忘れてはいけない米国の景気後退リスク

[はるるっぴさん]

素人のひとりごと日記です。
（すべて個人的な考え）

最近ようやくマスクをしない人が増えてきました。
しかし、まだマスク信仰を続けている人も多いようです。

自分が体調不良のときや、周りの人に体調不良の人がいるときは、マスクは必要かもしれませんが、健常者は、不要です。
（参考：豊中市　かねしろクリニック　院長ブログ他たくさんあり）

テレビに登場するような御用学者は、コロナ感染拡大やワクワク注射のセールスマンなので、そのような話はしませんが、マスクは人間の免疫力を下げます。

人間の生命活動にとって、太陽の光と呼吸はとても重要。

ステイホームによって、太陽光に当たる機会が減らされました。

そして、マスクをすることによって、呼吸によって入ってくる酸素が不足することになっています。（隠れ酸欠※）

マスク内に二酸化炭素を含む呼気がたまるため、たまった呼気を再度吸収することによって、体内に二酸化炭素がたまる可能性があります。

政府は、脱炭素をすすめていますが、マスクによって体内に二酸化炭素がたまることはよいことらしい。(・・?

※ マスクによる隠れ酸欠の主な症状

息苦しい
頭痛・めまい
腰痛・肩こり

疲れやだるさが続く

気分の落ち込みやイライラ
集中力の低下
免疫が低下し風邪をひきやすくなる
眠くなる（よくあくびをする）

人間は、会話などによって適度にウィルスを交換することによって免疫力を高める動物。

マスクをしていれば、それも邪魔されます。医師会や製薬会社の立場からすると病人が増えてくれた方が儲かるので、よいかもしれませんが、健常者にとっては、マスクは、逆効果になります。（ウイルスはマスクの生地の穴よりはるかに小さいので、楽勝で通り抜けます）

日本人はマスクが好きなのかなぁ？

個人の自由ですけどね。

・・・

忘れてはいけない米国の景気後退リスク
（説得力のある楽観論ならよいが、安易な楽観論には注意する）

日本株は、相変わらず好調のようです。

日本株の見通しについては、結論を言ってしまうと大物ヘッジファンドの御心次第です。

日本の株式市場は、米国の市場の約1/8の時価総額（2023年5月末）

大物ヘッジファンドにとっては、少額の資金で日本株を動かすことができる。

彼らがその気になれば、日経平均株価を３万台後半に乗せることも、２万円台まで下落させることも容易にできるでしょう。日本の金融機関はノルマ営業に邁進しすぎたため、足元の日本株市場も外国人に占拠されている。そのため、日本人の理屈は通用しない。

その前提で、ひとりごとです。

○投資主体別売買動向

タイムリーなデータではないので、困るのですが、直近の6月23日の投資主体別売買動向を見ると海外投資家は売り越し、個人投資家は買い越しなっています。個人が買い越になったので注意が必要なパターンですが、証券自己は大幅買い越しです。

以前の日記に書きましたが、ゴールドマン・サックスの社員の方と話をしたとき

「自分たちの手口は証券自己に混ぜてわからないようにしていますから」

<(｀^´)>

と言っていました。

証券自己の中にゴールマン・サックスのような大物ヘッジファンドの売買も入っているとみることもできます。

ただ、そうは言っても、需給に動きに変化が出てきたかもしれません？

○日本株の空売り

相変わらず多い。（ただ、個人の信用買いも増えている）
日本株がここまで大きく上昇した要因のひとつでしょう。

世界のマーケットを支配している大物ヘッジファンドは、
個人の買い方・売り方どちらも大損させて、自分たちは大儲けする。

どう料理するのでしょうか？

売り方の料理が終わってから、買い方にいくのでしょうか？

○米国株の需給

たくさんあるので、ひとつだけにします。

取引量の多い

E-MINI S&P 500 - CHICAGO MERCANTILE EXCHANGEから

Asset_Mgr_Positionsの需給をチェックすると

直近データ　2023年6月20日
買い比率　77.8%（これはかなり高い）

2023年ここまでの平均値は69.8%

2023年1月3日は65.0%でした。
（買い比率が低く、機関投資家が弱気だったので、この時、米国株は短期上昇した）

機関投資家は、下手の見本のような投資をするので参考になる。TVなどに出てくる専門家の話のレベルからわかります。

ついでに、2022年の年間の数値を見ると、

平均の買い比率は62.6％でした。

ただ、2022年、年始の機関投資家は、強気だった。

2022年1月  4日　買い比率　74.4%
2022年1月11日　買い比率　74.2%
2022年1月18日　買い比率　74.4％

この時は、機関投資家が強気だったので、

2022年1月、米国株は下落しています。

足元の買い比率77.8%は、かなり高い数値なので、米国株の動向には引き続き注意が必要かもしれません。

例年、米国の株価が調整するのは9月が多いようですが、そこまで強気相場が続くでしょうか?

