以下は妄想的私見ですので、飽くまで「ファンタジー」として読み流していただければ幸いです。副島隆彦みたいなトンデモな妄言なので真に受けないでくださいね。
先日パナマ文書で書きましたが、報道からおおよそ「誰」から「どこ」に向けた爆弾なのかがわかってきましたね。
まず、爆弾を投げたのは西側というよりもアメリカの様ですね。当然出て来るべきアメリカ人の名前が凄く少ないとかで、流出元のMossack Fonsecaが主張する様なanonymousもどきのハッキングというわけではないようです。で、どこに向けられた爆弾なのか。プーチンや習近平の名前が早々に出てきたところを見ると、ロシアや中国といった新覇権に対する新興対抗勢力…というのは、恐らくカモフラージュで、真の狙いは別のところにあるはずです。
こういうとき大きな音には耳をふさぎ、その陰に暗躍する小さな音に耳をそばだてなければいけません。
たとえば、「アイスランドで首相を辞任に追い込んだ」などというのは、支配層と被支配層との対立構図を装うための簡単な偽装と考えるべきでしょう。アイスランドという国は島民全員が親戚の様な身内国家なのでコントロールが非常に簡単です。だからサブプライムショックのときも…まあの辺はマイケル・ルイスの「ブーメラン 欧州から恐慌が返ってくる」にでも委ねるとして。「メッシ」や「ジャッキーチェン」も同様に、ニュース価値を高めるために都合が良かったから真っ先に出てきたのだと思います。ただ、もしかしたら、そこから「どの国の人に注目されたいか」が浮かび上がるかもしれません。少なくともジャッキー・チェンの様な微妙な名前が出たということを考えると、中国の人達に向けたメッセージなのは間違いないと思います。
ではアメリカの「誰かさん」はパナマ文書なんて厄介なものを流して「どこ」を攻撃したいのか、一体何がしたいのか、という疑問が出てくると思います。「租税回避地」のマネーから「税金」を生み出すため、というのが一番シンプルな考え方ですが、これは多分ちょっと違うと思います。というのも、どこの国も「金を取る側」にはそんな権力はないんです。もちろんアメリカだってイギリスだってそうです。日本にいると日銀より財務省の方が偉い様な気になってしまいますが、古今東西、権力があるのは金を取る側じゃなく、「金を作る側」なんです。だから税金を取る側の人がお金を作る側の人の意向に反することをやろうとしたら、途端に制御不能に陥ってしまうか、あるいは必ず暗殺されるという人もいます。
逆に考えてみましょう。じゃあ、お金を作る側の都合じゃないか？私は、ドルを作る人達の都合だと考えています。彼らがドルの価値を毀損しようとしているのかも？世界経済はどうやらデフレ恐慌に向かいつつあるというのが偉い人達の見解で、ブロック化とマネーの価値毀損（つまりインフレ）で乗り切ろうと今の「お金を作る側の人達」は考えています。ところが、今の状態ではどんなに金融緩和しても現実のマネーよりも遥かに巨大な投機マネーに吸収されてしまうため、全くインフレ誘導の効果が上がらないという、まるで賽の河原に石を積んでる様な状態になってしまってます。そして、タックスヘイブンこそがホットマネーを冷やす冷却器の様な役割を果たしてしまってるわけです。だから、タックスヘイブンを透明化しての機能をある程度抑制することができれば、それだけで「ドル」をインフレ誘導できると。
人民元が次世代の基軸通貨として名乗りを上げて以来、ドルは生き残りのため常に綱渡りを強いられています。ドルの価値をコントロールしながら、なんとしても政策金利を2年程度で5%前後まで上げておきたい、そうでなければ次の危機に対処不能となりドルが紙くずになってしまう、という危機感があります。「ドルが紙くずになる」というお伽話は多くの陰謀論者が口にするお決まりの文句ですが、最近は必ずしもお伽話と鼻で笑える状況ではありません。というのも、リアルなドルに対して投機マネーがあまりにも莫大になりすぎたため、投機マネーの一部でも人民元に置き換わってしまうと、リアルで流通しているドルの何倍ものドル需要が失われてしまうため、文字通り「ドルが紙くずになる」というわけです。そうならない様に、大量の国債を売りつけて無垢な中共の首に鈴をつけたということでもありますが…（もちろん「中共」を「日本」と置き換えることも…）
「インフレ誘導」しなきゃいけない、でも「ドルが紙くずになる」のは困る…この板挟みの中で、今回はタックスヘイブンの握っている情報を「水門」として使ったというのが衣雲の脳内妄想です。
