注目銘柄ダイジェスト（前場）:NSD、MDV、エネチェンジなど

*12:12JST 注目銘柄ダイジェスト（前場）:NSD、MDV、エネチェンジなど 日本金属<5491>:899円（-38円）
大幅続落。先週末に業績予想の下方修正を発表している。上半期営業損益は従来予想の3億円の黒字から一転して8億円の赤字に、通期では12億円の黒字から1億円の黒字に減額している。自動車関連産業における在庫調整の長期化などにより、冷間圧延ステンレス鋼板の売上が想定を大幅に下回る状況のようだ。また、流通株式時価総額の適合基準未達によって、スタンダード市場に移行することも発表している。


タカショー<7590>:641円（-26円）
大幅反落。先週末に上半期の決算を発表している。営業利益は3.9億円で前年同期比50.9％減となり、通期計画10.2億円、前期比15.3％増に対して低調な推移となっている。第1四半期の前年同期比43.9％減から減益率は拡大する状況に。売上が伸び悩む中で、販促費や先行投資費用などのコスト負担が膨らんでいるもよう。業績下振れへの懸念が一段と強まっているようだ。


三越伊勢丹<3099>:1632.5円（-66円）
大幅続落。福島第一原発汚染水放流に対する中国からの反発が強まっており、中国メディアなどでは、旅行会社に日本団体旅行の予約をキャンセルする事例が続いているなどと伝わっているもよう。中国団体旅行解禁を受けて、足元ではインバウンド関連銘柄が賑わう展開となっていたが、今後は日本製品の不買運動などにつながる可能性なども警戒される状況に。本日は百貨店株をはじめ、下落率上位には総じてインバウンド関連が目立つ。


NSD<9759>:2545円（-223円）
大幅続落。396万300株の株式売出、59万4000株を上限とするオーバーアロットメントによる売出の実施を発表している。売出人は野村信託銀行、IPC、KDアソシエイツとされている。政策保有株見直しの動きが強まる中で、株主層の拡大や多様化、流動性の向上を図るとしている。発行済み株式数の0.56％に当たる43万株を上限とする自社株買いの実施も発表しているが、短期的な需給懸念をカバーするには至っていない。


MDV<3902>:739円（+80円）
大幅反発。連携をより一層強化することを目的に株式を追加取得することになった旨、SBIHDより連絡を受けたと発表している。SBIHDでは現在24.63％の株式を保有しているが、204万3200株を上限に市場買付けを行っていくもよう。追加取得によって保有比率は最大で29.99％にまで高まることになるようだ。連携強化による事業拡大期待の高まりのほか、需給面でのインパクトなども思惑視される状況に。


エネチェンジ<4169>:1316円（+175円）
大幅に6日続伸。複数メディアが「経済産業省は電気自動車（EV）向けの充電設備を巡り、2030年までに15万としていた設置目標を倍増させて30万口に引き上げる新指針を定める」と報じ、買い材料視されている。報道によると、「目標対象は、高速道路のサービスエリア（SA）や道の駅、商業施設など公共スペース。新目標は現在の設置数（約3万基）の10倍に相当する」とされ、EV充電サービスを手掛けるENECHANGEが関連銘柄として物色されている。


ピアズ<7066>:708円（+13円）
大幅に3日ぶり反発。子会社のQualiagram（東京都港区）が接客ビッグデータを活用して声色、口調、語気などの「声調」をAIで分析評価するサービスを新たに開発・提供すると発表している。既に金融機関と共同実証実験を完了しており、声調分析結果に有意差があることも確認できているという。今後、Qualiagramの営業・接客トレーニングサービスであるAIロープレ「mimik」への追加実装とともにコールセンター運営会社向けのサービス展開も予定している。


スキー場開発<6040>:1094円（+44円）
大幅高。23年7月期の営業利益予想を従来の8.00億円から10.30億円（前期実績2.54億円）に上方修正している。グリーンシーズン事業で7月に懸念していた梅雨が長引くことなく連休や夏休み前半も天候に恵まれたことに加え、広告宣伝を強化したことで来場者数が計画値を上回って推移したため。また、法人税等調整額（益）を計上したことから純利益予想も5.00億円から9.00億円（同0.32億円）に引き上げた。 ＜ST＞