船井総研ホールディングス<9757>は、株主への適切な利益還元を経営の最重要テーマとしており、業績を考慮しながら、「配当による還元」と「自己株式取得による還元」の双方を軸に実施していくとしており、「総還元性向」を重視している。配当総額も持続的に上げつつ、総還元性向(配当+自己株式取得)で50%以上を目安とする。2018年12月期の1株当たり配当金は上期15円、下期は20円(特別配当2円を含む)、年間で35円、総還元性向78.1%(配当性向50.0%)だった。2019年12月期の1株当たり配当金は上期17円、下期は23円(創業50周年記念配当3円を含む)、年間で40円、総還元性向54.5%(配当性向54.5%)を予想する。
また、2016年1月には1株につき1.2株、2018年1月には1株につき1.5株の割合をもって株式分割を実施している。
2018年12月期は、株主還元の一環として自己株式の取得(999百万円)を行ったことで、総還元性向は78.1%に達し、同社がいかに株主還元を重視しているかがわかる。今後も株価を勘案しながら、自己株式の取得を行う方針である。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 角田秀夫)
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