 Fear & Greed Indexもかなり強気ゾーンに入っています。

株価の短期予想は困難ですが、投資家が米国株に対して強気になっているので警戒してもよいかもしれません。

【ここから米国のファンダメンタルズ】

○逆イールド

みんかぶの会員さんはよくご存知のことと思います。

釈迦に説法なので、詳しくは書きませんが、逆イールドが深くなると、
その後、景気後退する可能性が高くなります。

わかりやすく解説しているところから引用すると

金融機関は、自己資本を信用の源にして、金利の低い短期マネーを調達し、金利の高い長期マネーに変換するため、国債・社債・株などの債券を買い、貸し付けをする本質機能をもつ仲介の機関

⇒「長期金利（マネーの運用利益）－短期金利（マネーの原価コスト）＝金融機関の業務純益」になる

⇒仮に、銀行が短期金利でマネーを調達し（5%）、長期金利（4%）で運用すると、銀行の業務純益は1％の赤字になる　赤字の運用はできない。

このため銀行は長期マネーで運用している国債、社債、貸付金を減らさねばならない。

このため経済は不況化する

⇒逆イールドになる、稀な時期は、銀行は長期マネーの運用（長期国債買い、社債の買い、貸付金、株の買い）を減らす。企業と政府に入るマネーが減れば、当然不況になる。

・・・

代表的な10年国債と2年国債で見ると、逆イールドがマイナス1.02％まで深くなっています。これは、なんと1980年以来、43年ぶり (・o・)！

債券市場は、米国の景気が悪化して、将来金利が下がると予想している。

簡単に書くと、株式市場と違い、債券市場は将来の米国の景気後退を予想している。（株式の専門家より債券の専門家の方が優秀なケースが多い）

○米国の商業用不動産

米国の商業用不動産（特にオフィスビル）の価格が下落している。

米国の銀行がたくさん保有している米国の不動産担保証券の価格を見ると、FRBの利上げから価格の下落の流れが続いています。（短期的な反発はある）

FRBの利上げによる米国債価格の下落だけでなく、不動産担保証券の価格も下落し銀行の含み損が増えている状況が続いています。

マーケットは、いずれFRBは利下げするから大丈夫と楽観的に考えているところもあるようですが、不動産価格は、経済の約1年遅れの遅行指数。将来、利下げして金利が下がっても、下がった不動産価格の回復は、1年遅れるので、そう簡単にはいかない。

以前の日記に何度も書いたので、くわしくは省略しますが、米国は、強欲な金融資本家の金儲けのための証券化ビジネスが発達している。

金融危機になると、その破壊力・スピードは従来の金融危機とは比較にできないレベルになる。リーマン・ショックやコロナショックのときは、金融緩和と財政出動によって膨大なお金をバラまいて問題を先送りした。（結局、インフレによって国民の負担になっている）

今回も同様のことをすると予想できますが、すでにインフレになっているので、限界が近づいていると思う。

○先行指標

米国PMI製造業購買担当者指数、ISM製造業購買担当者景気指数（次回7月3日発表）などの先行指標からは、すでに米国の景気悪化が読み取れます。

本命の不動産価格の下落は、遅行指数なので、これから表面化するでしょう。
不動産価格の下落により、金融危機が表面化し危機が連鎖すれば、株価は下がるでしょう。（利下げをして、またお金をばらまくと、短期的には株価は上昇する。その後が大変ですけどね…）

「バブルは必ず崩壊する。しかし、いつ崩壊するのかわからない」

・・・

書き出すと長くなるのでここまでにします。

世界は、大きな時代の転換点に来ています。

しかし、受信料を取って間違った情報を氾濫させているNHKでは、重要な情報は、ほとんど報道されません。民間の情報番組でも公共の電波を使って、有名女優の不倫問題を熱心に報道しているようですが、それって、国体から考えたら重要なニュースですか？？

マスコミによって情報が遮断されている間に、日本人にとって知っておくべき、さまざまな事件や出来事が起きています。

情報のアンテナをしっかりたてて、厳しい時代を乗り切っていきたいと思う。