小さな市場を動かし、大きな市場で儲ける

[はるるっぴさん]

素人のひとりごと日記です。

（すべて個人的な考え）

休日、ひさしぶりに観光地に行くとたくさん人がいて驚きました。

人々がマスクをつけていなければ、コロナ前と同じ風景でした。マスコミがロシアのウクライナ侵攻の報道をするようになって、テレビにコロナ茶番劇を演出している専門家と名乗る御用学者の登場が減っています。コロナの煽り報道を聞くことが少なくなって安心して外出を楽しんでいるようでした。

新型コロナについて、やや軽い感じでは「あおみえり【真実追及NEWS】」がわかりやすくておもしろいと言っている女性がいました。

コロナ茶番劇も2年たちました。

舞台裏をわかってきた人も増えています。

そろそろ終了してもらいたいものです。

新型コロナの感染症分類は、いまだに致命率の高い重症急性呼吸器症候群（SARS）と同じ2類相当の指定感染症です。5類への格下げを「専門家組織」が阻止しています。

ロシアのウクライナ侵攻についてもマスコミは得意の偏向報道によって大衆を「ミスリード」しています。

ロシアに経済制裁すると日本もエネルギーや食料品価格の上昇など多くの面で困ることになります。そのあたりのことを理解せず、なんとも無責任な発言をしているMCやコメンテーターが多いようです。お粗末な内容の話をしてお金をもらえるとは、いい商売だと思ってしまう。

中国と連携しているロシアにとって、西側諸国の制裁によるエネルギー、商品価格の高騰はメリットになります。反対に、日米欧の経済を自滅させる失策になっている。

（日本人は、肩書に弱い人が多いので、テレビで解説している残念なロシアの専門家の話を鵜呑みにしてしまう人が多い）

ロシアのウクライナ侵攻については、下記の情報などを参考にしています。

吉田 繁治　「ビジネス知識源プレミアム」

田中 宇　　「国際ニュース解説」

植草 一秀ブログ　「知られざる真実」

丸谷　元人　「現場検証・ウクライナ危機」

藤井　厳喜　「ワールド・フォーキャスト　ウクライナ編」

馬渕 睦夫　本「世界を操る支配者の正体」

動画　ウクライナ・オン・ファイヤー　～日本語字幕～

（言論の自由が残っているニコニコ動画で見ることができます。約1時間半）

他省略

植草 一秀ブログの中で、イラク戦争のときに数10万人単位で亡くなったことが書かれています。

「イラク戦争を再評価すべきだ。イラクの罪なき市民が、どれだけ犠牲になったのか。メディアは、イラクの市民生活を報道したか。（中略）イラクの街からの中継を連日行ったか。米軍の軍事侵攻を非難したか。米国による軍事侵攻の後、イラクから大量破壊兵器は発見されなかった。単なる侵略戦争だったことが明らかになった。」

「今回の紛争に際してのウクライナ市民の被害を伝える報道と、イラク戦争でのイラク市民の被害を伝える報道に大きな落差があることを明確に認識する必要がある。」

などと書かれています。

ロシアとウクライナの間で起きた歴史的な事件、そしてネオコン、軍産複合体、国際金融資本家のことを知らないと今回の出来事はさっぱりわからないと思う。

マスコミと同じようなことを言っている人で優秀な人はいない。

…

さて、市岡 繁男氏が東京マーケットワイドに再度出演されていました。

そこで、今年から来年にかけて

・第三次石油ショック

・商品相場の高騰

・金融危機

・食料の高騰

これらがテーマになるとおっしゃっていました。

金融危機については、この日記でも何回も書いてきました。

食糧危機については、農薬や添加物をたくさん使って、品質の悪いモノを増やしてきましたが、それでも危機は起きるでしょう。

食糧危機が起きて、食べるものがなくなると暴動や騒乱が起きやすいので注意が必要です。

学校の日本史の教科書で勉強したことを思い出すと、江戸時代後期の天保の大飢饉が起きたとき、食べるものがなくなって「大塩平八郎の乱」が起きました。食べるものがなくなると暴動が起きることは、歴史を学ばなくてもわかります。

