三城ホールディングス<7455>は、傘下に連結子会社28社、非連結子会社7社、関連会社2社、その他の関係会社1社を抱える純粋持株会社であり、主要事業はメガネの小売販売である。2019年3月末現在、国内741店舗(フランチャイズ含む)、海外138店舗(うち中国49店舗)を有しており、国内最大級のメガネ小売チェーンである。
1. 2019年3月期は海外店舗の不振から45.9%の営業減益
2019年3月期の連結業績は売上高で49,689百万円(前期比1.4%減)、営業利益146百万円(同45.9%減)、経常利益233百万円(同49.7%減)、親会社株主に帰属する当期純損益は1,342百万円の損失(前期は1,160百万円の損失)となった。店舗のリストラを進めたことから減収となったが、国内既存店売上高は前期比でプラスとなった。しかし海外店舗の不振が続き、海外セグメントの赤字幅が拡大したことから全体の営業利益は大幅減となった。また、赤字が継続している店舗の減損損失処理に伴う特別損失の計上により当期純損益は損失となった。
2. 2020年3月期も店舗のスクラップ&ビルドを進め、営業利益増を目指す
同社は2020年3月期通期の連結業績を売上高で49,476百万円(前期比0.4%減)、営業利益で342百万円(同134.2%増)、経常利益で438百万円(同88.1%増)、親会社株主に帰属する当期純損失で284百万円(前期1,342百万円の損失)と予想している。新規出店は15店、退店は45店を計画しているが、新コンセプトの店舗増により入店客数を増やし国内既存店売上高は2.6%増、売上総利益率は0.1ポイントの改善を見込んでいる。海外の動向がカギとなりそうだ。
3. 新コンセプトの店舗展開を加速し、業績の更なる回復を目指す
主力子会社である(株)三城では、今後数年間で新しいコンセプトの店舗や都心の大型店を増やし、今まで獲得できていなかった若者を中心とした新規顧客を取り込み業績の回復を図る中期経営計画を実行中である。また認知度回復のためTVCMに注力すると同時に様々なコラボレーションを推進中で、これらの計画が予定どおり遂行されれば、3年後の同社の業績は様変わりする可能性があり、今後は海外動向に加えて新コンセプトの店舗動向や広告宣伝・販促効果が大いに注目される。
■Key Points
・国内最大級のメガネ小売チェーン。店舗リストラ推進中
・2020年3月期は増益目指すが海外動向がカギ
・新コンセプトの店舗展開、様々の販促策を推進により業績の更なる回復を目指す
(執筆:フィスコ客員アナリスト 寺島 昇)
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