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2021/12/15 - ニッパツ(5991) の関連ニュース。■ANAP <3189> 666円 (+184円、+38.2%) ANAP <3189> [JQ]が8連騰。上げ足加速させ、需給相場の様相を呈した。直近2営業日は連日のストップ高に買われた。14日は値幅制限上方拡大で、通常この価格帯はストップ高が80円高であるが、これを4倍の320円に広げられている。一時272円高まで買われる場面があった。12月9日にメタバース領域に事業参入すると発表し、これを手掛かり材料に翌10日から物色人気が集中した。新興市場はマザーズを中心に需給悪が目立つ状況にあるが

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5991東証プライム

株価(12/20 15:30)

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-20.0(-1.05%)

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前日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

配信元:株探
投稿:2021/12/15 05:30

ANAP <3189>  666円 (+184円、+38.2%)

 ANAP <3189> [JQ]が8連騰。上げ足加速させ、需給相場の様相を呈した。直近2営業日は連日のストップ高に買われた。14日は値幅制限上方拡大で、通常この価格帯はストップ高が80円高であるが、これを4倍の320円に広げられている。一時272円高まで買われる場面があった。12月9日にメタバース領域に事業参入すると発表し、これを手掛かり材料に翌10日から物色人気が集中した。新興市場はマザーズを中心に需給悪が目立つ状況にあるが、同社株や直近IPO銘柄などが思惑先行で短期筋の資金が集中する傾向にある。

Hamee <3134>  1,278円 (+213円、+20.0%)

 東証1部の上昇率トップ。Hamee <3134> が5日ぶり急反騰。9月中旬に急落して以降は下落トレンドが鮮明で、今月3日には1035円で年初来安値を形成した。その後も冴えない株価推移が続いていたが、14日は満を持して底値離脱の動きに転じている。同社はスマートフォン向けアクセサリーの販売のほか、EC事業者向けシステム開発などを手掛けている。13日取引終了後、22年4月期上期(21年5-10月)の決算を発表したが、EC事業の好調などを背景に営業利益が前年同期比14%増の11億3400万円と2ケタ伸長を確保、特に第2四半期である8-10月期については前年同期比40%増の高い伸びを達成しており、これを評価する買いを呼び込んだ。

シンクレイヤ <1724>  1,032円 (+150円、+17.0%) ストップ高

 シンクレイヤ <1724> [JQ]がストップ高。13日の取引終了後、9月6日に発行した第1回新株予約権(行使価額修正条項付)について、12月1日から13日までに大量行使されたと発表しており、将来的な希薄化懸念が一服したとの見方から買いが入ったようだ。合計で1215個(交付株数12万1500株、発行総数の13.4%)が行使された。なお、未行使の新株予約権は297個になったとしている。

ステムリム <4599>  569円 (+80円、+16.4%) ストップ高

 ステムリム <4599> [東証M]がストップ高。13日の取引終了後、塩野義製薬 <4507> に導出済みの再生誘導医薬開発品レダセムチドについて、塩野義が実施した急性期脳梗塞の患者を対象とした第2相臨床試験で、主要評価項目を達成したとの連絡があったと発表しており、開発の進捗を好感した買いが入った。同試験は、脳梗塞発症後4.5時間から24時間の患者で、血管再開通療法(血栓溶解療法または血栓回収療法)を実施できなかった人を対象に、レダセムチドの有効性と安全性を検討することを目的とした第2相プラセボ対照二重盲検無作為化比較試験。その結果、目標達成が確認され、急性期脳梗塞患者に対する有効性が確認されたほか、副次評価項目である安全性でも有害事象の発現率はプラセボ群で同程度であり、忍容性が確認されたとしている。今後は試験の良好な結果を踏まえ、塩野義でグローバル第3相臨床試験への移行に向けた準備を進めていく予定。なお、22年7月期通期業績に与える影響は軽微としている。

シンシア <7782>  586円 (+56円、+10.6%)

 東証1部の上昇率2位。シンシア <7782> が続急騰。13日の取引終了後、12月31日時点の株主に対して、記念株主優待を実施すると発表しており、これが好感された。12月16日に東証マザーズ市場上場5周年を迎えることを記念し、現行制度に加えて1単元(100株)以上を保有する株主にクオカード1000円分を追加で贈呈する。

井筒屋 <8260>  459円 (+42円、+10.1%)

 東証1部の上昇率3位。井筒屋 <8260> が急反騰、一時50円高の467円まで駆け上がり、今月8日につけた449円の年初来高値を払拭し新高値に買われた。北九州を地盤とする百貨店で、新型コロナウイルスの影響を受けてはいるが、合理化努力で収益体質が改善、ここ最近は世界的に変異株であるオミクロン株の感染者が急増しているものの、日本国内では収束した状態が続いていることで、外部環境も改善している。ただ、足もとの急騰劇は株式需給面の影響が大きいとみられている。今月7日から日証金で貸株制限の規制が入っているが、一方で複数の外資系証券経由の空売り残が急増している状況にあり、踏み上げ相場の様相をみせている。

