■サンウェルズ <9229> 3,200円 (+155円、+5.1%)
サンウェルズ <9229> [東証G]が3日続急伸。前週末に一時194円高の3050円に買われ年初来高値に肉薄したが、10日は目先筋の利益確定売りをこなし新値街道に突入した。昨年6月27日に東証グロース市場に上場したニューフェース企業だが、パーキンソン病専門の有料老人ホームを展開するニッチトップ企業としてマーケットの視線を集めている。高齢化が進むなか、同社のビジネスモデルは時代のニーズを捉えている。特に23年3月期は成長加速局面に突入しており、トップラインが前の期に比べ5割を超える高い伸び率で130億円弱まで膨らみ、営業利益も同2.7倍の13億2000万円予想と業績好変化が著しい。24年3月期も一段の増収増益が見込まれることで、機関投資家とみられる実需の買いが流入したもようだ。
■リプロセル <4978> 235円 (+10円、+4.4%)
リプロセル <4978> [東証G]が大幅反発。同社は東京大学・京都大学発の創薬ベンチャーでiPS細胞関連の研究試薬などを手掛ける。前週末7日取引終了後、体内のホルモンやタンパク質などを測定する新規郵送検査サービス「ウェルミル」を開始すると発表した。これが株価の刺激材料となった。同サービスは「ストレス」「更年期」「アレルギー体質」などに関連する体内のホルモンやタンパク質の量を測定し、モニタリングすることを目的とした検査サービスで、ヘルスケアに対するニーズが高まるなか、今後の需要開拓が期待されている。
■シュッピン <3179> 865円 (+36円、+4.3%)
シュッピン <3179> [東証P]が大幅続伸。同社は7日取引終了後、3月度の月次情報(速報値)を発表。売上高は前年同月比0.5%増の43億300万円となり、3ヵ月ぶりに前年実績を上回ったことが好感されたようだ。主軸のカメラ事業が堅調だったほか、時計事業の売り上げは前年同月と同水準で推移。免税売上高は大きく伸長した。なお、Web会員数は前年同月に比べ4325人増の61万9993人となっている。
■任天堂 <7974> 5,406円 (+208円、+4.0%)
任天堂 <7974> [東証P]が大幅反発した。映画「ザ・スーパーマリオブラザーズ・ムービー」に関し、北米でのオープニング興行収入が1億4600万ドル(約193億円)となり、週末オープニング興収として今年最高の記録となったと報じられた。映画のヒットによる同社の事業展開へのポジティブな影響を期待した買いが集まったようだ。日本国内では4月28日に公開される予定となっている。
■ハブ <3030> 690円 (+26円、+3.9%)
ハブ <3030> [東証P]が大幅反発。同社が7日に発表した3月度の月次速報で、既存店売上高が前年同月比2.8倍となったことが好感された。プロ野球の開幕シーズンやワールド・ベースボール・クラシック(WBC)に合わせて「ベースボールキャンペーン」を実施したことなどが奏功した。なお、全店売上高は同2.8倍だった。
■郵船 <9101> 3,278円 (+112円、+3.5%)
日本郵船 <9101> [東証P]が大幅続伸。商船三井 <9104> [東証P]、川崎汽船 <9107> [東証P]など大手をはじめ海運株が軒並み高となった。 海運は高配当銘柄の宝庫で特に大手3社の配当利回りの高さは全市場を通じて群を抜いている。配当権利落ち後に株価はいったん調整を強いられたものの、前週から戻り足に転じた。24年3月期の業績見通しは、絶好調だった前々期や前期の反動もあって減収減益を余儀なくされそうだが、株価は今期の業績見通しについてかなり織り込みが進んでいる。また、配当利回りだけでなくPBRの低さも際立っており、各社とも株価指標面から時価は依然として割安圏に位置している。
■大阪チタ <5726> 3,275円 (+105円、+3.3%)
大阪チタニウムテクノロジーズ <5726> [東証P]が大幅続伸。東邦チタニウム <5727> [東証P]といったチタンメーカーのほか、ジャムコ <7408> [東証P]など航空機関連株の一角が高かった。日本経済新聞電子版が9日、「経済産業省は航空機部品の設備投資を最大で半額支援する」と伝えており、これが手掛かり材料となったようだ。関連主力どころの東レ <3402> [東証P]、IHI <7013> [東証P]も堅調に推移した。
■ドトル日レス <3087> 1,920円 (+52円、+2.8%)
ドトール・日レスホールディングス <3087> [東証P]が反発。前週末7日の取引終了後、集計中の23年2月期連結業績について、売上高が1250億円から1268億6400万円(前の期比16.0%増)へ、営業利益が23億5000万円から29億6900万円(前の期17億8300万円の赤字)へ、純利益が22億円から34億2900万円(前の期比2.8倍)へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。新型コロナウイルス感染症の業績に与える影響が徐々になくなり、営業規制などがなかったことで、売上高の回復傾向が明確となったことが要因としている。また、コスト削減が想定よりも順調に進んだことや、為替の影響が想定よりも軽微だったことなども寄与した。
■エネチェンジ <4169> 1,275円 (+31円、+2.5%)
ENECHANGE <4169> [東証G]が続伸した。前週末7日、米オープンAIの最新AI「GPT―4」を全従業員に導入すると発表した。業務改革の推進による収益性の更なる向上を期待した買いを集めたようだ。社内で活用の実験を行ったところ、ソフトウェア開発業務やテスト業務、データベースの管理やマーケティング業務などにおいて、大きな効率の改善がみられたという。EV充電サービスにおける図面設計やカスタマーサポート業務を含む同社の業務範囲のうち、最大50%程度が自動化による業務効率の改善対象になると見込んでいる。今回のプレスリリース文の作成にも「GPT-4」が生成したドラフトを利用したとしている。
■バローHD <9956> 1,885円 (+33円、+1.8%)
バローホールディングス <9956> [東証P]が4日ぶりに反発。10日午後1時ごろに発表した3月度の月次営業情報で、既存店売上高が前年同月比0.7%増と2ヵ月ぶりに前年実績を上回ったことが好感された。客数は同1.2%減となったものの、客単価が同1.9%増と上昇した。なお、全店売上高は同3.4%増だった。
■サンケン <6707> 9,860円 (+150円、+1.5%)
サンケン電気 <6707> [東証P]が続伸した。前週末7日の取引終了後、生産子会社である新潟サンケンの設立を決めたと発表した。電気自動車(EV)のトラクションモーター用パワーモジュールに関し、納入先である海外の自動車部品メーカーからの需要増加に応じるため、国内で生産体制を整備する。EV向け事業の成長を期待した買いが集まったようだ。JSファンダリ(東京都港区)の新潟工場にある既存の半導体生産工場用建屋を賃借して活用する。子会社における量産は2024年後半に開始する予定。26年には年間300万個の生産体制を整える。将来的にはグループ全体で年間1000万個の生産を目指すとしている。
■コナミG <9766> 6,370円 (+80円、+1.3%)
コナミグループ <9766> [東証P]が反発。そのほか、日本金銭機械 <6418> [東証P]やテックファームホールディングス <3625> [東証G]、オーイズミ <6428> [東証P]など、 カジノ関連に位置づけられる銘柄群が上昇した。9日に投開票が行われた統一地方選挙の前半戦で、地域政党の大阪維新の会が大阪府知事・大阪市長のダブル選を制すなど躍進した。これを受け、維新が掲げるカジノを含む統合型リゾート(IR)計画の実現性が高まったとの見方から、カジノ関連株に思惑的な物色が広がっているようだ。米MGMリゾーツ・インターナショナル
※10日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
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