大崎電気工業
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2023/11/21 - 大崎電(6644) の関連ニュース。*11:35JST 注目銘柄ダイジェスト(前場):大崎電、GSユアサ、スポーツフィールなどVテク<7717>:2336円(+118円)大幅反発。フォトマスク製造装置の受注残が、24年3月期中間決算において過去最高額を更新し、約75億円になったと前日に発表している。半導体・フォトマスク装置事業全体の受注残などは決算で明らかになっているが、成長期待分野の目先の拡大期待などがあらためて材料視される状況となっているもよう。検査時間が短縮でき、省スペースである欠陥検査装置「ディオーネ」が受注残の増加を牽引しているようだ。

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注目銘柄ダイジェスト(前場):大崎電、GSユアサ、スポーツフィールなど

配信元:フィスコ
投稿:2023/11/21 11:35
*11:35JST 注目銘柄ダイジェスト(前場):大崎電、GSユアサ、スポーツフィールなど Vテク<7717>:2336円(+118円)
大幅反発。フォトマスク製造装置の受注残が、24年3月期中間決算において過去最高額を更新し、約75億円になったと前日に発表している。半導体・フォトマスク装置事業全体の受注残などは決算で明らかになっているが、成長期待分野の目先の拡大期待などがあらためて材料視される状況となっているもよう。検査時間が短縮でき、省スペースである欠陥検査装置「ディオーネ」が受注残の増加を牽引しているようだ。


シャープ<6753>:1120円(+90.5円)
大幅続伸。親会社である鴻海グループとの関係強化を含めた中期経営計画を来年発表すると呉社長が従業員向けメッセージで明らかにしたと前日の引け間際に伝わっている。直後に株価が上昇していたが、本日も期待感が継続する展開となっているようだ。新産業への参入戦略や構造改革などについて議論を重ねているもようであり、大型パネルの生産子会社「堺ディスプレイプロダクト」などの改革期待に関心が向かっているようだ。


大崎電<6644>:681円(+60円)
大幅反発。いちよし証券ではレーティングを「B」から「A」に変更、フェアバリューも700円から800円に引き上げている。国内スマートメーター好調で会社側が通期予想を上方修正しているが、さらなる上振れ余地があるとみているもよう。24年3月期営業利益は会社計画43億円に対して50億円、前期比2.2倍を予想。国内ソリューション事業や海外での上位系システムとのセット販売増加など、今後の成長期待も高いとみているようだ。


AZ丸和HD<9090>:1750円(-190円)
大幅続落。755万株の公募増資、900万株の売出、最大245万株のオーバーアロットメントによる売出を行うと発表している。発行価格・売出価格は11月29日から12月4日までの間に決定。売出人は複数の既存株主となっている。調達資金は物流センターの建設資金などに充当。株式売出の目的は流通株式比率のプライム市場上場維持基準充足を図るためとしている。7.8%の株式価値希薄化、並びに当面の需給悪化を警戒する動きに。


GSユアサ<6674>:2222円(-268円)
大幅続落。1521万9400株の公募増資、228万2900株を上限とするオーバーアロットメントによる売出、並びに、ホンダを割当先とする249万7700株の第三者割当増資を行うと発表している。発行価格・割当価格は11月29日から12月5日までの間に決定する。BEV用リチウムイオン電池向け新工場の設備投資など、今後の成長資金に振り向けられるようだ。新株発行は最大で現在の発行済み株式数の24.8%となり、株式価値の希薄化をマイナス視。


GENDA<9166>:2495円(+334円)
一時ストップ高。24年1月期の営業利益予想を従来の43.00億円から50.00億円(前期実績42.44億円)に上方修正している。既存店売上高が順調に推移していることに加え、新規出店数や新たな旗艦店が好調なため。また、映画配給事業のギャガ(東京都港区)の子会社化、日本ポップコーン(東京都目黒区)の全株式を保有するINP(同)の子会社化などについて開示している。


アクリート<4395>:1145円(+75円)
大幅に3日続伸。シンデン・ハイテックス<3131>と業務提携すると発表している。両社の顧客先や事業ネットワークを活用して相互に相手方の製品やサービスの販売拡充に協力する。また、共同して新たな製品やサービス、プロジェクトを開発するほか、取引先の製品の拡販についても情報提供を含む各種サポート業務の提供など営業協力を行う。23年12月期業績への影響については、事業の進捗に応じて精査するとしている。


スポーツフィール<7080>:1643円(+230円)
大幅に反発。23年12月期の期末配当予想を従来の無配から30.00円(前期末実績は無配)に増額修正している。配当方針を変更し、配当性向20%を基準として継続的かつ安定的な配当を行うと改めたことに伴う措置。13日に公表済みの業績修正で23年12月期は売上高、各段階利益ともに過去最高を更新しており、配当検討開始の目安としていた自己資本比率50%超、純資産10億円超を達成する見込みとなっていた。 <ST>
配信元: フィスコ

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