っており、一つのロジックで明快にすべてを説明することが困難だ。
・それでも明白なことは、日米ともに株価が割高な状態にあることである。
いつもに比べて、持論に対して弱気な感じがする。
予防線を張り過ぎと思う。
だから、何とかなるんじゃね?
というのが、率直な感想。
だったら、マイナス要素の少ないクリントンの方がマシってくらいで、
あまり、新鮮味のない感想だ。
興味深いけど、
とはいえ何かが起こってほしいという期待も、なくはない。