（日経新聞、豊島逸夫（としま・いつお）氏のコラムの感想です）
（要約・引用）
15日金曜日、米国株式市場でダウ工業株30種平均の終値が確定する前後にトルコで勃発した「クーデター」の企て。全く想定外のイベントだったため、市場関係者はショックを受けている。
フランス南部ニースで群集にトラックが突っ込んだテロ事件の直後に発生したトルコのクーデターの動きだけに、ＥＵ加盟国の間ではさらに反ＥＵ感情が高まる可能性もある。
ロシアも黙ってはいられないだろう。イスタンブールのボスポラス海峡は、ロシア南下政策において、戦略的に極めて重要な位置にあるからだ
トルコ情勢を受けたマーケットではすでに、有事の円買いと金買いが生じている。円は１ドル＝104円台に上昇し、調整局面に入っていた金価格も10ドルほど急騰して１トロイオンス1340ドル台に戻している。リスクオフの兆候と言えるだろう。
連休に入る日本市場としては、なんとも間が悪い。
週末前にポジションを清算せず、ヘッジをかけていない投資家が、損失覚悟で巻き戻しのトレードを強いられる可能性がある。新たなポジション形成も、リスクオフ前提となる兆しも見られる。
特に、外国為替市場の円相場を振り返ると、投機筋の円買いポジションが売り戻され106円台まで円安・ドル高が進んだため、そろそろ新たな円買いの仕掛けが散見される状況にあった。
英ＥＵ離脱決定の直後に取引時間中だった日本市場。国民投票の開票速報の結果をもろに受けたが、今回は、18日月曜日が休日ゆえ手が出せないリスクがある。
海外の外国為替市場で投機家にもてあそばれると、相場が大きく変動するリスクがますます高まりそうだ。
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トルコリラ債買ってなくてよかった。
昨年、証券会社の人にトルコリラ債を進められた際、政権転覆のリスクがあると話したら、
あまり納得ができない説明が返ってきたので、手を出さなかった。
来週はどうなるんでしょうね。
3連休の間に収束してくれることを願う。
