相場（株式情報提供各社の展望）5/7~（破）

[ドリーミー✩キャッツさん]

本日、午後から久々に裏山の散策に行こうと思ったけど空模様が怪しくなったので、涌谷町の「天平の湯」へ。

友人を誘おうと思ったけどめんどかったので１人で。

車で自宅から約２５分で到着、６００円払い入湯。

サウナに入ってると「ハロー」なんと友人が入ってきた。

以心伝心とはこのことだ。

２時間ほど談笑して「今晩、うちに泊まれば」

と誘われたが、丁重にお断りした。

明日は夫婦でタケシ監督の映画を見に行くらしい。

タケシは「アニメ大嫌い」発言からチョッチきらいなったね。

■日本株の時価総額が600兆円の大台に乗せ、バブル景気に沸く1989年に記録した史上最高の更新が見えてきた。アベノミクス相場によるこの２年余りの株高効果に加え、上場社数の増加も寄与している。

東京証券取引所によると、市場１ ・２部、マザーズ、ジャスダックの合計時価総額は３月末で575兆4529億円。ピークは89年12月末の611兆1519億円、03年３月末にはバブル崩壊後最低の232兆8621億円まで減った。リーマン・ショック後の09年２月末の250兆8181億円を直近ボトムに増加基調にあり、28日時点では605兆2223億円となっている。

 野村総合研究所・研究創発センターの大崎貞和主席研究員は、「過去20数年を振り返れば、サントリー食品インターナショナルやリクルートホールディングス など日本を代表する企業が上場した。市場と対峙することは良いという認識が企業に広がった」と指摘。今秋には日本郵政グループ３社の上場も予定され、「時価総額は今後ピークを更新していくだろう。それは、日本で資本市場に評価される活動が増えていることや日本企業の復活を意味する」と言う。

ただ大崎氏は、増加した上場企業の大半は小規模のため、全体への影響は大きくなく、時価総額全体の拡大に寄与したのは各業界を代表する上位企業群だとみている

－中略－

グローバル投資家が株式運用のベンチマークとするＭＳＣＩワールドインデックス における日本のウエートは、３月時点で8.62％。ＳＭＢＣ日興証券の推計によると、年末時点での比較では88年がピークで、時価総額が最大だった89年は40％。2000年ごろに10％弱まで減り、その後大きな変動は見られない。円ベースでの時価総額は増えているものの、為替のドル高・円安の影響でドルベースでの日本のウエートは大きく増えていないのが現状だ。

「日本がもたついている間に米国をはじめとする他の国の株価も上がり、マラソンでトイレ休憩をして戻ってくると、皆が先を走っていたような状況だ」とＳＭＢＣ日興証の伊藤桂一チーフクオンツアナリスト。日本の株価水準は戻ってきているが、「日本はまだまだやることがある。企業収益拡大などファンダメンタルズを伴って日本の価値が増えてこないと、昔の栄光を取り戻すのは難しい」としている。
（ブルームバーグより抜粋）

 ■一服感が出てきた株価､日本株はバブル状態なのか？

日経平均株価が一時2万円に乗って、数字的にはアベノミクス相場に「一段落的達成感」がでてきた。4月30日は、538円安と今年最大の下げ幅を記録した。

ただ東証1部平均で約19倍前後のPER（株価収益率）は、もう安くはないが、まだ「バブルだ」と騒ぐほどのものではない。

現在が「大相場の仕上げの時期である」との仮説に立つとしても、慌てて売るのはもったいなかろう。

経験則的には、バブルの最終盤には、短期間で大きな値幅を取ることができる投資家にとって「美味しい時期」がやって来ることが、しばしばあるからだ。

「そろそろ終わりだ」と思う投資家も、一気に持ち株を売ってしまうと、後で寂しい思いをするかも知れないし、最悪の場合、後から高値で買い直すような状況にならないとも限らない。

（東洋経済オンラインより抜粋）

■ギリシャ政府は15年６月末まで第２次金融支援の下、金融支援を受けられるが、そのためには６月までに財政赤字削減法案を可決しなければならない。しかし、反緊縮を掲げる連立与党が議席の過半数を握る中、法案を可決できるのか不透明である。可決できなければ、政府は金融支援を獲得できず、７月にECB 保有の国債の償還が不能となるリスクがある。ギリシャ国債が債務不履行となれば、ECBは、不良資産と化したギリシャ国債を多く保有するギリシャの市中銀行は存続困難と判断、ユーロの供給を止める公算が大きい。この場合、銀行が取り付け騒ぎに見舞われ、流動性破綻に陥るリスクもある。

－中略－
ギリシャ政府の完全市場復帰には、一般政府債務の半分程度を有するユーロ圏諸国が債権放棄を実施することが不可欠と考えている。これにより、ギリシャの一般政府債務残高対名目 GDP 比率を2014年の177％から他国並みの100％弱に引き下げることが必要であろう。しかし、17年には連邦議会選挙を控えるドイツ政府が債務削減に応じるとは考え難い。現状では欧州債務危機の収束を視野に入れることは困難である。
（野村證券より抜粋）