スキヤキ <3995>  320円 (+24円、+8.1%)

 SKIYAKI <3995> [東証M]が4日ぶりに急反発。同社は13日取引終了後、22年1月期第3四半期累計(2-10月)連結営業利益は3500万円(前年同期比77.6%減)だったと発表した。大幅減益であるものの、通期計画4500万円(前期比64.5%減)に対する進捗率は77.8%となっているほか、直近で株価が下落基調にあったことから、アク抜け感が広がったようだ。前期のEC好調の反動減が出たとする一方、グループ全体での固定費削減、ECサービスで高単価商品の出荷が増加した影響などにより、第3四半期(8-10月)営業利益は5000万円となり、第2四半期(5-7月)の800万円から大きく上振れたとしている。

日本ハウス <1873>  418円 (+31円、+8.0%)

 東証1部の上昇率6位。日本ハウスホールディングス <1873> が急反発。同社は13日取引終了後、22年10月期連結業績予想について、売上高453億円(前期比21.9%増)、営業利益48億5000万円(同79.2%増)、純利益28億4000万円(同76.8%増)、年間配当を20円(前期は13円)と開示した。住宅事業における注文住宅の受注高が4月から前年同月実績を上回る状況が継続しており、業績は回復傾向。ホテル事業については、政府による「GO TO トラベル」が再開された場合には一定の需要回復が見込まれるとした。あわせて発表した21年10月期連結営業利益は27億700万円(前の期比67.1%増)だった。住宅事業は人件費・賃借料・旅費交通費などの経費節減の結果、営業利益は43億9400万円(同34.7%増)となり、太陽光発電事業では1億2800万円(同11.6%増)の営業利益を確保したとしている。

エクストリム <6033> [東証M] 1,086円 (+80円、+8.0%)

 エクストリーム <6033> [東証M]が急反発。13日の取引終了後、デジタルトランスフォーメーション(DX)に必要なデジタル人材を活用したサービスを開発から運用までワンストップで提供するため、イー・ガーディアン <6050> と連携したと発表しており、これが好感された。今回の連携は、開発から運用の各フェーズにおけるプロフェッショナルな人材 ・サービスを提供し、顧客企業のDX推進を支援するのが狙い。連携により、それぞれのグループのサービスをワンストップで提供できるだけではなく、それぞれの得意分野を補完し合うことで、サービス設計・要件定義・開発・検証・運用といったDX推進プロセスにおける顧客へのサポートを一気通貫で行うようになるとしている。

セキュアヴェ <3042>  267円 (+16円、+6.4%) 一時ストップ高

 セキュアヴェイル <3042> [JQG]が急反発。複数のメディアで、サーバーの操作履歴などの記録を残すために使われている「Apache Log4j2」と呼ばれるソフトウェアに深刻な脆弱性が見つかったと報じられている。悪用されると情報を引き出されるほか、サーバーの管理者権限を奪われるおそれもあるが、同社は13日、同社及びグループ会社が提供するセキュリティー運用(SOC)サービス「NetStare」、システム監視・ログ管理プラットフォーム「LogStare」、システム監視・運用サービス「CustomerStare」には現時点で影響がないことを確認済みと発表しており、これらの製品・サービスに対するニーズの高まりを期待した買いが入ったようだ。

モロゾフ <2217>  5,630円 (+320円、+6.0%)

 東証1部の上昇率7位。モロゾフ <2217> が急反発。13日の取引終了後、22年1月31日を基準日として1株を2株に株式分割すると発表しており、これが好感された。投資単位当たりの金額を引き下げることでより投資しやすい環境を整えるとともに、株式の流動性の向上と投資家層の更なる拡大を図ることが目的という。

スノーピーク <7816>  3,975円 (+190円、+5.0%)

 東証1部の上昇率9位。スノーピーク <7816> が続急伸。同社は13日、11月度の連結売上高が前年同月比46.6%増になったと発表しており、これが好感されたようだ。国別では国内が同32.8%増となったほか、米国、韓国、台湾なども伸長。国内の販売別では直営店が同9.3%増、EC自社が68.7%増となり、秋冬キャンプ需要の増加などが寄与しているという。

メルコ <6676>  4,300円 (+155円、+3.7%)

 メルコホールディングス <6676> が大幅続伸。13日の取引終了後、430万株(発行済み株数の19.34%)の自社株を12月27日付で消却すると発表しており、これが好材料視された。なお、消却後の発行済み株数は1793万7873株となる。

東京海上 <8766>  6,344円 (+193円、+3.1%)

 東京海上ホールディングス <8766> が続伸。連日の年初来高値更新で最高値街道に突入した。市場では「売り圧力が限定的な一方、ここ機関投資家とみられる実需買いが観測され株式需給関係が良い。直近ではUBS証券が13日付で同社株の投資判断を新規Buy(買い)としたことが追い風となっているようだ。欧米の損保株と比べバリュエーション面で割安感があり、株主還元に対する前向きな姿勢も評価されている」(中堅証券ストラテジスト)としている。