ロシアやウクライナは、世界有数の小麦の輸出国です。そのロシア、ウクライナから小麦などをたくさん輸入している中東の食糧が不足すると、暴動や騒乱が起きて、政情が不安定になり、エネルギー価格にも影響が出る可能性があります。

食糧、エネルギーの供給不足が深刻になると、ヘッジファンドが商品先物市場を動かしマーケットを攪乱してくるでしょう。

最高レベルの頭脳と実力（お金）のあるゴールドマン・サックスとそのお友達からなる大物ヘッジファンドは、商品先物市場でも大きな力を持っています。（商品市場を支配しているので、楽勝です）

彼らは、小さな商品市場を動かすことによって大きな市場（株式・債券）で儲けることを得意としています。

ゴールドマン・サックスの元為替ディーラーから聞いた言葉が印象に残っています。

「ゴールドマン・サックスに勤めて感じたことは、日本の個人投資家と比べると、あまりにも情報量と情報の質が違うことです。情報格差がありすぎるのです。日本の個人投資家は圧倒的に不利です」

マスコミのお粗末な情報を情報と勘違いして投資をするとひどい目にあうので注意したい。

足元、マーケットは3月末に向かっています。

苦戦しているヘッジファンドは、実績を出さないといけないので、利益のあがっているエネルギー・商品（原油や金など）を売って益出しをしていたと思います。市場専門家は、下落している理由について、適当な後講釈をしていますが、実のところ、ヘッジファンドの都合だったりする。

「ヘッジファンドのせいです！」と言ってしまうと、自分たちの仕事がなくなるので、適当な理由を見つけて話をしているのでしょう。

日本では、このまま3月の年度末を迎えると公的年金などの運用成績が厳しい状況になるので、少しでもよく見せるため、年度末のお化粧買いはあるかもしれません。

それにしても、公的年金の運用は、ハイリスクな運用をしていることもあり、近い将来ペンションリスクが表面化するでしょう。

政治家や専門家などが「日本政府の借金は大変なことになっている。このまま支出を増やすと、子どもや、孫、ひ孫など、将来の世代に重いツケを回すことになります！」などと言っているのを何度となく聞いたことがあります。

しかし、これは間違いであることがわかるでしょう。

日本の財政危機や年金危機は、5年や10年先の話ではなく、もっと近くに迫っています。重いツケは、厳しいインフレといった形で今の世代が負担することになるでしょう。

お金の価値は、額面金額ではなく、その購買力です。1万円で買えるものが少なくなり、給与がインフレ率以上に増えないと貧しくなります。

厳しいインフレになると、まず低所得者層や年金生活者の生活を直撃します。

コロナ茶番劇やロシアのウクライナ侵攻によって、金融・財政危機が想定よりも早く深刻なものになりそうです。

リーマンショック以降、メチャメチャな金融緩和と財政出動によって、問題を先送りしてきましたが、スタグフレーションになると中央銀行は仕事がなくなります。（口先介入はある）

これから厳しい現実が待っています。危機の本質を理解している人は、

「悪いインフレ」に備えているでしょう。

マスコミが報道するのは、何もかも終わってからです。

…

マーケットは不安定な状況が続いています。

小さな商品市場を動かすことによって大きな市場（株式・債券）で儲けるヘッジファンドの動きには引き続き注意したい。

最後に

「ウクライナ・オン・ファイヤー」にマーク・トウェインの言葉の紹介がありました。

「あなたが新聞を読まなければ、あなたは無知のまま」

「新聞を読めば、あなたは誤った情報を得る」

投資家は、間違った情報を得ると損をするので、真摯に勉強して、自分から情報を取る必要があります。努力すれば、真実を知ることができなくても真実に近づくことはできます。