*15:12JST 日プロ Research Memo（12）：人材育成による着実な収益力向上に注目
■成長戦略
5. アナリストの視点
日本プロセス<9651>はシステム開発・ITサービス業界において「規模は小粒ながら独自のポジション」を確立し、堅実な経営によって安定した収益と配当を維持してきた。この点だけでも安定的な投資対象として評価できると弊社では考えている。そして2010年代後半より利益率向上に向けた施策を展開した結果、おおむね8%前後で推移していた売上高営業利益率は2020年5月期に9%台、さらに2023年5月期には中期目標としていた10%以上を達成した。また2010年代は3%台で推移していたROE（自己資本利益率）も2020年代には6%前後に上昇しており、収益力は着実に向上している。現在の第6次中期経営計画では持続的成長に向けた基盤構築のステージと位置付けて人材育成を推進している。次期の中期経営計画（2025年3月期～）でも基本方針に大きな変化はないと考えられるが、今後も着実な人材育成により、さらなる収益力向上が期待できるだろうと弊社では注目している。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 水田雅展）
＜SI＞
5. アナリストの視点
日本プロセス<9651>はシステム開発・ITサービス業界において「規模は小粒ながら独自のポジション」を確立し、堅実な経営によって安定した収益と配当を維持してきた。この点だけでも安定的な投資対象として評価できると弊社では考えている。そして2010年代後半より利益率向上に向けた施策を展開した結果、おおむね8%前後で推移していた売上高営業利益率は2020年5月期に9%台、さらに2023年5月期には中期目標としていた10%以上を達成した。また2010年代は3%台で推移していたROE（自己資本利益率）も2020年代には6%前後に上昇しており、収益力は着実に向上している。現在の第6次中期経営計画では持続的成長に向けた基盤構築のステージと位置付けて人材育成を推進している。次期の中期経営計画（2025年3月期～）でも基本方針に大きな変化はないと考えられるが、今後も着実な人材育成により、さらなる収益力向上が期待できるだろうと弊社では注目している。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 水田雅展）
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