漁網由来の再生素材「REAMIDE(R)」がコクヨ株式会社のチェアーに採用

個別株

配信元：PR TIMES

投稿:2024/11/11 17:48

新発売のオフィスチェアー「picora livina」、リニューアルした「FABRE」が発売

リファインバース株式会社（本社：東京都千代田区／代表取締役社長：越智晶）は、廃漁網由来の高品質リサイクルナイロンペレット「REAMIDE(R)」（リアミド）を独自開発し、廃漁網のリサイクルに取り組んでいます。この度、コクヨ株式会社が新発売するコンパクトでサステナブルなオフィスチェアー「picora livina（ピコラリビナ）」と、サステナブルにリニューアルしたタスクチェアー「FABRE（ファブレ）」に「REAMIDE(R)」が採用されました。

■「REAMIDE(R)」の採用について
　世界中の海に廃棄・流出するプラスチックごみは1億5千万トンとされており、※1～3 日本では海洋ゴミの約40% が漁網をはじめとした漁具で年間64万トンとも算出されています。※4当社では日本で廃棄される漁網を国内で再生し、資源循環させる仕組みを開発することで、海洋ゴミ削減に取り組んでいます。
今回REAMIDE(R)を採用いただいた背景として、海洋ゴミ削減などの活動に共感いただいたことから、本取り組みスタートしました。今回12月中旬に新発売するオフィスチェアー「picora livina」では、チェアーの足部分にREAMIDE(R)を採用いただきました。さらに、12月にサステナブルにリニューアルするタスクチェアー「FABRE」では、座面のフレームとサークル肘に採用いただいています。
REAMIDE(R)は、再生素材でありながら、バージン材（新品の原料）と比較しても遜色なく活用することができ、さらにCO2排出量を約85％削減することにもつながります。素材の共有安定性や物性も担保しており、コスト負担も大きな差がないことから、様々な製品にご活用いただいています。

オフィスチェアー「picora livina」

タスクチェアー「FABRE」

タスクチェアー「FABRE」

※1Neufeld, L., et al. "The new plastics economy: rethinking the future of plastics." World Economic Forum. 2016.
※2Jambeck, Jenna R., et al. "Plastic waste inputs from land into the ocean." Science 347.6223 （2015）
※3Conservancy, Ocean. “Stemming the tide: Land-based strategies for a plastic-free ocean.” Ocean Conservancy and McKinsey Center for Business and Environment, 48pp （2015）
※4 海洋ごみをめぐる最近の動向我が国での漂着ごみ調査結果について環境省（2018）

■発売日・価格
・オフィスチェアー「picora livina（ピコラリビナ）」
発売予定：2024年12月中旬
メーカー希望小売価格（消費税抜）：ミニバック 49,800円～、ローバック 51,700円～、ハイバック 58,000円～
商品HP：https://kokuyo.jp/picoralivina/
・タスクチェアー「FABRE」
発売予定：2024年12月
メーカー希望小売価格（消費税抜）：FABRE 101,600円～
商品HP：https://kokuyo.jp/fabre/

■REAMIDE(R)（リアミド）のご紹介REAMIDE(R)は使用済み漁網を主な原料とした高品質リサイクルナイロンペレットです。自社で漁網を各地から回収し、回収後は洗浄及びフィルタリングをすることで徹底的に異物を除去します。現在では、建材や家電、アパレル製品、オフィス家具など、さまざまな用途で使われています。
ご紹介パンフレットはこちら
https://r-inverse.com/features/reamide/

■リファインバースグループについて
「誰にもない視点と技術で、未来の富をつないでいく」
　20年以上前からサーキュラーエコノミーを実践し、様々な素材の再生・開発に取り組んでいます。オフィスや施設で大量に廃棄される、タイルカーペットの水平循環型リサイクルを実現した再生素材「リファインパウダー」、廃漁網や廃車エアバッグから再生する高品質リサイクルナイロンペレット「REAMIDE」(リアミド)をはじめ、2023年からは、鳥の羽根「フェザー」を原料にした新しいバイオ素材「ReFEZER」(リフェザー)を開発し新事業を開始するなど、ビジネスの力で循環型社会を実現するため事業の拡大と開発を行っています。

配信元：