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株価調整の週に向けて

今週の日経平均は、先週までで大きく上昇し、過熱感の残っている相場がどこまで落ち着くかが重要なポイントになります。先々週からの大幅な株価上昇には論理的な裏付けが思い当たりません。おそらくは年末から株価の低迷が続いていて買うに買えずにたまっていたエネルギーが、S&Pによる欧州格下げという目の上のたんこぶを通過したことで一気に買いに走ったのではないかと考えられます。確かにアメリカの経済指標はやや良い数値が続いてはいますが、ギリシア問題は根本的な解決を見ておらず、債務者の合意についてもまだわからない部分があります。もしかしたら、債務者の合意が形成されたとしても、良材料の出尽くしととられて(先々週のS&P格下げ発表とは逆に)株価が一気に下落する可能性もあります。
とは言え、おそらくは8,400円を割り込む可能性は低いと考えられます。今後の展開として最も投資しやすいのが、ギリシアが一度破綻して大きく株価が下がり、そのタイミングで反動狙いの買いを入れる流れですが、報道の通りにギリシアの債務が70%も削減されるのであればこのシナリオになる可能性は低そうです。後は今回交渉のテーブルに着いていないヘッジファンドがどう動くかですが、これもふたを開けてみなければわかりません。このため、現在見えている部分だけで考えれば、一度調整はするものの年末年始に強いサポートラインとなっていた8,400を割り込むことなく、市場には買いの手が戻ってきて再び上昇する、というシナリオが一番現実的なように思えます。
もちろんどんな事態にも備えられるよう、もし交渉が決裂したら、もし8,400円を割り込んだら、もし予想外の材料が出てきたら、などいくつかの派生シナリオは考えておいて損はありません。
今週の指標で需要なのは週末に発表されるアメリカの雇用関連指標でしょう。1月の非農業部門雇用者数と、同じく1月の失業率が金曜日に発表されます。また、水曜日には1月ISM製造業景況指数も発表されますが、もちろん雇用統計の方が重要です。ここのところアメリカの雇用情勢はずっと上向いてきており、これは年末から買い圧力を高め、先々週の上昇を引き起こした背景の一つでもあります。もし悪化することになれば下値と見ている8,400円というラインも危うくなるかもしれませんので、注意しておきましょう。
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