JSR <4185>  4,425円 (+105円、+2.4%)

 JSR <4185> が大幅高。SMBC日興証券が13日付で、投資評価「1」を継続し、目標株価を4500円から5000円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同証券では、第2四半期決算では電子材料の固定費増が想定よりも重かったとしながらも、一方でCDMO(医薬品受託開発製造企業)での資材調達問題の解消は好印象であると指摘。更に、12月8日の事業説明会では、CDMOでの利益率の改善への道筋が具体的に示された点が好材料となり、ライフサイエンス事業は本格的な拡大期を迎えたとみている。米インプリア社の買収を経て、EUV用フォトレジストでの地位も更に強化されており、長期的な成長性も高いと見込んでいる。

東建コーポ <1766>  9,260円 (+210円、+2.3%)

 東建コーポレーション <1766> が4日ぶりに反発。同社は13日取引終了後、22年4月期第2四半期累計(5-10月)連結営業利益が72億2400万円(前年同期比6.3%増)だったと発表した。通期計画159億6500万円(前期比2.6%増)に対する進捗率は45.2%。建設事業は前期上半期の受注高が伸び悩んだことにより、完成工事高が前年同期と比較して減少した。利益面では木材の国際的な需給バランスの急変による木材価格の高止まりが続いているものの、原価管理徹底の取り組みなどにより、完成工事総利益率は改善した。また、不動産賃貸事業は管理物件数の増加に伴い、サブリース経営代行システム(一括借り上げ制度)による入居者からの家賃収入及び管理料収入などが増加しているとした。

トヨタ <7203>  2,045円 (+43円、+2.2%)

 トヨタ自動車 <7203> が5日ぶり反発。前日13日の米国株市場ではNYダウをはじめ主要株3指数が軟調な値動きを示し、東京市場でも輸出主力株には逆風が強い。そのなか同社株はここ下げ基調となっていたが、75日移動平均線が下値サポートラインとして意識されており、水準的にもちょうど2000円大台攻防で強弱観が対立している。米長期金利が急低下しているにもかかわらず、外国為替市場では足もと1ドル=113円台半ばの推移と円安水準でもみ合っていることがプラスに作用している。PERやPBRなど指標面では割安感が強く、当面は75日線を巡る攻防が予想される。

ハウス食G <2810>  2,953円 (+59円、+2.0%)

 ハウス食品グループ本社 <2810>が反発。そのほか、カゴメ <2811>味の素 <2802>ニチレイ <2871> など食品株が全体軟調地合いのなかで強さを発揮した。前日13日の欧米株市場が安く、主力輸出株にはポジション調整の売りが出る一方、ディフェンシブ銘柄である食品セクターに資金シフトの動きがみられる。原料価格上昇などを背景に製品価格の値上げに動く企業が相次いでいるが、食品関連は値上げによって需要が大きく減退しにくい業態であることから、川上インフレに対して相対的に優位性がある。

EMシステム <4820>  776円 (+15円、+2.0%)

 イーエムシステムズ <4820> が反発。13日の取引終了後、グッドサイクルシステム(東京都渋谷区)の株式を追加取得し、持ち分法適用関連会社化すると発表しており、中長期的な企業価値向上に資するとの期待から買われた。今回の関係強化により経営資源を集中させることでこれまでの業務提携を深化させ、更なる薬局向けシステム事業の強化につなげるのが狙い。EMシステムは現在、グッドサイクルシステム株式を4万9550株(発行済み株数の9.99%)所有しているが、22年1月5日付で最大14万3000株を取得し、合わせて最大19万2550株(同38.85%)とする見込みだ。

ニッパツ <5991>  1,013円 (+14円、+1.4%)

 ニッパツ <5991> が3日続伸、2019年4月以来2年8ヵ月ぶりの高値圏に急浮上した。自動車用懸架ばねやHDD用精密ばねなどを手掛けるが、半導体製造装置向けでも需要を取り込んでおり、世界的な半導体生産能力増強の動きが同社株に追い風となっている。また、電気自動車(EV)向けモーターコアの販売拡大も収益に貢献、市場では「モーターコアで収益を伸ばし株価も大変貌している三井ハイテック <6966> の連想も働きやすい」(中堅証券ストラテジスト)という声も出ている。22年3月期は大幅増配見通しにあることも買いを誘っている。

PHCHD <6523>  2,102円 (+24円、+1.2%)

 PHCホールディングス <6523>が反発。SMBC日興証券が13日付で投資評価「1」、目標株価3250円で新たにカバレッジを開始したことが材料視されたようだ。同証券によると、癌や糖尿病の早期診断など製品・サービスの継続的な拡大が見込まれる領域での事業展開とリカーリング比率が高い製品群からキャッシュを創出し成長領域へ投資する点を同社の強みとして挙げている。23年3月期はCOVID-19に関連する特需の反動減が予想されるとしているが、中期的には着実な成長を見込んでいる。

※14日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース

配信元: 株探

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