【投資脳のつくり方】08年のような大暴落を再び演じるのか？

[木下 晃伸さん]

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【本日のニュース】／米市場、不良資産を懸念
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米大手銀行が抱える不良資産に金融市場が再び懸念を強めている。1―3月期
の決算は市場取引部門などに支えられて軒並み黒字となったが、融資焦げ付
きに備える貸倒引当金の計上は大手4行の合計で約370億ドル（約3兆6000億
円）と高水準だった。国際通貨基金（ＩＭＦ）は米金融機関の損失が今後大
きく膨らむと警告。追加の引き当て処理や公的資金の投入につながる恐れが
出ている。


1―3月期決算の貸倒引当金額は、ＪＰモルガン・チェース、バンク・オブ・
アメリカで前年同期の倍となった。シティグループとウェルズ・ファーゴ
（見込み値）を加えた大手4行の合計額は、金融危機が深刻化した2008年10
―12月期とほぼ同水準


米大手銀が1―3月期に黒字決算を確保した要因の一つは、債券売買など市場
取引部門が好調だったのに加え、08年末まで続いていた証券化商品の損失計
上を一服させたことだ。シティでは証券化商品やデリバティブ（金融派生商
品）からの損失が約22億ドルと前期に比べて約132億ドル減った。


黒字決算にもかかわらず、金融市場が米大手銀の先行きに警戒を強めている
のは「将来の融資焦げ付きに備える貸倒引当金が、十分なのかどうかが不透
明」（市場関係者）なためだ。足元の黒字確保を優先するために、貸倒引当
金の計上を一部先送りしたのではないかとの声もある。


（2009/04/22日経速報ニュースより一部抜粋）


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【ニュースの深層】株式市場は、08年のような大暴落を再び演じるのか？
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■いつもメールマガジンをお読みいただきありがとうございます。


経済アナリスト、木下晃伸（きのした・てるのぶ）です。



■ゴールドマン、JPモルガン、バンカメと米大手銀の決算発表が本格化して
います。


業績はしっかりと黒字を確保、株価は大きく反発してもいいものなのに、、、


結果は、大幅な下落を演じています。



■ただし、当メールマガジンをお読みの方にとっては、金融株の決算発表が
株価を冷やすことは十分予測できていたことでした。


では、問題は、“これから”の株式市場をどう考えるか、ということになる
でしょう。



■そのとき、大きなポイントとなるのは、やはり金融株の動向。金融株がさ
らに上昇していくのか、それとも、下落に転じてしまうのか、その点をどう
考えるかがこれからの株式市場を考える上で非常に重要になってきます。


結論から言えば、【5月初旬】に再び上昇基調に転じるのではないか、と考
えています。


また、それまでは株価が横ばい、もしくは場合によっては下落に転じる可能
性が高いと考えています。


その理由は？


これから2週間、金融機関に対するストレステストの結果、GM、クライスラー
問題、さらにEUの動き等々、イベントが矢継ぎ早に飛び出してくるから。


その結果、一旦は株価を冷やす可能性があるためです。



■ただし、株価を冷やすと言っても、株価が08年秋のように再び大暴落を演
じる可能性は小さいと考えられます。


それは、金融業界の分析のみならず、株式市場を構成する企業を1社1社丹念
に分析していくことで十分予測可能なことなのです。


つまり、日経平均株価が4000円、5000円にまで下落するという理論には賛同
できないと考えています。それは、評論家の悪い癖で、センセーショナルな
意見として注目を集めたいだけではないか、と考えているわけです。



投資家であるなら、評論家になってはいけない。実践者は、様々な意見に耳
を傾ける必要はありますが、適当な意見を排除する分析主眼を持たなければ
ならないのです。


こうした一連の流れの中で、当メールマガジンで指摘したように、3月11日に
は株価反騰の予感から【緊急特別リポート】の作成に踏み切りました。



■私が【緊急特別レポート】で指摘したように、3月に株式市場は新展開を迎
えたという考え方は変わっておりません。


そう考えると、金融機関の業績に不安が残る、これから大規模な資本注入が
あったとしても、それが、株価下落を引き起こせば、【絶好の投資チャンス】
になると言えるのです。


これからも、まだまだ投資家を不安にさせるニュースは飛び出してきます。
だからこそ、株式市場にはチャンスがまだまだ転がっている。私はそう感じ
ています。

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【注目決算】／米ヤフーの１－３月期、78％減益　主力のネット広告苦戦
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■ネット広告の減少という悪材料は株価にどう反応したか？


インターネットサービス大手の米ヤフーが21日に発表した1―3月期決算は、
売上高が前年同期比13％減の15億8000万ドル、純利益が同78％減の1億1800
万ドルだった。ディスプレー広告や検索連動型など、主力のネット広告から
の収入が減少した。


一株利益は同78％減の0.08ドル。ドル高による為替相場の影響で、海外から
の売上高が減ったことも減益要因となった。


（2009/04/22日経速報ニュースより一部抜粋）


※Yahoo! Inc. (Public, NASDAQ:YHOO)

http://www.google.com/finance?q=yahoo



（文責：木下晃伸 きのしたてるのぶ）
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