来年からは、証券税制が変わるため、配当への魅力がどうしても下がる。従って
魅力が下がらない実質的な配当に等しい≪株主優待≫のある銘柄が好ましい。

　ここ大和證券は難しい証券をより身近なものへと導く努力を惜しまない傾向が強い。（例、日本に株価収益率　ＰＥＲ　を普及し、一般の方がより簡単に銘柄選別をする際の助けとなった。）

　近年においては、個人投資家の証券投資を喚起する有力な動機となる≪株主優待≫の普及に積極さがうかがえる。

　その最たる例がグループ企業による≪株主優待カタログ≫（現株主優待ガイド）の刊行である。このカタログは前世紀から取り組んでいて、２００３年からは７００円強くらい？で市販を開始している。
http://www.daiwair.co.jp/pdf/pr030127.pdf

　その２００３年、大和證券は自ら率先して模範となるべく金融セクターではかなり出遅れて株主優待制度を創設した。
　その後、優待リサーチの取り組みの研究の結果からか？その結論として？毎年のように株主優待制度を試行錯誤し、より、個人株主が喜ぶと思はれる内容に進化をとげている。

　むろん、当然のことながら、目をつぶれない自己資本比率の推移からして、このような贅沢な優待は果たして継続していくのか？という疑義が生じた。（特に２００９年近辺～２０１２年）

　しかし、そのような優待変更廃止シーズンを乗り切ったことからして、やはり大和證券は株主優待に積極・意欲的であることが証明された。

　また、昨今の市況好転により財務状況も危険を脱しつつあるため、猛獣が判断するところここの株主優待の改悪の危険性はかなり少なくなったと思われるため飼い対象にふさわしくなったと云へる。さらに補足すると、無配転落したのは証券不況
（昭和３９年、昭和４０年）くらいなもの。非常に優秀。
　
　余談として、最近では東海東京フィナンシャル・ホールディングスが、ここ大和證券グループ本社張りの豪華さの株主優待制度を新設したが、以前東京東海証券は口座管理料が無料になる株主優待を進呈していた時期が有り、その後その株主優待を廃止したという経緯があるため、若干の様子見期間が肝要なのかも知れない。

しかし、いづれにしても株主優待には存続リスクがつきものなので、鐵板級の確実性を追求するならば、やはり丸三證券のほうが安全であるのはいうまでもない。