前日に「買われた株！」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は？―

■アプリックス <3727> 　170円　(+35円、+25.9％) 一時ストップ高

　アプリックス <3727> が続急騰。8日午前11時30分ごろ、同社のIoTソリューションが「Amazon　Dash　Replenishmentプログラム」の認証を取得したと発表しており、これが好感された。「Amazon　Dash　Replenishment　Service」は、米アマゾン・ドット・コム のAlexaクラウドと連携して対応製品を通じて日々使用する日用品を、必要な分だけ必要な時に自動的に再注文できるアマゾンのサービス。今回、アプリックスが提供する流量センサーなどを使って流水量を測定し、浄水器に設置されているフィルターの交換タイミングが判断できるモニタリングプラットフォームサービス「HARPS」をべースにしたシステムが認証を取得しており、これによりAlexaクラウドに対して流水量のアップデートを通知し、フィルターの自動再発注が可能になるなどワンストップなエコシステムを構築できるようになるとしている。

■アールプラン <2983> 　10,620円　(+1,500円、+16.5％) ストップ高

　アールプランナー <2983> [東証Ｍ]がストップ高。同社は7日取引終了後、太陽光発電で作られた電気を自宅で貯めることができる米テスラ の家庭用蓄電池「Powerwall」の取り扱いを開始したと発表した。「断熱」性能の高い家に「省エネ」と「創エネ」を組み合わせ、家のエネルギー収支ゼロ以下を目指した「ZEH（ゼッチ）」住宅向け太陽光発電と組み合わせることで、雨天時や夜間でも太陽光発電で作られた電気を利用できる蓄電池。停電時は1台で住宅全体の電気をバックアップすることも可能。蓄電容量は13.5キロワット時、最高出力は7キロワット（ピーク）／5キロワット（連続運転）としている。

■中外製薬 <4519> 　3,874円　(+246円、+6.8％)

　東証1部の上昇率10位。中外製薬 <4519> が続急伸。同社はスイスの製薬大手ロシュ傘下で業績高成長路線を走っている。オミクロン株など変異ウイルスの登場で新型コロナウイルスの感染拡大に対する警戒感が拭えないなか、EU（欧州連合）の医薬品規制当局であるEMA（欧州医薬品庁）が新型コロナ重症患者向けにロシュの関節リウマチ薬「ロアクテムラ（トシリズマブ）」を治療薬として使用できるように勧告したことが報じられた。同医薬品は欧州でロシュの子会社が販売しているが、中外製薬が開発した「アクテムラ」と同じもので、既に米国では6月にFDA（米食品医薬品局）が新型コロナ治療薬として緊急使用許可を出した経緯がある。今後、欧州でもコロナ薬として使用可能となれば、中外薬の業績への寄与が見込めるとの見方で買いを誘導した。

■ＢＥＥＮＯＳ <3328> 　2,956円　(+181円、+6.5％)

　ＢＥＥＮＯＳ <3328> が続急伸。同社は8日午後1時に、連結子会社で海外向け購入サポートサービス「Buyee（バイイー）」を運営するｔｅｎｓｏが、ベイクルーズ（東京都渋谷区）が展開するファッション通販サイト「BAYCREW’S STORE」の海外向け販売をサポートすると発表した。海外顧客の購入利便性を向上させるため、ベイクルーズは「Buyee Connect」を導入し、「BAYCREW’S STORE」上に海外からのアクセス者向けの専用カートを開設する。「Buyee Connect」はタグ設置のみで自社ECサイト上に海外専用カートを開設することができ、海外顧客でもシームレスに購入可能なｔｅｎｓｏが手がけるサービスとしている。

■ルネサス <6723> 　1,498円　(+86円、+6.1％)

　ルネサスエレクトロニクス <6723> が大幅3日続伸、一時1500円台を回復。マドを開けて大幅高に買われ、1420円近辺にある5日移動平均線と1460円台前半に位置する25日移動平均線をまとめて上抜く力強い足をみせた。同社は車載用マイコンで世界屈指の実力を有する。ここ米国株市場が主導する形で半導体関連銘柄への買い戻しが顕著となっているが、相対的に出遅れていた同社株にもリターンリバーサル狙いの買いが集まった。自動車向け産業向けともに受注残は豊富で、大手自動車メーカーの生産回復のメドが立つなか、来年に向け引き続き好調な事業環境が見込めるとの思惑が強まっている。21年12月期営業利益は会社側では非開示ながら前期比3倍となる2000億円弱に達するのではないかとの見方も強い。

■メドピア <6095> 　4,210円　(+235円、+5.9％)

　メドピア <6095> が続急伸。8日午前10時ごろ、子会社Ｍｅｄｉｐｌａｔが、「Tカード」の購買データなどをもとにマーケティング・ソリューション事業を展開するＣＣＣマーケティング（東京都渋谷区）と、ヘルスケア領域における共同事業の展開を目的とした業務提携契約を締結したと発表しており、これが好材料視された。今回の提携は、メドピアグループがこれまで蓄積してきたヘルスケアサービスの開発・運用ノウハウと、ＣＣＣマーケティンググループが有する購買データやポイントプログラムのノウハウを掛け合わせ、付加価値が高い新たな事業を創出するのが狙い。共同事業の第1弾として、T会員向けに毎日歩いた歩数に応じてTポイントに変換できるマイルが貯まる「歩数記録アプリ」を22年春に開始する予定としている。

■日総工産 <6569> 　901円　(+40円、+4.7％)

　日総工産 <6569> が大幅続伸。ＳＢＩ証券が7日付で新規に投資判断「買い」、目標株価1300円でカバレッジを開始したことが好材料視されたようだ。同証券では、遅れている自動車分野の挽回生産開始と半導体・電子デバイスの生産拡大継続で在籍数と稼働（稼働日数、残業時間、休日出勤日数など）が増加していることや、中期経営計画の拡大戦略のエンジニア転換・育成の進捗が順調に推移していることを評価。そのビジビリティは高いと判断し、22年3月期の営業利益を会社計画（24億円）を上回る25億3000万円と予想し、23年3月期は同44億円と大幅な業績改善を予想している。

■ジャフコＧ <8595> 　7,400円　(+240円、+3.4％)

　ジャフコ　グループ <8595> が大幅続伸。同社は8日正午に、株式の投資単位当たりの金額を引き下げ、市場流動性の向上及び投資家層の拡大を目的として、22年1月31日を基準日として1株を3株に分割すると発表した。これに伴い、現在実施中の自己株式の取得について、買い付ける上限株式数を250万株から750万株へ変更することも発表した。上限金額の150億円、取得期間の期限22年6月23日に変更はない。

■日本ＭＤＭ <7600> 　1,996円　(+61円、+3.2％)

　日本エム・ディ・エム <7600> が大幅続伸。7日の取引終了後、日本特殊陶業 <5334> との資本・業務提携解消と、それに伴う三井化学 <4183> との資本・業務提携の締結を発表しており、これが好感されたようだ。三井化学は2022年1月7日付で、特殊陶が保有する日本ＭＤＭ株794万2764株（発行済み株数の30％）を取得する。日本ＭＤＭと三井化学は、今後ヘルスケアや医療機器分野などでの協業を進めていく。

■山一電機 <6941> 　2,335円　(+68円、+3.0％)

　山一電機 <6941> が5日移動平均線を足場にマドを開けて大幅続伸。一時97円高の2364円まで上昇し、11月22日につけた年初来高値2400円奪回を視野に捉えている。半導体関連の一角で主に検査用として使うICソケットを製造販売しているが、世界的な半導体メーカーの増産設備投資需要を追い風に業績は極めて好調に推移している。中期計画として25年度までに98年3月期に達成した過去最高営業利益50億2200万円の更新を目指す目標を掲げていたが、今3月期は期中2回にわたる上方修正を経て営業利益56億円（前期比75％増）を見込んでおり、大幅に前倒し達成となる。PERも割安で上値余地の大きさが意識されている。

■東エレク <8035> 　62,910円　(+1,720円、+2.8％)

　東京エレクトロン <8035> 、レーザーテック <6920> 、アドバンテスト <6857> など半導体製造装置関連株が一斉高に買われた。米国株市場ではここ半導体セクターに対する強弱観が対立し、半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）は4000大台手前でもみ合いを続けていたが、前日7日に約5％の急騰をみせ、一時4000大台に乗せる場面があった。個別銘柄も画像処理半導体大手のエヌビディア が8％の上昇をみせたほか、半導体製造装置最大手のアプライド・マテリアルズ も6.5％高に買われるなど、主力銘柄に値を飛ばすものが目立った。相対的に出遅れる東京市場の半導体製造装置関連株もこれに連動する形で急速に上値を指向している。

■スター精 <7718> 　1,602円　(+42円、+2.7％)

　スター精密 <7718> が5日続伸。同社は8日午後0時30分に、70万株（発行済み株式総数に対する割合1.79％）もしくは10億円を上限とする自己株式の取得枠を設定すると発表した。取得期間は21年12月9日から22年1月31日まで。また、これにより取得した自己株式をすべて22年2月4日に消却することも発表した。経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行するとともに、資本効率の向上と株主還元の充実を図るためとしている。

※8日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース